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2014年07月29日

巨大ドラえもん、都心に出現

巨大ドラえもん、都心に出現

 東京都心の新しいランドマークとして開業した超高層複合ビル「虎ノ門ヒルズ」(港区)の外壁に28日、巨大な「ドラえもん」が出現した。

 52階建てビルの11〜15階付近に、青や赤などのレーザー照明で、ドラえもんの顔(縦約10メートル、横約20メートル)を浮かび上がらせた。30日まで3日間限定で、午後7〜9時に点灯。

 虎ノ門ヒルズのマスコットキャラクターは、ドラえもんにそっくりの「トラのもん」。藤子プロと共同制作され、ビルの入り口近くに像が立っている。期間中は、ドラえもんが隣に並ぶ。
(抜粋)

脳波で操縦するヘリコプター「Puzzlebox Orbit」の国内販売を開始

脳波で操縦するヘリコプター「Puzzlebox Orbit」の国内販売を開始

Global Tradeは、米・Puzzleboxが開発した脳波で操作するヘリコプター「Puzzlebox Orbit」モバイルエディションの日本正規販売店として、日本国内向けにオンライン直売、卸売りにて販売を開始した。価格は2万9,800円。

同製品の最大の特徴は、自動操縦の玩具の必需品であるコントローラーは使わず、代わりに「脳波」で操縦することにある。操縦者の頭にニューロスカイ製のEEGヘッドセット「MindWave Mobile」を装着し、検知した脳波をスマートフォンやタブレットに送信。専用アプリで脳波データを操作命令に変換し、赤外線で操作するという仕組みだ。アプリ上では、ヘッドセットから受信した脳波をビジュアル化し、Attention(注意)とMeditation(瞑想)の各レベルを表示。それらが目標レベルに達すると、ヘリコプターに信号が送られ動きだすということだ。ヘリコプターのプロペラはゲージで囲まれており、壁や天井にぶつかっても破損することはないという。

また、本体サイズは、長さ200mm×幅200mm×高さ160mm。本体に加えて、EEGヘッドセットや赤外線トランスミッター、充電用USBケーブル、スペアプロペラが付属する。使用アプリはiOS版とAndroid版が用意され、App StoreやGoogle Playから無料でダウンロード可能。なお、EEGヘッドセットは電池で動作するが、ノイズを除去するための「ノッチフィルター」が搭載されており、居住地の電源周波数に合わせて「50Hz版」か「60Hz版」かを選ぶ必要がある。
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ルンバはもはやペット! 名前をつけたりブログに書いたりする人続出

ルンバはもはやペット! 名前をつけたりブログに書いたりする人続出

ジー・ビーは7月28日、「ルンバの気持ち 今日もクルクルおそうじ中。」を、全国の大型書店、ネット書店などで発売する。

○人気のお掃除ロボット「ルンバ」の初のフォトエッセイ

お掃除ロボット「ルンバ」の購入者の中には、ルンバに愛着がわき、まるでペットのような感覚で名前をつけたり、ブログやサイト、SNSなどの交流サイトで"ルンバ自慢"をする人が続出しているという。同書は、そんな現象にヒントを得て生まれた、ルンバ初のフォトエッセイとなっている。

著者は、ルンバ。2002年生まれの家庭用のおそうじロボット。生みの親は、コリン・アングル氏(アイロボット社創設者/現CEO)。2004年から日本の家庭に飼われ始め、現在では100万台以上(世界では600万台以上)のルンバが生まれている。「がんばるあなたに代わって、おそうじします」をモットーに、今日も世界各地で飼い主の部屋をせっせと掃除している。

ストーリーは、ルンバが我が家にやってきて家族の一員となり、ペットの猫と仲間になり、女の子の人形に恋をして、さらには旅に出る、という構成となる。「カラー写真」と「ルンバ目線のつぶやき」という紙面構成によって、物語風に仕上げている。

飼い主のために、けなげに、ひたむきに掃除するルンバのつぶやきに、思わずハッとさせられたり、勇気がもらえる1冊となっているという。B5判形/144ページで、価格は1,000円(税別)。
(抜粋)

AIBO、君を死なせない 修理サポート終了「飼い主」の悲しみ

ソニーネタつながりで

AIBO、君を死なせない 修理サポート終了「飼い主」の悲しみ

「ロボットだから永遠に一緒だと思ってたのに……。」
そんな言葉が印象的でした。
ロボットの死は、サポート終了後の故障・・・
ちょっと考えさせられます。
本物の犬と同じ思いをする人もいるのでしょう。


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ソニー、本社土地をソニー生命に528億円で売却 - 2014年度業績への影響軽微

ソニー、本社土地をソニー生命に528億円で売却 - 2014年度業績への影響軽微

ソニーは7月28日、東京都港区港南1丁目7番1号にある本社の土地をソニー生命保険に売却することを発表した。

売却価額は528億円で、2014年9月中の取引完了を目指している。売却先のソニー生命保険はソニーの連結子会社のため、内部取引として売却損益は連結上修正される。同社では、本取引が2014年度通期(2014年4月1日〜2015年3月31日)の連結業績に与える影響は軽微としている。
(抜粋)

 本格的に不動産業に集中かと思いましたが、
 リストラの為の資金確保のようですね。
 ソニー生命保険は、順調といいますか、金融商品だから現ナマは確保されているわけだ・・・
 震災等があったらどうなるのでしょう?
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2014年07月28日

ゴミが散乱する、隅田川花火大会・・・「日本人も普通の人間だった」=中国版ツイッター

ゴミが散乱する、隅田川花火大会・・・「日本人も普通の人間だった」=中国版ツイッター

 第37回隅田川花火大会が26日夜に東京都内で行われ、協賛した読売新聞社によれば96万5000人の見物客が夜空を彩る2万発の花火を楽しんだ。だが、花火大会後の会場付近ではゴミが大量に散乱している様子がツイッターなどで話題となり、中国でも「日本でもゴミが散乱することがあるのか」と驚きの声があがっている。

 ツイッターでは花火大会の終了後から、写真とともに会場付近に散乱したゴミについて苦言を呈す日本人ユーザーが続出。「花火大会は楽しかったけどゴミだらけ」、「浅草は無法地帯のようだ」などといった意見が見られた。

 また、2014年ワールドカップブラジル大会で日本人サポーターらがスタジアムのゴミ拾いを行い、世界で称賛された出来事に言及、花火大会後にゴミが散乱している現状と照らしあわせたうえで、世界からの称賛は「皮肉にしか聞こえない」と指摘するコメントもあった。

 日本人ネットユーザーによるツイッター上での苦言に着目した中国人ネットユーザーがこのほど、中国版ツイッター微博(ウェイボー)でゴミが散乱する様子の写真とともに「ブラジルのスタジアムではゴミ拾いができるのに、自分の国ではゴミを拾えないのかという声があがっている」、「日本人もやはり普通の人間だった」とつぶやいたところ、ほかの中国人ネットユーザーからもさまざまなコメントが寄せられた。

 日本人の民度は思っていたよりも高くないと感じた中国人ユーザーは多いようで、「結局、どの国も同じだってことさ」、「日本人はゴミを捨てないなんていう神話は存在しなかったということか」などの意見が見られた。

 また、ゴミが散乱した原因を分析するコメントもあり、「日本は街中にごみ箱を設置していないから、イベントで大勢の人出があるときにこういうことになるのではないか」と、なかなか的を射た意見もあった。

 そのほか、中国のゴミをめぐる現状や公共の場における清潔度合いと比較したうえで、「確かに日本も酷いが、それでも中国のほうがさらに酷いのは間違いない」という自虐的な意見もあった。
(抜粋)

 昨年の伝説的なテレビ中継がありましたが今年はごみの話題とは・・・いやはや・・・

空飛ぶバイクの試作機、Kickstarterに登場(動画あり)

空飛ぶバイクの試作機、Kickstarterに登場(動画あり)


空飛ぶホヴァーバイクの1/3スケールの試作機が、資金調達サイトKickstarterに登場した。

マロイ氏が以前製作した、デュアルローター・デザインのホヴァーバイク。

空中を滑空する「ホヴァーバイク」が湿地帯のなかを飛ぶときの、複数の巨大なプロペラの音ほど、「これぞ未来!」という音はない。

Malloy Aeronautics社にはそれがわかっている。だからこそ、同社の主任技術者であるクリス・マロイは、いつか人間を道路から浮かせようと懸命に取り組んでいるのだ。

2014年5月の記事では、カリフォルニアに本拠地を置くAerofex社が発表した空飛ぶバイク「Aero-X」(価格は85,000ドル、2人が搭乗でき、3年後の発売予定)を紹介した。一方で2011年にデュアル・ローター設計のプロトタイプを披露して以来、Malloy Aeronautics社は、数回の設計変更を経て、クアッドコプターのデザインにたどり着いた。そして開発チームは、さらなるテストと製作のための資金を調達するため、新しい「Kickstarter」キャンペーン支援者へのご褒美として、1/3スケール版をつくった。

1/3スケールのレプリカは、全長1.15m、重量2.2kg(空荷時)の無人航空機で、約1.5kgの荷物を運ぶことができる。飛行コントローラー「3DR Pixhawk」があれば、遠隔操作が可能なほか、自動操作で事前に定めたコースを飛ばせたり、地上パイロットに付いて来させたりできる。

小型レプリカには、機体に乗せる、3Dプリンターによる1/3スケールのヒューマノイドが付いてくる。ヒューマノイドの頭部にはGoProカメラが入る窪みがあり、カメラを搭載すれば飛行時の視点がわかる。(一部抜粋)


2014年07月27日

<JR東海>ドクターイエローを一般公開 新幹線50年記念

<JR東海>ドクターイエローを一般公開 新幹線50年記念

見ると幸福になるといわれる黄色い車体の新幹線の軌道点検車両「ドクターイエロー」の車内が26日、JR東海浜松工場(浜松市中区)でのイベントで初めて一般公開された。新幹線開業50年記念で実施した。

 正式名称は「新幹線電気軌道総合試験車」。同社とJR西日本が7両編成の車両を1組ずつ保有し、約10日に1度走行する。

 レール測定の状況をモニター表示する4号車や、天井の一部がガラス張りでパンタグラフを見られる5号車などを公開。応募約4万5000組に対し、27日までの2日間で見学できるのは400組と、倍率は約113倍だ。
(一部抜粋)

 私もまだ見たことがないのです。
 もっとも外側より内部の方が興味深々なのですが・・・(´・ω・`)


2014年07月26日

AP通信で「ロボット記者」本格稼働 新聞記者は「消えゆく職業」となるか

AP通信で「ロボット記者」本格稼働 新聞記者は「消えゆく職業」となるか

米主要メディアで、コンピュータープログラムを使って記事を生成する「ロボット記者」の導入が本格化してきた。米AP通信では、企業決算の記事を自動作成することで、本数を飛躍的に増やせるという。

長い記事を自動的に短く要約するサービスも提供されており、多忙な人には「瞬時にニュースが分かる」と好評だ。ジャーナリズムの世界で自動化が進めば、国内外を問わず記者は「大量解雇」という時代が来るのだろうか。

地震発生、パソコン立ち上げたら既に記事が完成

米AP通信では現在、企業の決算発表の記事を四半期ごとにおよそ300本提供している。2014年6月30日の公式ブログでの発表では、自動化システムの導入により4400本に増やせるとしている。

ビッグデータを基に記事コンテンツを作成する技術を開発した米企業「オートメーテッド・インサイツ」と提携。企業の発表内容を150〜300文字の原稿にまとめ、APが7月から徐々に配信する。発表事項や数値のまとめは自動生成に任せ、記者は発表内容のより深い分析に時間を割けるようにするのがねらいだ。

APでは数年前から、スポーツの記録の統計整理に自動化システムを取り入れていた。ただこれは、外部から提供を受けた様々な数値データをフォーマット化して配信するもの。記事そのものを「ロボット」が作成するのは、今回が初めてだ。

同様の試みは他のメディアでも見られる。米オンライン誌「スレート」2014年3月17日付記事では、米ロサンゼルスタイムズ紙のケースを紹介している。

LAタイムズ記者が早朝、地震で目が覚めた。飛び起きてパソコンのスイッチを入れると、画面上にはすでに「地震発生」の原稿が出来上がっていた。自動生成システムのおかげだ。記者は「パブリッシュ」のボタンをクリック。わずか3分で、地震の記事を配信できたという。起床後に記者自身が記事を執筆していれば、ここまで迅速に対応するのは不可能だっただろう。

LAタイムズでは、米地質調査所が発した地震警報のデータを収集し、その内容に沿って記事化する仕組みを開発。書き上げられた原稿は同紙のコンテンツ管理システムに保存され、記者やデスクが内容を確認して出稿する。実際の記事を見ると、米地質調査所が発表した地震の発生時刻や震源地、規模、震源の深さといった基本情報が網羅され、読み物として成立している。事実を伝える第1報としては十分と言えよう。

「記者をデータ処理の煩わしさから解放するため」と言うが…

LAタイムズでは同じ仕組みで、別の記事の自動化にも応用している。「スレート」の記事によると、ロサンゼルス周辺で発生した殺人事件のリポートも、地震情報のように配信しているそうだ。

一方、最近ポピュラーになってきているのが、既に書かれた長い記事を自動的に要約するサービスだ。代表的なものに、2011年、16歳の若者が開発したスマートフォン(スマホ)アプリ「Summly(サマリー)」がある。長編記事でも、スマホの画面で一気に読めるように300〜500ワードに圧縮して配信する。12か国語に対応し、オノ・ヨーコさんが出資したことでも話題となった。その後、米ヤフーが買収したが、その金額は3000万ドルとされる。

国内では、パソコンやスマホで、自分の興味のある分野の記事を自動収集し、3行に要約して表示する「Vingow(ビンゴー)」や「SLICE NEWS(スライスニュース)」などがある。自動要約の精度も高まっており、読んでいて不自然に感じることは少なくなっている。通勤電車の中でスマホ片手に今日の出来事を知りたい人たちにとっては、利用価値の高いサービスだろう。

こうした仕組みがますます進化すれば、「将来、記事はすべて自動化されるのか。そうなれば記者は失業するのでは」と思う人は少なくないだろう。AP通信はこの問いに公式ブログで答えている。「ロボット記者」の導入は、あくまでも記者をデータ処理の煩わしさから解放し、取材や調査といった記者本来の業務に集中させるためというのだ。

だがこんな調査結果もあった。米キャリアキャスト社が発表した「2014年版・絶滅が危惧される職種」の中に、新聞記者が含まれていたのだ。米国では、2022年までに新聞記者の採用が13%減になると予想される。新聞購読者の減少や広告収入の落ち込みが悪影響を及ぼし、事業を停止した新聞社も出てきている。オンラインニュースの台頭も一因だ。ただでさえ厳しい環境で、追い打ちをかけるように今後「ロボット記者」が知恵をつけて分析記事や調査記事も書くようになったら……。

調査は米国のものだが、日本で同じ動きが起きないとは限らない。こんな未来がやってきたら、メディアの姿は今とは様変わりしているかもしれない。
(抜粋)

2014年07月25日

時給664円「夢も希望もない」 全国最低の9県

時給664円「夢も希望もない」 全国最低の9県

 全国最低の664円の9県もあるんです。
 たしかにこれはきついです。
 
 生活保護の方がましとか考えてしまうのもわかります。

 ただ支払う方も利益が出ないのでは結局払えない事になる訳です。

 東京あたりでは、人が足りないとかのニュースもあり
 時給も上がりつつあるようですが地方は厳しすぎる状態です。
とかで上昇するのは大きい企業と大都市ばかりだと
 アベノミクスが地方から崩壊する可能性もあります。

 さあどうする阿部君!!

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