現役総合臨床科，産業医の健康情報

【インフルエンザ総括】

１）インフルエンザ予防には、ワクチン！、
　　暴露しない！（流行したら人ごみの多いところに行かない！）
２）インフルエンザ診断に迅速診断キットは必需ではない！
　（風邪では経験しない倦怠感！）
３）ゾフルーザは最後の切り札！
　（10％の耐性株には効かない、むしろ治癒を遷延させる！）
４）拡散させない！（他人を巻き込まない！）
　「発症した後5日を経過し、『かつ』、
　　解熱した後2日（幼児にあっては3日）
５）症状がなければ、余計な検査は受けない！

インフルエンザ診療で不要なこと：医師会の見解
提供元：ケアネット　公開日：2019/03/01

2019年2月27日、日本医師会の釜萢 敏氏（常任理事）が、
今季における季節性インフルエンザについて、
診断方法や治療薬の選択、“隠れインフルエンザ”への対応など、世間の話題も踏まえた見解を記者会見で発表した。

昨季に続き、今季もインフルエンザは大規模な流行となったが、患者数は2019年第4週（1月21〜27日）をピークに『収束』をみせている。
ピーク時の患者数は昨年を上回ったものの、累積の推計受診者数は、昨季の推計全罹患者数を下回る見通しだ（統計の出し方が変わったので、信用できない！）。

ワクチンの供給がより円滑に行われた結果とも考えられるが、最も需要が高かった11月の供給量は必ずしも十分でなかったという。
ワクチンについては、引き続き対策を講じていく必要があるだろう。

診断に、必ずしも迅速診断キットは必要でない

釜萢氏は、インフルエンザの診断に関して、「迅速診断検査は、必ずしも全例に実施する必要はない」と世間における認識の是正を求めた。
「検査はあくまでも補助なので、一番大事なのは患者さんの症状をしっかり把握すること。
周辺の流行状況や罹患者との接触の有無などを踏まえて、総合的に判断すべき」とコメントした。

迅速診断キットの判定について、
最近の傾向としては、急激な発熱などの発症から『約6時間』以降で検出される場合が多いという。
しかし、確実な判定が出るまでの時間については一概に言えない（個体差！）ため、最終的には医師の判断となる。

「処方薬は、『患者さんの希望にかかわらず』、
『医師』がきちんと『判断』し、『同意』を得たうえで処方するもの。

新たな作用機序を持つバロキサビル（商品名：ゾフルーザ）については、まだ十分な知見が揃っていない。
『耐性ウイルスの出現』（約10％、値段が１桁違うのに10人に9人しか効かない！、症状、ウイルス排出期が遷延する！）など考慮すべき点もあるので、
従来の薬の使用も併せて検討すべき」と、
新規抗インフルエンザウイルス薬については『慎重』（逆に否定すべきでしょう！）な姿勢を示した。

治癒証明書は医師が書かなくてもよい

児童生徒などの出席停止期間については、
「発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児にあっては3日）を経過するまで」
と学校保健安全法施行規則によって定められている。

医師は、その基準を踏まえたうえで診断し、出席可能となる条件と日数を患者に伝えなければならない。
インフルエンザに関しては、治癒証明書のために再度受診させる必要はなく、自治体や学校が作成した証明書に保護者または本人が記入して、学校に提出すれば問題ない。

インフルエンザに罹患した場合の対応は『職場においても同様』で、『周りに感染を拡大させない』ことが重要である。
抗インフルエンザ薬の内服によって、症状が出る時間を短縮できるが、『症状がなくてもウイルスは排出される』ため、感染拡大を防止するには、『基準日数を厳守』したほうが確実だ。

“隠れインフルエンザ”から感染が拡大する可能性は低い

世間の話題として、特徴的な症状がみられないにもかかわらず、抗原検査をすると陽性判定の“隠れインフルエンザ”に対する不安が強まっている。
しかし、こういった症状は『流行地域でみられる』場合が多く、流行していない地域では少ないという。
原因としては、ウイルスと接触することで抗体が作られ、通常より症状が抑えられることなどが考えられる。
しかし、患者本人は元気でも、他人にうつしてしまう危険性を理解し、通常のインフルエンザと同様の対策が求められる（どっちつかず、多分ブースター機構が働いているので無視すればいい）。

■関連記事
過去最多のインフル患者数 昨シーズンとの比較

■参考
厚生労働省　学校保健安全法施行規則
（ケアネット　堀間 莉穂）