現役総合臨床科，産業医の健康情報

梅毒が昨年上回るペースで増加中、原因不明の発疹には疑いを
提供元：ケアネット　公開日：2018/09/10

　梅毒の届け出数は、2014年頃から急激な増加傾向にあり、昨年は年間報告数が44年ぶりに5,000例を超えた。

今年は昨年をさらに上回るペースで増加しており、国立感染症研究所の発表によると、累積報告数は8月22日集計時点ですでに4,221例となっている1）。
日本医師会は9月5日の定例記者会見で、感染経路を含む発生動向について解説するとともに、感染拡大への注意を促した。

都市部で圧倒的に多い報告数、背景にあるのは？

　梅毒の年間報告数は長く1,000例以下で推移していたが、2011年頃から徐々に増加し、2014年頃からは男女ともに急激に増加している。

2017年の報告数を都道府県別にみると、東京都が1,777例と圧倒的に多く、次いで大阪府（840例）、愛知県（339例）、神奈川県（322例）と、都市部で多い。
年齢別では、男性では20〜40代、女性では20代の感染が目立っている2）。

　感染経路ごとの報告数をみると、2014年頃までは同性間性交渉で感染した男性の増加が目立っていたが、以降は異性間性交渉で感染した男女がともに大きく増加している3）。

このことから、2014年以降の急激な増加の背景には、異性間性交渉による感染があるとみられるという。

また、2014年以降に報告数が急増した岡山県岡山市での調査4）では、2017年に異性間性交渉で感染した男性のうち、過去数ヵ月以内に風俗店の利用のあった患者は71.2％を占めており、女性では25.9％がCSW（コマーシャルセックスワーカー）であった。

　厚生労働省では、梅毒の発生動向をより詳細に把握することを目的として、来年を目途に届出基準を改正する見通し。

新たに届出事項として、性風俗産業の従事歴・利用歴や梅毒既往歴、妊娠の有無などを加える予定としている。

診断が難しく、無症候期でも感染力あり

　このような状況から日本医師会では今年8月、日本性感染症学会と協力して「梅毒診療ガイド」のダイジェスト版5）を会員医師に配布している（下記リンクページから閲覧可能）。

梅毒は感染後、典型的には3週間前後の潜伏期間を経て、
まず侵入部位（外性器や口内など）に無痛性のしこり・潰瘍ができるが（第1期）、
じきに消失するため、見逃されやすい。

さらに、3ヵ月後頃には発疹（全身性だが、
しばしば手のひらや足の裏に発現）がみられることが多いが（第2期）、
こちらも自然に消失する。

登壇した平川 俊夫常任理事は、「この症状があれば梅毒だと鑑別することは難しく、症状がない期間も感染力はある」と説明し、「全診療科の医師が、梅毒が増えているということを念頭において、非特異的な皮膚病変、あるいは皮膚以外でも説明がつかないような臓器病変を診たら、積極的に抗体検査を行って、梅毒の可能性を除外していくようにしてほしい」と呼びかけた。

また陽性の場合には、パートナーの受診を医療従事者が積極的に推奨することも重要だという。

■参考
1）NIID国立感染症研究所「IDWR 感染症発生動向調査週報（2018年第33週）」
2）砂川富正ほか. 感染症発生動向調査からみた国内の性感染症の動向・先天梅毒の調査. 厚生労働科学研究費補助金「性感染症に関する特定感染症予防指針に基づく対策の推進に関する研究」. 分担研究報告書;2018.
3）厚生労働省「第5回厚生科学審議会感染症部会エイズ・性感染症に関する小委員会」資料
4）兒玉とも江ほか. IASR. 2018;39: 86-88.
5）日本性感染症学会・厚生労働科学研究「性感染症に関する特定感染症予防指針に基づく対策の推進に関する研究」班発行.日本医師会協力.梅毒診療ガイド（ダイジェスト版）;2018.