日々更新mobilerA8（Yahoo!ニュースを毎日ウォッチ）

マスク会食をしましょうと言われても守れないのはある意味当然。
そんなんだったらやめとく、となる。
どうなるか？
宅飲みで複数で飲む、友達と飲む、知り合いと飲むとなる。
明らかにマスク会食は誤った理解を広げてしまっている。
本当に大事なのはお互いに飛沫を浴びないこと、つまり、唾の交換をしないこと、これに尽きる。
だから、例えば
○ ｜　　○
｜ ｜　　｜
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といったように、お互いの間にアクリル板などの遮蔽を設けることで、マスクなし会食の状態があっても極力唾の交換をしないようにすることだ。
もちろんエアロゾルという話もあるので、マスクはした方がいいが、そのマスクに触るのが危険などという話を持ち出すとマスク会食自体があり得ないということの念押しになる。
こうしたものはビジネスでは対面の場合には既にされているもの。
現実的な対応で、新型コロナウイルスの感染拡大と経済のバランスはとれると思うのだが・・・

Yahoo!より、
コロナ蔓延を繰り返す「日本式クラスター対策」の出鱈目
4/22(木) 16:01配信
幻冬舎ゴールドオンライン
https://news.yahoo.co.jp/articles/5d7c75cd21ee15f45c4f800d2cdb145e8f1832be?page=4
記事より、
「マスクがあればセーフ」という認識はもはや非常識
余談だが、マスクの存在を過大に評価するのは、積極的疫学調査に限った話ではない。尾身茂・コロナ感染症分科会会長が推奨する「マスク会食」は、慎重な評価が必要だと考えている。確かに、会食参加者がマスクを装着する時間を延ばすことで、感染リスクを減らすことができるかもしれないが、感染者が会食中にたびたびマスクに触り、その手でテーブルやドアノブに触れれば、感染を拡散するリスクがある。

病院でマスクを使用するのは、感染者の治療にあたる医療従事者を感染から守るためで、その効果についての研究は多々あるが、感染者がマスクを装着し、たびたびマスクに触れることは想定外だ。その危険性については、十分に研究されていない。

参考になるとすれば、外科手術の際の執刀医が装着するマスクの汚染だ。これは、術者を患者の体液などからの感染から守ることに加え、執刀医が術野に感染を持ち込まないことを目的としている。2018年の上海交通大学の研究者の報告によれば、手術開始後、マスクの細菌汚染は単調増加し続け、検出されたのは外科医の体表に存在する菌だったという。研究者たちは、この結果を受け、2時間に一度はマスクを交換すべきと推奨している。

この研究結果を知れば、マスク会食がどれほど危険かご理解いただけるだろう。私は血液内科医で、骨髄移植に従事してきた。無菌室に入るときにはガウンとマスクを装着するが、院内感染対策を専門とする先輩医師からは「患者さんの部屋に入れば、絶対にマスクを触るな。万が一、自分がインフルエンザなどに罹っていれば、マスクには大量のウイルスがいるからだ」と指導された。私は、この教えを後輩にも伝えた。コロナの専門家たちが、マスク会食に誰も反対しないのが不思議でならない。

現在のクラスター対策は「全面見直し」が必要
話を積極的疫学調査に戻そう。この制度は早急な見直しが必要だ。ところが、厚労省にそのつもりはなさそうだ。

1月8日、感染研は「新型コロナウイルス感染患者に対する積極的疫学調査実施要領」を、従来の「（大流行下では）、感染経路を大きく絶つ対策が行われているため、個々の芽を摘むクラスター対策は意味をなさない場合がある」※1と書かれていたのを、「効果的かつ効率的に積極的疫学調査を行うことが重要になる場合がある」※2と訂正した。姑息なやり方だ。

厚労省の暴走はこれだけではない。今年1月の改正感染症法では、積極的疫学調査の実効性の確保として、正当な理由がなく積極的疫学調査を拒んだ場合には30万円以下の過料が科されることとなった。調査への参加を罰則付きで強制した場合、その結果にバイアスが生じるのは明らかだ。

もちろん、私も積極的疫学調査をすべて否定するわけではない。エボラウイルスのような致死率が高い感染症の場合、あるいは昨年1月時点でのコロナのように未知のウイルスの場合、接触者を把握し、強制隔離する以外に感染拡大を防止できなければ、積極的疫学調査に基づく強制隔離が合理化されるだろう。

ところが、コロナは全国に蔓延し、感染者の多くが無症候だ。世界はPCR検査を強化し、感染者を同定し、自宅隔離を勧めている。個人のプライバシーを侵害し、巨額の税金を投入してまで、人海戦術で感染者・濃厚接触者の行動を調査する必要はないだろう。もはや、その必要性がないことは、濃厚接触者からマスクを付けていた者を外していることなど、厚労省自身が認識している。

個人のプライバシーを侵害することが許容されるのは、その侵害される利益より、感染予防の効果による公益の方が優越する場合に限られる。もはや、その時期ではない。濃厚接触者探しのクラスター対策は、全面的に見直すべきである。

※1　https://www.niid.go.jp/niid/images/epi/corona/2019nCoV-02-200529.pdf

※2　https://www.niid.go.jp/niid/images/epi/corona/COVID19-02-210108.pdf

上 昌広

内科医/医療ガバナンス研究所 理事長