gomabonshop

Neuronetics社は、TMS（磁気によって脳を刺激することによる、脳卒中後のまひや失語症などへの治療）を使ったうつ病治療のサービスに取り組んでいる。このInteraXon社やNeuronetics社をはじめとし、ブレインテック分野におけるユニコーン（未上場で評価額が10億ドル以上のスタートアップ企業）は2016年時点で150社以上にのぼる。

またブレインテックへの投資も近年、米国を中心に本格化している。例えば、Facebook社は自社の研究所であるFacebook Building 8を中心に、非侵襲型のBrain Machine Interface（脳波等でPCを操作する：以後BMI）の開発に数億米ドルを投資し、脳から直接コンピューターへのインプットを行うことを目指している。またテスラ社（米国の電気自動車メーカー）の創業者であるElon Musk氏がCEOを務めるNeuralink社は約30万米ドルを投資して、テレパシーの実現を目的とした100万個の神経細胞とコンピューターの同時接続開発に取り組んでいる。民間企業のみならず、DARPA（米国防高等研究計画局）も侵襲型によって、同様のプロジェクトに6500万ドルを投資、FDA（米食品医薬品局）とも協力すると発表した。


ブレインテックに着目すべき理由
このように近年、脳神経科学を活用した新しいビジネス開発が特に米国とイスラエルを中心に盛んである。米国は2013年に当時のオバマ大統領が「The Brain Initiative」という宣言の中で、脳神経科学をヒトゲノムプロジェクトの次のビッグプロジェクトにすると発表して3億米ドル以上の予算を付けた。イスラエルでは2012年にペレス前首相が設立に関与したIsrael Brain technologiesという非営利団体を中心とし国家的プロジェクトとしてブレインテックに取り組んできた。

さらに、簡易型脳波計の登場が、冒頭に紹介したようなコンシューマー向け製品の台頭に拍車をかけた。以前はTMSなどに代表されるような医療の用途がほとんどだった。それが、InteraXon社などが簡易型の脳波計を発売したことで、コンシューマー向けの脳神経科学サービスが続々と出てきた。neumo社の調べによると、前述したCESでも、このような簡易脳波計を活用した新サービス―集中力向上関連サービス、医療用サービス、睡眠改善サービス、BMIなどが数多く発表されていた。


このような脳神経科学の研究面での進歩と、コンシューマー向けにも活用できる簡易型脳波計の開発と脳神経科学の研究面での進展を基礎としている点が、今まで何度も起こってきた脳科学ブームとは根本的に異なっている。コンピューターの処理速度の向上ともに飛躍的に進歩した脳神経科学や、脳活動測定機器の進歩が相まって、より具体的に「脳とつながる」ことが現実味を帯びてきた。睡眠改善やニューロフィードバックなどは一例にすぎず、直接的に脳とつながっていくことにより、脳から直接サーバーを経由したショッピングやSNS上でのコミュニケーション、または脳から直接顧客ニーズや購買傾向を把握することなどが行われていくと考えられる。