ニュースジャパン・日本

スーパーマーケットの精肉コーナーや魚介類コーナー、生鮮食品売り場などで、「本日の特価品」といった激安商品は、買い物に訪れる消費者にとって、ありがたく見逃せない存在です。
「国産豚肉、今日は半額」、「近海本まぐろ、超特価」などといったチラシを片手に、多めに買い込んだりして家計の助けになっています。
その一方で、「震災の影響で生鮮食料品が軒並み高騰しているのに、なぜ大安売りができるのだろう？」という疑問がわいてきます。
さらには、放射能汚染した食材が流通しているのではないか？という懸念を感じてしまうのも事実です。
政府の設けた安全基準、そして生産者団体や流通業者による独自検査が行われている、といわれていますが、ヒューマンエラーはないのでしょうか？
どこから出荷した食品が危険であるとかいうことも知っておきたいことですが、発達した流通形態を持つ日本では、牛肉のような個体識別番号で管理するもの以外、あまり意味を成さないと考えられます。
事実、7月には「福島避難区域の豚１万頭は「他県産」化けて全国の食卓へ」という報道がなされ、緊急時避難準備区域と計画的避難区域から、約１万頭の豚が県外へと移動しています。出荷されたのは、主に長野県や群馬県、新潟県、熊本県などで、いずれも避難先の県産として出荷されていました。


実際、原発事故の発生からこれまでの間に基準値を超える放射性物質が検出された食品は、どれほどの数に上るのでしょうか。
報道されたものだけでも、野菜類、魚介類、肉類、乳製品などあらゆる食材が該当しています。
これらはいずれも、福島第1原発から近距離にある地域で生産されたものですが、検出例がごく一部しかないものも含めると、想像以上の広範囲に及んでいます。
野菜類では、サツマイモ、ホウレンソウ、シイタケ、トマト、ニラ、ブロッコリー、キャベツ、トウモロコシ、ナメコなど、ひんぱんに私たちの食卓に上るものに加えて、パセリ、小松菜、ミョウガ、春菊、シノブフユナ、かき菜、クチタチナ、アブラナ、山頭菜、紅菜苔、茶葉などにいたるまで検出されています。
小麦、イチジク、ナシ、リンゴ、ブドウなど、穀物や果実類も例外ではありません。
牛肉、豚肉、乳製品などの畜産品も同様ですし、話題に上ったコウナゴをはじめ、アナゴ、アイナメ、ワカサギ、カレイ、シジミ、アサリ、ウバガイ、アカガイ、アユなど、魚介類も数多く該当しています。
放射能核種の飛散分布についても、気候により変化しますので規則性はなく、目の前に降り注ぐ放射能物質に気づくこともできません。

結局のところ、食品購入にあたり消費者がほしい情報は、「今、食べようとしている食品が大丈夫なものなのか」という1点に尽きると思います。
食事の材料を買い求めるときに、価格や鮮度に加えて、産地を確認することが増えたこと、紛れもなく、体内被曝に対する危険を誰もが感じているということでしょう。

それでは、どのようにして安全な食品を買い求めればよいのでしょうか。
「おいしっくす」や「らでぃっしゅぼーや」などのように、自ら厳しい安全検査基準を設けている食品宅配業者、「雪国まいたけ」のように携帯電話で自主検査結果を知ることができるシステムを導入している食品メーカーも存在します。

さて、このような「食の不安」が蔓延するなか、ガイガーカウンター（放射線測定器）が注目されています。
医療関係者や科学者、鉱物採集を趣味とする人以外には必要もなく、多くの日本人が存在すら知らなかったガイガーカウンターですが、今や大人気の商品となっています。
しかし、手軽に購入出来る製品は中国製、ロシア製、ウクライナ製などの個人使用向けの価格帯のものが多く、購入については品質を知ることが重要です。



放射能から身を守る!!
ガイガーカウンターGuideBook
価格：￥ 840 通常配送無料
ソフトバンク クリエイティブ刊
日本製のものが少ないだけでなく、現状では日本語マニュアルの整っていない製品も多い、放射線測定器・ガイガーカウンターの選び方と使い方を、写­真とイラストでわかりやすく解説。
日本放射線監視隊 (著)

参考：放射線測定器（ガイガーカウンター）消防団アイテム

著者が「完成度は特に高い」と評価した機種はこちらです。


同じメーカーの最新機種

ボーイング社は韓国のF-X第2段階の契約に基づいて、全21機のF15Kを生産することになっていますが、昨年そのうちの6機を納品。今年4月と5月に各2機、そして8月に3機を納品しました。来年4月に残りの8機を引き渡す予定となっています。
※F-X（エフエックス）とは、Fighter-eXperimentalの略称で、次期主力戦闘機導入計画を指す略語。
08年10月、ボーイング社は韓国空軍にF-X第1段階の契約に基き、全40機のＦ-15Ｋを納品している実績があります。
※うち1機は06年6月、韓国南東部の浦項沖で墜落。

そして、12月2日配信の「ソウル聯合ニュース」によりますと、
-----以下、引用-----
韓国空軍の最新鋭戦闘機F15Kの攻撃力が現在より最大で５倍向上する見通しだ。
防衛事業庁関係者は２日、Ｆ１５Ｋの昼夜間の標的識別と打撃力の向上に必要な装置として、米ロッキード・マーチンが製造する「Sniper ATP（高等照準ポッド）」を導入する契約を締結したと明らかにした。
同装置は戦闘機の下段部に装着され、昼夜関係なく目標物に赤外線を発射し、精密な照準と誘導爆撃を可能にする。F16に装着された「LANTIRN（夜間低高度赤外線航法・目標指示システム）」より探知距離が3〜5倍ほど向上したため、その分、打撃力も高まる。
レーザー衛星追跡装置と赤外線監視レーダー装置を持ち、撮影した目標物の映像を地上軍に伝送できるため、地上軍の打撃力向上にもつながる。
2013年から段階的に40機のF15Kに装着される予定。
-----引用おわり-----

F15Kはスラムイーグルの愛称で呼ばれ、戦闘行動半径1,800キロメートルの長い足と、3時間におよぶ滞空時間を有し、朝鮮半島全域で作戦遂行を可能にしています。（最大速度: M2.5、巡航速度: M0.9）

なお、日本の航空自衛隊仕様であるF-15Jは、アメリカ合衆国のマクダネル・ダグラス社（現ボーイング社）が開発したF-15C/D制空戦闘機を、三菱重工業が中心となり、航空自衛隊向けにノックダウン及びライセンス生産した戦闘機です。基本性能の優秀さや拡張性の高さから近代化改修や新型ミサイルの運用能力の獲得といった改良が行われており、導入から30年を経た現在も日本の主力戦闘機として防空任務に就いています。

にわかに中国の軍事力拡大を指摘する報道が増えています。
先月（2011年11月）には、広州軍区では5省から集まった部隊による大規模演習が実施されました。
広東省、広西チワン族自治区など5省（自治区）で同時に軍事演習を行い、航空部隊による突撃、砂浜上陸、陸上攻撃などの戦闘行動を含む、近年まれに見る規模と範囲でした。
また、南京砲兵学院を設立して軍事教育の高度化を図り、さらには徴兵基準が緩和され、2センチ以下のタトゥー、目立たないピアス穴の場合は入隊を許可するほか、体重制限も緩和されたということです。
なにより、他国が軍事費の捻出に四苦八苦しているなか、軍備の近代化を伴った増強が行われていることには目が離せません。公表されている国防費だけでもその規模は、過去5年間で2倍以上、過去20年間で約18倍の規模となっています。
第5世代ステルス戦闘機「殲20 (J20) 」の試験飛行をひんぱんに繰り返し、2014年の実戦配備が目標とされています。
AIP（非大気依存推進）化された通常動力の攻撃型潜水艦の導入と並行し、原子力潜水艦も攻撃型原潜「商」に加え、新鋭艦の戦略原潜「晋」を配備。それに搭載する予定の8,000km以上の射程距離があるといわれる水中発射弾道ミサイル、SLBM巨浪二型（JL-2）の開発も進められています。
そして、レジャー施設に改装して利用するという目的で、ロシアから売却された、航空母艦「ヴァリャーグ」も結局のところ、軍事空母としての艤装を終え「中国初の空母」として、試験航行と艦載機のテストなどを実施、実戦配備は時間の問題となっています。

中国自身は、その軍事力は防衛目的でレベルはまだ低いと主張していますが、このまま軍事大国としてパワーゲームに向かうのか、それとも安全保障の面で国際協調をとるのかが、まるで読めないのが現状です。
世界2位の経済大国となった中国は、アジアの軍事バランスに対して、どのような目論見で軍拡を進めるのか、注目せざるを得ない状況です。

東京電力は11月28日、福島第１原子力発電所事故後、現場で収束に向けた陣頭指揮を執っていた吉田昌郎所長（56）が病気により入院し、来月１日付で退任すると発表した。病名などについて、東電はプライバシーを理由に公表していない。吉田所長は原子力・立地本部付となる。後任は高橋毅原子力運営管理部長（54）が就任する。
東電によると、吉田所長は今月14日まで同原発で勤務、今月中旬に受けた健康診断で病気が見つかり、15日に離れた。
吉田所長は21日に西沢俊夫社長に入院加療が必要と申し出て、24日に入院した。

東電は病名のほか、放射性物質の被曝（ひばく）線量について「公表できない」とし、病気と被曝線量との因果関係も「ないものとみているが不明」と話した。

-------以上、要点引用：日本経済新聞-------

東日本大震災にともなって発生した、東京電力福島第１原子力発電所事故の収束に尽力を注ぐ、
吉田所長の姿は、日本人の目に多くの勇気を与えたことは事実でしょう。
また、現場で活動する人々のモチベーションの支えになっていたのではないでしょうか。

東電の「吉田所長の病名および被曝線量を公表しない」といった対応は、吉田氏本人のプライバシーを尊重する意味では、当然の対応なのかもしれません。
しかし、東電のデータ隠しが次々と発覚する中で、ネガティブな事実が隠されているのかもしれない、という憶測も推定されます。
今は東京電力や原子力関連組織の保護よりも、国民の安全を最優先とするための情報を提供してもらいたいものです。





[ PR ] 入手困難な「ガイガーカウンター」をあなたのサイトで販売してみませんか？

[ PR ] 抗がん漢方薬でガン撲滅。資料・サンプルを無料でお送りしております。

パスワードを必要とするWebサイトや、ログインが必要でアカウントIDとパスワードを要求するインターネットサービスが増えています。
ネットバンキングをはじめ、通信販売サイト、ソーシャルワーク、WEBメール、ブログ管理など、インターネットを利用するサービスには、必ずアカウントIDとパスワードがつきもの。
クライアントPCでもログイン時やメール設定時には、同様ですよね。
そして、次々に新たな組み合わせを考えることも難しく、多くの人が同じアカウントIDとパスワードの組み合わせで、繰り返し利用しています。
その上、忘れにくい単純な文字列でパスワードを構成しています。

パスワード管理アプリメーカー「SplashID」によりますと、今年（2011年）最もよく使われたパスワードは上位5位は、 「password」「123456」「12345678」「qwerty（キーボード最上段左から6つ）」「abc123」「monkey」だったそうです。
いずれも毎年、よく使われるパスワードと共通し、つまり多くの人びとがパスワードを変更しないか、オンライン上のIDを安全に保つ重要性を理解していないかのいずれかを示しているといえます。
「もしあなたが『password』というパスワードを使うことが賢明だと考えているなら、今こそ賢くなって変革を起こすときだ。『o』を『0（ゼロ）』に変えればいいって？たいした改善にはならない」と、SplashIDは忠告しています。

どれくらいの時間で、自分の設定したパスワードが破られるかは、
http://howsecureismypassword.net
で確認できます。一度試してみるとよいのではないでしょうか。

なお、強力なパスワードの採用を奨励するため、SplashIDが発表した「2011年に最もよく使われたパスワード・トップ25」は以下のとおりです。
このリストは、ハッカーたちがネット上に投稿した「盗まれた大量のパスワード」を同社が整理して得たものです。

password
123456
12345678
qwerty
abc123
monkey
1234567
letmein
trustno1
dragon
baseball
111111
iloveyou
master
sunshine
ashley
bailey
passw0rd
shadow
123123
654321
superman
qazwsx
michael
football

一部参照：http://www.splashdata.com/press/PR111121.htm


個々のパソコンでも、メールアドレスなどでアカウントIDを入力、設定したパスワードは、上記に該当するか、誕生日や電話番号にしていて、WEBサービスなどと共通ではありませんか。
そして、遅いと感じることはないですか？
インターネットに接続しているということは、ハッキングの攻撃にさらされている状態であるともいえます。
スパイウェアやアドウェアが侵入しているケースも考えられ、こういった場合、「ガンガンガン速」のサイトが参考になります。
多くのPCが、購入時のウイルス検知ソフトの期限切れで、既知の危険を発見できていないことも多く、ガンガンガン速のように、レジストリエラーを検知し、修復する必要があるのではないでしょうか。

現在、ハッカーだけでなく簡単なフリーソフトでも、オンライン上のパソコン画面を覗くことができます。
パスワードの管理と合わせ、パソコン内部の状態をチェックするツールの導入を検討しましょう。

「サービス」という言葉は、日本の生活や仕事の上で、よく使われる単語です。「サービス精神旺盛ですね」とか、「トマト１個サービスしとくよ」とか、「セルフサービス」や「サービス業」といった販売業態や職種でも使われ、日常化しています。

いろいろな場面で登場する「サービス」という言葉。語源はラテン語のServus（奴隷）で、それが英語のSlane（奴隷）Servant（召使い）という言葉から、現在の意味に発展しました。
このようなことから、一般にサービスを提供する側とサービスを受ける側とでは、何かしらの主従関係があるということです。
経済用語としては、「売買した後にモノが残らず、効用や満足などを提供する、形のない財のことである。第三次産業が取り扱う商品である。」（引用：Wikipedia）とされ、法令用語では「役務」とされています。

それでは、「マナー」とは一体なんでしょう。これもまたよく使われる言葉ですが、英語の意味は「作法・行儀」です。『最低限のマナーを守れ！』なんて言われると堅苦しく感じますが、本来の意味に照らすと、人間関係を不快にしないための作法や行儀ですから、社会的には当然のことを言っているに過ぎません。
ただし、この「マナー」は、「他者を気遣う」という気持ちの現れですから、個人個人が考えて行動すべきものでしたが、特にビジネスマナーにおいては「マナーのマニュアル化」が進み、自分で考えるよりも、マニュアルに沿っているかを重視するあまり、マニュアル以外の対応能力の低下や、そもそも「考えない」ことの弊害が進んでいるともいえます。
最近では「天然」とか、少し前なら「KY（空気よめない）」という状態です。

さて、サービス業でよく使われる「ホスピタリティ」ですが、その語源は、英語のHospital（病院）Hospice（ホスピス）などと同じで、ラテン語のHospics（客人等の保護）です。日本語で言うところの「おもてなし」がホスピタリティなのです。

語源からでもそうですが、ビジネス社会では、サービス、マナー、ホスピタリティを全く違うものとして使い分けています。
ことさら重要なのが「ホスピタリティ」の意識。主従の関係にあるサービスと異なり、お互いが対等の立場に立って、敬意や思いやりの念を持ってできる限りの「おもてなし」をする。そして、もてなされた側は、尊敬や感謝の意識で接する、利潤や見返りを求めない意識と行動です。
「利潤や見返りを求めない意識や行動が、一体なんの役に立つのか」とか「そんな行動は自分にはできないし、意識したことはない」と考えてしまいます。

しかし、これはほとんどの人がすでに実践しているのです。例えば、営業マンが「顧客に最新の情報を誰よりも先にお届けして、喜んでもらおう」とか「クレームの受付に対して、お詫びの上、最善策を尽くして納得してもらおう」という意識からさらに具体化していく行動がまさに「ホスピタリティ」です。

もちろん、ホスピタリティの向上は、動機付け（モティベーション）の向上につながりますし、「おもてなし」を通じて評価された結果が、利益につながるものになるという考え方です。

参考図書：
ホテルブランド「ザ・リッツ・カールトンのホスピタリティ

　

ビジネスツールとしてフェイスブックは欠かせない存在になりつつあります。もちろん個人をつなぐコミュニティとしての発祥ですから、個人利用が多いのですが、それがビジネスチャンスを作り出しています。
インターネット上で、会社や個人を表現する方法は、ホームページ、ブログ、SNS、メルマガ、BBS、Twitterなど、情報の量と質とタイミングに応じて、豊富な選択肢がそろっていますね。
まず基本となるホームページを作って、それに付随する掲示板とブログを立ち上げ、ホームページとリンクして情報発信と情報収集をするスタイルが主流です。
しかし、情報発信に対してレスポンス（返信）の比率を伸ばす工夫には限界もあり、結構一方的な形となっていました。平たく言うと星の数ほどあるサイトの中から、自社のあるいは自分のサイトを見つけてもらい多くの利用を促進するには、SEOを始めとしたテクニックやサイト・デザインなどのセンスが要求され、コンテンツの充実がついつい後回しになるなど、本末転倒の様相です。一方で確実なアクセスを伸ばすサイトは、やはりコンテンツ内容がしっかりしていて、「いつでも」確実な情報が得られるホームページとしての機能を果たしているように感じます。
また、このような従来型の広報は、「1対他」の情報発信には向いているのですが、人間同士のふれあいもなく、各種サービスが完結してしまいます。そのため、販売サイトも価格競争が優先しリピーターがつかめないとか、匿名のBBSやブログなどでは無責任な発言が横行するなどで有益な情報が選択しにくい、といった状況は周知のこととなっています。
まさに無機質な展開がはびこる中、ネットを通じた人と人のつながりがSNSの登場で変わってきました。

特にフェイスブックは、実名のソーシャルネットワークなので、インターネットを介して新しい顧客を呼び込んだり、個人のつながりを広げるあるいは深めるツールとして重要な存在といえます。「1対他」の発信はもとより、「1対1」のコミュニケーション機能を備え、チャットまで実装しています。
実名とプロフィール、そしてなにより顔写真を掲載した状態での発言ですから、社会のルールやマナーがそのまま適用でき、無責任な発言の抑制に効果があるのではないかと考えられます。
このフェイスブックと同様に、利用が広がることを期待するのがスカイプです。
パソコンユーザー同士を、音声通話、ビデオ通話、チャット通話と多彩な方法でつなぎ、ファイル転送も簡単にできてしまう、マルチメディア通信が可能なツールです。
ウインドウズ、マッキントッシュ、リナックスのいずれにもインストールができる上、スマートフォンなどにも対応している点も実用性が高く、在宅ワークや遠隔地の打ち合わせの能率が向上した人も多いのではないでしょうか。
スカイプに実装されているオンラインチャットは秀逸で、文字通話をしながらファイル転送も同時にできますから、メールと並行して仕事に活用できます。
さて、こうなってくるとブログやメール、チャットの入力も省力化したいところです。例えばパソコンが音声認識して、しゃべった言葉がテキストになれば便利です。
タイピングが苦手、あるいは面倒だと感じている人も多いのは、過去のことではありません。90年代から音声入力ソフトが存在していましたが、時代を重ねるごとに認識率も向上し、実用化レベルに達しています。
フェイスブックとスカイプを上手く利用すれば、無駄な移動時間も少しは解消できて、業務時短やエネルギー消費の減少も見込まれるのではないかと感じています。

あなたの声が文字になる！ 音声認識ソフト「AmiVoiceSP」

Facebook - フェイスブック
Skype - スカイプ日本語サイト

真珠湾攻撃によって太平洋戦争の端緒を開いた戦略家として知られる大日本帝国海軍の軍人・山本五十六の実像に迫るドラマ。在米日本大使館での勤務経験から国力の差を誰よりも把握し、米英を敵に回す日独伊三国同盟に反対していた海軍次官時代から、自らの意思に反して戦争を始めなくてはならなくなった苦悩の司令長官時代を経て、早期終戦による講和を目指しながら志半ばで命を落とすまでを描く。山本五十六役で役所広司が主演。玉木宏、香川照之らが共演。
キャスト：役所広司、玉木宏、柄本明、柳葉敏郎、阿部寛、吉田栄作、椎名桔平、益岡徹、袴田吉彦、五十嵐隼士、坂東三津五郎、原田美枝子、瀬戸朝香、田中麗奈、伊武雅刀、宮本信子、香川照之
監督：成島出
劇場公開日 2011年12月23日
クランクアップ会見の模様


日本が避けて通ることができなかった戦争。ペリーの来航以来わずか80年の間に日本は、それまでの時代からすると比べものにならない、急加速したスピード感で世界に進出していきました。
近代化を進めるということは、外国との摩擦が生じ、戦争という形で国力を維持していたとも言えます。台湾出兵、江華島事件、日清戦争、義和団戦争、日露戦争、第一次世界大戦、シベリア出兵、満州事変、日中全面戦争を経て、今から70年前についに対米戦争に発展。大東亜戦争に突入していきました。
昭和14年。近代化を急ぎ、国益と利権を求めて揺れ動く世界情勢は、世界大戦の危機をはらんでいました。当時の日本国内では日独伊軍事同盟をめぐり、陸軍を中心とする軍事同盟賛成派と良識派が、対立していました。時の海軍次官山本五十六は、世界大戦突入を避けるべく、同盟結成を阻止しようとしていましたが、皮肉なことに連合艦隊司令長官に任命され、昭和15年9月に「日独伊三国同盟」調印。戦争に向けて足早に事態は進みました。
昭和16年4月から関係改善のための日米交渉をおこなっていました。しかし、合衆国は日本軍の中国からの撤退を要求したため交渉は難航し、同年10月に成立した主戦論の東条内閣は、独ソ戦でドイツが快進撃をつづけていたことにも刺激され、対米開戦を決定しました。
そして、昭和16年12月8日、山本司令長官は真珠湾奇襲作戦を断行。それは早期講和に持込むための布石のつもりでした。
予想以上の戦果をあげて勢いづく日本、しかしながら、米軍の空母が無傷だったことで「相手に致命的打撃を与え早期講和につなぐ」という念願は崩れました。
日本軍は真珠湾奇襲作戦の余勢をかって、西南太平洋からインド洋にかけ進撃を続けていましたが、昭和17年4月、米空母ホーネットから飛び立ったB-25中型爆撃機の編隊16機が、日本本土を初空襲。戦局に焦りを感じ始めた軍上層部は昭和17年6月5日、攻勢を有利に導くためにミッドウェー作戦を強行しました。
結果として大敗し、戦局は悪化。早期講和への道は全く絶たれてしまったといえます。
一方、米軍はこの勝利を受けて8月、ガダルカナル島への上陸作戦を開始。日本軍は必死の抵抗を試みるが、物資の不足から消耗戦の末に全滅寸前まで追い詰められました。翌年1月に大本営はガダルカナル島からの撤退方針を決定。山本は「動ける駆逐艦全てを投入、半数を失うかもしれぬ」という覚悟でガダルカナル撤退作戦（ケ号作戦）に望み、駆逐艦1隻沈没、数隻損傷と引き換えに兵士1万600名余の救出に成功しました。
その後、南方の島々をめぐる米軍との激しい攻防が続くなか、ソロモン海域で形勢挽回をはかるため、海軍は山本五十六の指揮の下、トラック島にいる第三艦隊空母搭載機を最前線のラバウルに投入して、ソロモンとニューギニアのアメリカ軍基地を総攻撃するという「い号作戦」を展開しました。
4月18日午前6時、前線部隊の激励のため、山本を含めた連合艦隊司令部は第七〇五航空隊の一式陸上攻撃機2機に分乗してラバウル基地を発進、到着予定のパラレを目の前にした午前8時、突然アメリカ軍の爆撃機に襲撃されたのです。このとき、日本軍の機密暗号電報は完全に解読され、山本長官の行動は予め米軍に知られていました。
山本五十六が乗った飛行機はブーゲンビル島のジャングルに墜落し、乗務員全員が死亡しました。享年59歳。
戦争回避、早期講和を願う強い意志を最期の時まで胸にいだきつつ、それに反して未曽有の状態の最中、山本の歩む道は皮肉にも全く反対の方向に向けられましたが、その人生の結末と引き換えに、戦争と平和の大切さを後世に訴えたひとりではないかと考えます。

映画「聯合艦隊司令長官山本五十六」上映情報と入場券はこちら>>チケットぴあ


原作小説

聯合艦隊司令長官　山本五十六

自民党の河野太郎氏は、東日本大震災の発生から約1か月経過した、2011年4月に行われた自由報道協会主催の会見で、質疑応答「なぜ、合理的に説明できない原子力発電が推進されてきたのか」に次のように答えました。

-----日本の原子力は全体が利権になっている。電力会社はとにかく地域独占を崩されたくない、送電と発電の一体化を維持したい。それを守ってくれる経済産業省の意向を汲む、天下りをどんどん受け入れる。経済産業省にしてみれば、前任者のやってきたことを否定できずに来た。原子力、核、放射線と名前の付いた公益法人、独立行政法人、山ほどある。そこにお金を上手く回して天下りさせる。電力会社も広告宣伝費で協力金を撒いてきた。自民党も献金を受け、パーティ券を買ってもらった。民主党は電力会社の労働組合に票を集めてもらっている。学会も電力会社から研究開発費をもらい、就職先を用意してもらってきた。さらに政府の意向に沿った発言をしていると、審議会のメンバーに入れてもらえる。マスコミは広告宣伝費をたくさんもらって、原子力政策の批判はしない。みんなが黙っていれば、おいしいものがたくさんある。そういう状況が続いてきた。-----BLOGOS編集部

自民党現職議員でありながら、反原発推進派の河野氏はこの会見の冒頭で、「私の紹介に『反原発』とあったが、正式には『反核燃料サイクル』なんです。核燃料サイクルとは、原子炉でウランを燃やすと、使用済み核燃料が出ます。これを再処理すると、プルトニウムが取り出され、高レベル放射性廃棄物が残ります。このプルトニウムを高速増殖炉で燃やすと、投入したプルトニウム以上のプルトニウムを取り出しながら発電できるので、日本の電力は1000年、2000年でも大丈夫という触れ込みです。それはすばらしいと思っていたが、現実にはそうではない。」と自分のスタンスを述べました。

続いての質疑応答で「再生可能エネルギー発電、日本の風土に適したものはなにか」の問に対しては、

-----立ち上がりが早いのは風力、洋上風力などは、被災地でも可能性がある。太陽光発電も砂漠並には行かないがそれなりに有効、地熱発電もあるが、温泉業者の反発によって、なかなか知事の許可が下りない。国立公園の中に作るのは環境省から注文が付くから景観に配慮が必要になる。小水力、バイオマスなど、ありとあらゆる可能性を排除せず、足して100％を目指せばいい。-----

と答え、原子力発電以外のエネルギーについて、組み合わせを考えて総力で需要を満たす考えを示しました。

電力会社の社会に結びついた舞台の裏側を語る河野氏は、その考えをまとめた著書を執筆、11月19日に発売します。


原発と日本はこうなる　南に向かうべきか、そこに住み続けるべきか

中国は四大国有銀行に、中国銀行、中国工商銀行、中国建設銀行、中国農業銀行があり、建物の構造は日本の銀行よりも立派で、洗練された造りの店舗が目立ちます。
中国の銀行は、2005年10月27日に中国の四大国有銀行として初めて中国建設銀行が香港証券取引所に上場して以降、中国銀行と中国工商銀行は2006年に、中国農業銀行も2010年に株式上場しました。
以前と比べ資金も集まり、リストラの効果もあって、不良債権比率は中国農業銀行をのぞき1.5パーセント台まで減少し、預金金利も日本の銀行に比べ高金利です。
また、繁華街の銀行なら土日でも夕方5時まで開けていますので、利便性もあります。
さらにATM（現金自動預払機）は、北京や上海の大都市に限らず地方都市部でも24時間利用できます。そしてキャッシュカードやクレジットカードで外貨両替をすることも可能で、 換金したい通貨を指定して出金できる便利な設備を備えています。
まさに世界に通じるサービスの向上と、金融市場でも信頼を得ている中国の銀行ですが、そのATMから偽札が出てきたという訴えがネットユーザーの間で広まっています。

2007年5月、広東省広州市で中国農業銀行のATMで、男性が5000元を引き出したところ、 20枚の100元札の偽札が混ざっていたそうです。
すぐに銀行にかけ合いましたが「ATMで偽札が出てくる可能性はゼロに近い」と説明され、「窓口を離れた後の申し出には応じられない」と、取り換えてはくれなかったのです。
銀行のからんだ偽札事件は、あとを絶たず、「会社から支払われた給与が従業員全員に偽札で支払われ、会社も銀行から受け取った紙幣で支払ったため被害を被った」ということまで起きています。
中国では偽札事件は日常茶飯事で、露天商などでお釣りを受け取る際には、その場で真贋を確かめる必要があります。スーパーなどではレジ店員が受け取った紙幣を指先でチェックしている光景が見られます。
しかし、銀行のATMで出金した紙幣に偽札があるとなると、もはや中国紙幣の信頼性にも疑問を抱き、銀行の弱体化、中国経済の成長に陰りを感じさせる問題につながるのではないかと懸念を感じます。

[PR]30代からの結婚相談所

[PR]早稲田大学発！脳科学とＩＴを駆使した革新的学習システム【超速中国語】まずは無料体験！

[PR]]中国国際結婚相談

関連記事も以下に掲載