FX用経済指標分析

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ブログの日時は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.事後検証」のタイトル行付近に記載しています。



本指標の反応分析はこちらに詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。
そこで述べた通り、本指標には

• PPIやISM非製造業価格指数との増減方向には相関があるにせよ（上昇時期や下降時期の一致）、単月毎の増減方向には相関はない
  
• 反応程度は発表直後1分足跳幅の過去平均が24pipsと大きいものの、発表から1・2分経過頃に一旦戻して、その後再び伸びるという上下動が大きくなる傾向がある
  
• 反応方向は指標結果の市場予想に対する良し悪しに素直で、指標発表後数分間は一方向に反応を伸ばしがち

という特徴があります。

今回発表の要点は下表の通りです。


本指標の判別式は、ー1✕A＋2✕B＋4✕C＋3✕D、です。但し、AはCPI前月比の差異、BはCPI前年比の差異、CはコアCPI前月比の差異、DはコアCPI前年比の差異、です。
式の係数を見る限りでは、コアCPI前月比の差異＞コアCPI前年比の差異＞CPI前年比の差異＞CPI前月比の差異、の順に反応に影響しています。
この判別式の解の符号（プラスが陽線、マイナスが陰線）とと各ローソク足との方向一致率は、事前差異に対し直前10-1分足が67％、事後差異に対し直後1分足が91％、です。

取引方針は以下の通りです。


さて、前掲の詳細分析結果に基づくシナリオは以下の通りです。

• 直前10-1分足は、事前差異と同じ方向で、利確・損切の目安は2・3pipsです。今回の事前差異はプラスなので、ロングということになります。
  
  
• 直前1分足はショートをオーダーし、利確・損切の目安を2・3pipsとしたら良いでしょう。
  
  
• 直前1分足が10pips以上跳ねたときは、直前1分足と直後1分足の方向が逆になることを示唆している可能性があります。このとき、指標発表直前に直前1分足と同じ方向にポジションをオーダーし、指標発表直後の跳ねで利確／損切です。
  
  
• 指標発表直後は、初期反応の方向に追撃を行います。上下動が激しいことが多いので、上手くタイミングを取ることが大切です。タイミングを外してしまうことも多いので、ポジション規模をいつもの半分にして、1度だけナンピンを許容しても良いでしょう。
  初期反応方向に追撃で、利確／損切の目安は5〜10pipsぐらいにしておけば良いでしょう。直後1分足と直後11分足の反転率もそこそこ高い指標のため、追撃ポジションは長持ちしない方が良いでしょう。
  上記理由に依り、再追撃を行うにせよ、短期取引の繰り返しが良いでしょう。

以下は、2018年4月12日22:00頃に追記しています。

指標結果と反応を纏めておきます。


指標結果は、CPI・コアCPIともに前年比が前回より伸びたものの、CPI前月比が予想を下回り、反応は陰線となりました。

全体的に指標結果は悪くありません。それにも関わらず陰線での反応は、CPI前月比が市場予想を下回った影響が大きかったようです。
過去のデータから言えば、コアCPI前月比の差異＞コアCPI前年比の差異＞CPI前年比の差異＞CPI前月比の差異、の順に反応に影響しています。CPI前月比を除けば市場予想同値だったので、CPI前月比の事後差異がマイナスなら陽線という判別式の係数が今回は当たらなかった、ということになります。
この式を見直すべきか否か、来月までの宿題とします。

指標結果のグラフ推移を見ておきます。
前年比は、CPI・コアCPIともに2017年5月集計分まで下降していたので、あと2か月は対前月で良い数字が出やすくなっています。前月比もまた、2017年5月集計分以来のマイナスとなり、マイナスが2か月連続で続いたことがないので、これも来月以降は良い数字が出やすくなっています。
本指標次回発表は5月10日です。

取引はできなかったものの、事前分析結果を以下に検証しておきます。

• 直前10-1分足は、事前差異と同じ方向で、利確・損切の目安は2・3pipsでした。今回の事前差異はプラスなので、ロングということでした。
  結果は陰線で、3pipsの損切となったようです。
  
  
• 直前1分足はショートをオーダーし、利確・損切の目安を2・3pipsとしていました。
  結果は陽線で、これも最大3pipsの損切となったようです。
  
  
• 指標発表直後は、初期反応の方向に追撃を行うことにしていました。初期反応方向に追撃で、利確／損切の目安は5〜10pipsぐらいとしていました。
  結果は、直後1分足跳幅・値幅を直後11分足跳幅・値幅がそれぞれ超えて反応を伸ばしています。追撃は数分であれば3・4pips程度の利確に繋がったでしょう。

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

英国実態指標「鉱工業生産指数・製造業生産指数」の指標発表前後の反応分析には、
�@ 鉱工業生産指数の前月比と前年比
�A 製造業生産指数の前月比・前年比
を用います。

この分析の調査範囲は、2015年1月集計分〜2018年1月集計分（同年2月発表分）の37回分です。
本指標にはいくつかの確率的再現性のある傾向が見受けられます。



英国実態指標「鉱工業生産指数」「製造業生産指数」は、鉱工業と製造業の企業生産高を基準年を100として指数化した経済指標です。英国国家統計局が毎月中旬に前月比・前年比を発表し、反応は、鉱工業生産指数＞製造業生産指数、前月比＞前年比、となる傾向があります。

本指標の意義は、鉱工業生産がGDPの構成要素となっているため、その先行指標と言われています。がしかし、英国GDPに占める鉱工業部門の割合は20％程度しかありません。ですから、本指標がGDPの先行指標として役立つかは少し疑問があります。

ただ、本指標は他の主要国の生産関連指標よりも反応が大きい、という特徴があります。
同じ実態指標でも消費関連指標なら、米国小売売上高指数指標も大きく反応するし、豪州小売売上高指数もそこそこ反応します。けれども、生産関連指標でこれほど反応が大きいのは英国だけです。


過去の4本足チャートの各ローソク足平均値と、最も指標結果に素直に反応する直後1分足跳幅の分布を下表に纏めておきます。


最も指標結果に素直に反応する直後1分足跳幅は過去平均で21pipsです。反応が大きいため、指標発表時刻を跨いでポジションを持つことは慎重でなければいけません。平均を超えて跳ねたことは46％、平均以下しか跳ねなかったことは54％です。

次に、直近3年間の反応平均値の推移を下図に示します。


2015年以降、年を追うごとに反応が小さくなってきています。2018年は、まだ3回しか発表が行なわれていませんが、過去3年に比べてかなり反応が小さくなっていることがわかります。ただ、本指標では、直後1分足値幅に対し直後11分足跳幅がほぼ2倍となっている点が注目に値します。


分析には、事前差異（＝市場予想ー前回結果）と事後差異（＝発表結果ー市場予想）と実態差異（発表結果ー前回結果）を多用します。差異がプラスのとき陽線・マイナスのとき陰線と対応していれば、反応が素直だと言うことにします。


下図は発表結果と市場予想をプロットしています。市場予想は発表直前の値をプロットし、発表結果は後に修正値が発表されても定時発表値のままをプロットしています。
本指標発表値は前々月分の集計データです。グラフ横軸は集計月基準となっています。データは集計月基準で整理しておかないと、前々月集計の政策決定指標（例えば製造業PMI）と対比するのが不便になるからです。



こんなグラフを見たって、この先どうなるかなんて予想できません。見るべきポイントを絞り込むため、主要項目毎に反応方向にどの程度影響しているのかを纏めておきます。

事前差異は、2✕鉱工業前月比事前差異＋2✕鉱工業前年比事前差異＋1✕製造業前月比事前差異＋1✕製造業前年比事前差異、という判別式を用いると、この判別式の解の符号と直前10-1分足の方向一致率が24％（不一致率76％）となります。

事後差異は、3✕鉱工業前月比事後差異＋2✕鉱工業前年比事後差異＋1✕製造業前月比事後差異、という判別式を用いると、この判別式の解の符号と直後1分足の方向一致率が81％となります。

実態差異は、1✕鉱工業前月比実態差異＋1✕鉱工業前年比実態差異＋1✕製造業前月比実態差異＋1✕製造業前年比実態差異、という判別式を用いると、この判別式の解の符号と直後11分足の方向一致率が68％となります。

全体的には、鉱工業生産指数前月比の差異が、反応に影響しやすいことが式の係数からわかります。
その鉱工業生産指数前月比が＋1％以上もしくは△1％以下だったことは過去8回あります（頻度22％）。その8回のうち7回は翌月発表で大きく反動が起きています。唯一、反動を起こしていないのは2018年1月集計分で、これはまだ2月集計分が未発表だからです。つまり、現時点において鉱工業生産指数前月比が＋1％以上もしくは△1％以下だった翌月は必ず反動が起きています。

なお、ここで言う反動とは、＋1％以上となった翌月に1％以上数値を減らしたり、△1％以下となった翌月に1％以上数値を改善していることを指しています。
市場予想がその反動を見込んでいないとき、指標発表時刻を跨いだポジションを取れば面白いでしょう。


前述の事後差異判別式の解に対する直後1分足値幅の分布を下図に示します。


回帰式（青線）は、指標結果が市場予想より良ければ陽線、悪ければ陰線となっています。けれども、分布は青線の上下に大きくばらついています。先に求めた通り、事後差異判別式の解の符号と直後1分足の方向一致率が81％あっても、大きく反応を伸ばすとは限らない訳です。

次に、直後1分足と直後11分足の値幅の分布を見ておきましょう。


直後1分足値幅（ｘ）に対する直後11分足値幅（ｙ）は、回帰式（赤線）の傾きが1を上回っており、やはり平均的には反応が伸びていく指標、と言えます。
先述の通り、ここまでは追撃しやすそうだという話です。

けれども、対角線上下のドット分布を見ると、結論が変わってきます。
いわゆる「抜けたら追う」べき閾値（しきいち）はありません。むしろ、直後1分足値幅を直後11分足値幅が削るか反転していることも多いように見受けられます。
追撃しやすい指標とは言えません。


本指標発表に先立ち、同月集計分の製造業PMIが発表されています。そこで、本指標と製造業PMIの相関を調べておきました。

相関の有無は、それぞれの指標の実態差異を用いて調べます。各差異のうち、市場予想が含まれないのは実態差異だけだからです。もし両指標の間に相関があるなら、それは実態差異に現れるはずです。


結果、両指標の実態差異の方向一致率は、一方を前後1か月ずらしても50％弱しかありません。
よって、製造業PMIの単月毎の実態差異増減を論拠に、本指標結果の良し悪しの予想を論じても意味がありません。


指標一致性分析は、各差異と反応方向の一致率を調べています。


事前差異と直前10-1分足の方向一致率は24％（不一致率76％）となっています。市場予想が前回結果より良ければ直前10-1分足は陰線、悪ければ陽線になりがちです。
逆ではありません。

事後差異と直後1分足の方向一致率は81％となっています。市場予想に対する発表結果の良し悪しには素直に反応しています。


反応一致性分析は、先に形成されたローソク足と後で形成されるローソク足の方向一致率を調べています。


各ローソク足は陽線や陰線への偏りはありません（ばらつきの範囲内です）。

直後1分足と直後11分足の方向一致率が73％と高い点を除けば、先に形成されたローソク足が後で形成されるローソク足の方向を示唆している兆しはありません。


反応性分析では、過去発表後に反応を伸ばしたか否かを調べています。


直後1分足と直後11分足との方向一致率は73％です。驚くべきことに、その73％の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは100％です。この数字は、直後1分足と直後11分足が方向不一致だった場合を含めても、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことが73％あるということです。一方向への反応が進む指標です。
指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。

ところが、指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは51％です。最終的に反応を伸ばすことは2回に1回しかないのなら、先に早期追撃で得たポジションは、指標発表から1分を過ぎたら利確の機会を窺った方が良いということです。



過去に大きく反応したときに、その値動きが後の反応の予兆だったか否かを調べています。
以下に過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。

まず、直前10-1分足は、過去平均跳幅が12pipsです。その跳幅が20pips以上だったことは過去2回（頻度5％）あります。

この2回の直後1分足跳幅は29pipsで、これは直後1分足跳幅の過去全平均23pipsよりも大きいようです。また、この2回の直前10-1分足と直後1分足の方向が一致したことは1回（50％）です。

つまり、直前10-1分足跳幅が大きくても、直後1分足の反応方向が大きくなる可能性はあるものの、直後1分足の方向を示唆している訳ではないようです。


次に、直前1分足の過去平均跳幅は8pipsです。その跳幅が10pips以上だったことは過去10回（頻度27％）ありました。

この10回の直後1分足跳幅は平均26pipsで、これは直後1分足跳幅の過去全平均23pipsよりもやや大きくなっています。また、この10回の直前1分足と直後1分足の方向は5回（50％）が一致しています。

つまり、直前1分足跳幅が大きくても、直後1分足の反応方向がやや大きくなるかもしれないものの、直後1分足の方向を示唆している訳ではありません。


そして、直後1分足の過去平均跳幅と値幅の差は7pips（1ー値幅／跳幅＝戻り比率33％）です。直後11分足のそれは10pips（戻り比率33％）です。直後1分足や直後11分足は跳幅の2/3の値幅を持つことを目安にしておけば良いでしょう。


直後11分足値幅が40pips以上だったことは8回あります（頻度22％）。この8回のうち、直後1分足値幅が20pips未満だったことはが1回しかありません。

逆に、直後1分足値幅が平均（21pips）以上だったことは10回ありました。この10回のうち7回で直後11分足跳幅が40pips以上となっています。

つまり、直後1分足値幅が過去平均値の21pips以上なら、その方向に再追撃開始すべきです。がしかし、これは直後11分足が終値を付けるまでポジションを保持した方が良い、という話ではありません。指標発表から10分以内に20pips以上の利確の機会があるだろう、という話です。




本指標には

• 先に発表された製造業PMIとの単月毎の増減方向と本指標結果の良し悪しには相関がない
  
• 2017年以前は主要国の生産関連指標で最も大きく反応し、過去の直後1分足跳幅平均は21pipsにも達していた（但し、2018年発表分の3回平均では、それが僅か8pipsまで低下している）
  
• 反応方向は指標結果の市場予想に対する良し悪しに素直で、指標発表後数分間は一方向に反応を伸ばす（直後1分足跳幅を超えて直後11分足跳幅が反応を伸ばしたことが100％）

という特徴があります。
以上の特徴を踏まえた取引を行うか、その日の値動きが異常なら取引を止めるかがベターな選択肢と考えています。少なくとも過去の傾向に反した取引方法は、長い目で見ると勝率をさげてしまいがちです。


下表に、2017年の本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。


2017年は10回の発表時取引を行い9勝1敗でした。シナリオ単位では28勝10敗（勝率74％）で、毎回の平均取引時間は8分42秒とやや長くなっていました。年間178pipsを稼ぎ、1回の平均利確は18pipsです。これは、本指標直後11分足の平均的な値幅21pipsに対し悪くありません。


本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


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本指標の反応分析はこちらに詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。
そこで述べた通り、本指標には

• 指標発表結果が市場予想と異なったことは、前期比が頻度32％・前年比が頻度79％で、前期比発表結果が市場予想と差異が生じたときの反応は、前期比＞前年比、の影響を受ける
  
• 反応程度は過去平均直後1分足跳幅が18pipsで、発表結果の市場予想との乖離が大きいほど大きく反応しがち
  
• 反応方向は指標結果の良し悪しに素直なものの、反応を伸ばすのは指標発表から数分間で10分もたない

という特徴があります。

今回発表の要点は下表の通りです。


今回も前期比・前年比ともに市場予想は改定値結果と同じになっています。


さて、前掲の詳細分析結果に基づくシナリオは以下の通りです。

• 直前10-1分足と直前1分足が逆方向のとき、直前1分足と同じ方向にポジションを取れば、指標発表時刻を跨いでポジションをオーダーしても良さそうです。
  但し、直前10-1分足が20pips以上跳ねたときは、直前10-1分足値幅方向と同じ方向にポジションを取ることを優先します。
  
  
• 追撃は、直後1分足と直後11分足との方向一致率が79％で、その79％の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは80％です。但し、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が反応を伸ばしていたことは53％しかありません。
  初期反応を確認したら早期追撃開始で、但し、このポジションは指標発表から1分を過ぎたらなるべく早く利確した方が良いでしょう。

以下は、2018年3月29日21:10頃に追記しています。

指標結果と反応を纏めておきます。


指標結果は、前期比・前年比ともに改定値結果・市場予想通りでした。指標発表直後の反応は陽線側に短いヒゲを伸ばした同値終了で、その後は陰線側に転じました。

前年比＋1.4％という数値は、直近ボトムだった2017年4-6月期の＋1.5％を下回り、2013年4-6月期の＋1.3％以来の低い伸び率です。
一方、GDP項目のひとつである企業投資前年比は＋2.6％と、改定値結果・市場予想を上回り、前回2017年7-9月期に引き続き増加しています。指標発表直後の陽線側へのヒゲは、この結果に反応したのかも知れません。

取引結果を下表に示します。


指標発表直後の陽線側への跳ねに追従してロングで追撃ポジションを取ったものの、直後1分足が同値終了で、発表後1分後には陰線側に転じました。そのため、1分経過後からはショートを追撃ポジションと解釈しています。

事前分析結果を検証しておきます。

• 直前10-1分足と直前1分足が逆方向のとき、直前1分足と同じ方向にポジションを取れば、指標発表時刻を跨いでポジションをオーダーしても良さそうです。但し、直前10-1分足が20pips以上跳ねたときは、直前10-1分足値幅方向と同じ方向にポジションを取ることを優先します。
  結果は、直前10-1分足跳幅が20pipsに達しておらず、直前10-1分足も直前1分足も陽線でした。取引条件を満たしていません。
  
  
• 追撃は、直後1分足と直後11分足との方向一致率が79％で、その79％の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは80％でした。但し、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が反応を伸ばしていたことは53％しかありませんでした。初期反応を確認したら早期追撃開始で、但し、このポジションは指標発表から1分を過ぎたらなるべく早く利確した方が良いと考えていました。
  結果は直後1分足が同値終了でした。順張り方向が指標発表直後はロングだったことを踏まえると、今回の分析は外しました。

次回1-3月期集計分速報値の発表は4月27日に予定されています。





本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

ブログの日時は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.事後検証」のタイトル行付近に記載しています。



本指標の反応分析はこちらに詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。
そこで述べた通り、本指標には

• 指標発表前はデフレータとコアPCEデフレータの事前差異に、指標発表直後はGDPの事後差異に、指標発表から10分後はPCEの実態差異と、反応方向が一致しがち
  
• 反応程度は、過去平均直後1分足跳幅が11pipsしかなく、しかも3回に2回はそれ以下
  
• 指標発表後の反応は伸び悩み、3回に1回は直後1分足と反転しており、しつこい追撃には向いていない

という特徴があります。

今回発表の要点は下表の通りです。


今回は、GDPの上方修正が予想されている一方、PCEがかなり高い水準のままで予想されていることが気がかりです。


さて、前掲の詳細分析結果に基づくシナリオは以下の通りです。

• 直前10-1分足の過去平均跳幅は4pips、同値幅は3pipsです。陽線率は69％、事前差異との方向一致率は75％です。
  今回の事前差異はプラスなので、この期間にポジションを持つならロングで、利確・損切の目安は2・3pipsです。期待できるpipsが小さいので、無理に取引する必要はありません。
  
  
• 指標発表時刻を跨いで取引するなら、指標発表直前に直前10-1分足と同じ方向にポジションを取り、指標発表直後の跳ねで利確／損切です。くれぐれも、過去の跳幅が平均値（11pips）を超えたことが3回に1回程度しかないことを忘れてはいけません。5pipsも跳ねたらすぐに利確すべきです。
  
  
• 追撃は、直後1分足と直後11分足との方向一致率が67％で、その67％の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは83％です。但し、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が反応を伸ばしていたことは44％しかありません。
  発表から早いタイミングでポジションを持つなら、上下動のタイミングをうまく捉えないと勝てない指標です。早いタイミングで追撃ポジションを得ても、もし直後1分足終値を超えていたなら、むしろ早いタイミングで損切した方が良さそうです。反転リスクが3回に1回もあるからです。それでも3回に1回なので、発表から早いタイミングでは順張りすべきです。

再追撃は、直後1分足が陰線の場合のみ行います。

以上

�U.事後検証

以下は、2018年3月28日22:30頃に追記しています。

指標結果と反応を纏めておきます。

コアPCEデフレータの市場予想は改訂されていました。
指標結果は、GDPとPCEが上方改訂され、市場予想を上回りました。GDPは＋2.9％と、10-12月期の値としては2015年以降で最大となっていました。PCEの＋4.0％という数字も非常に強く、デフレータ・コアPCEデフレータも高い水準を保ちました。

反応は、発表直後10秒程度だけ陽線側に跳ねたものの、結果的に直後1分足は1pipsに満たない陽線でした。その後は陰線側に引っ張られているものの、大きな下げには繋がらず、株価の反応待ちとなっていました（22:30寄り付きはダウ100ドル強の前日終値に対する反発スタート）。

取引結果を下表に示します。

背景が薄黄色に着色された取引はシナリオ外取引です。上表ではシナリオ外取引も含めて集計していますが、下表の指標成績ではそれを含めていません。

事前分析結果を検証しておきます。

• 直前10-1分足は事前差異と同方向にポジションをオーダーするつもりでした。
  がしかし、指標発表前に確認したところ、コアPCEデフレータの市場予想が修正されており、事前差異は0となっていました。よって、取引見送りが正解です。
  実際には上表のように取引を行いましたが、上昇が106.3付近までは続くだろう、という今回のポジションオーダーの根拠は、過去のデータに裏付けられていません。
  
  
• 指標発表直前に直前10-1分足と同じ方向にポジションを取り、指標発表直後の跳ねで利確／損切を行うことにしていました。
  結果は、直前10-1分足が陽線、直後1分足はほぼ同値終了だったものの、指標発表直後の跳ねは陽線側に伸びました。
  
  
• 発表から早いタイミングで追撃ポジションを持つなら、上下動のタイミングをうまく捉えないと勝てない指標だと分析していました。そして、追撃するなら順張りで行うべきと考えていました。
  結果は、直後1分足が同値終了したことからもわかるように、反応を伸ばす勢いがなく、追撃は中止しました。
  
  
• 再追撃は、直後1分足が陰線の場合のみ行うことにしていました。
  結果は、前述の通り、直後1分足は同値終了だったため、取引中止です。

ともあれ、本指標での2018年最初の取引がプラスで良かった。
毎回1枚での取引ですから、シナリオ通りだと、たったの363円しか利確できていません。けれども、この363円は投資額（レバレッジ25倍）で42510円の0.85％です。今回は18秒で約10年分の金利を稼いだと思って納得しましょう。

次回1-3月期集計分速報値の発表は4月27日に予定されています。

以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以上

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