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2017年06月07日
英国実態指標「鉱工業生産」「製造業生産」・国際収支「貿易収支」発表前後のGBPJPY反応分析（2017年6月9日17:30発表結果検証済）
以下、「Ⅰ.調査・分析」を事前投稿し、「Ⅱ.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「Ⅱ.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。
2017年6月9日17:30に英国実態指標「鉱工業生産」製造業生産」・国際収支「貿易収支」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。
同時に「建設生産高」も発表されますが、こちらへの反応への影響は過去の経験から無視しても差し支えありません。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
次に指標について、です。
シナリオは次の通りです。
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正している、というのが実情です。
英国実態指標「鉱工業生産」は、鉱工業と製造業の企業生産高を指数化した経済指標です。英国国家統計局が毎月中旬に前月比・前年比を発表し、反応は前月比＞前年比となる傾向があります。他の先進国の鉱工業生産関連指標よりも反応が大きい、という特徴があります。
本指標の意義は、鉱工業生産がGDPの構成要素となっているため、その先行指標と言われています。がしかし、英国GDPに占める鉱工業部門の割合は20％程度しかありません。ですから、本指標がGDPの先行指標として役立つかは少し疑問があります。
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が74％です。方向一致時に直後1分足と直後11分足を比較して、跳値同士で反応が伸びたことは85％、終値同士で反応が伸びたことは70％となっています。
つまり、確率的には反応方向が確認でき次第、追撃ポジション取得に適した指標だと言えます。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
調査期間において、各ローソク足が陽線・陰線いずれかに偏った傾向は見出せません。また、あるローソク足が、その後のローソク足の方向を示唆している兆候は見出せません。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
今回、同時発表される指標が多く、各差異は次の係数を用いて重み付けしています。すなわち（鉱工業前月比差異✕2＋鉱工業前年比差異＋製造業前月比差異✕3＋製造業前年比差異）です。貿易収支及び建設業生産高は、各差異に反映していません。
まず、本指標の発表結果には珍しい偏りが見られます。
事前差異・事後差異・実態差異のマイナス率が各85％・70％・78％となっています。これは、調査期間において、市場予想は前回結果より低めに偏っており、発表結果は前回差異よりも市場予想よりも低くなりがちだった、ということです。
がしかし、事前差異とその影響が現れやすい直前10-1分足は方向一致率が41％です。市場予想が前回結果より高いか低いかは、直前10-1分足の方向と関係がありません。
また、事後差異とその影響が現れやすい直後1分足は方向一致率が63％です。低い確率ではないにせよ、発表結果が市場予想を上回った（下回った）からと言って、陽線（陰線）となる信頼度がいまひとつです。
但し、事後差異・実態差異と直後11分足の方向一致率は各74％・74％となっており、発表後に暫く時間が経ってから素直な方向に反応が落ち着くようです。
直前10-1分足は事後差異との方向一致率が70％となっています。このことは、直前10-1分足が陽線なら発表結果が市場予想を上回り、陰線なら下回りがち、ということです。
但し、前述の通り、発表結果が市場予想を上回っても（下回っても）陽線（陰線）となる方向一致率は63％ですから、あまり高くありません。
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以下は2017年6月9日19:21頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
鉱工業生産・製造業生産・建設業生産高のいずれも前月比・前年比ともに市場予想を下回り、事後差異がマイナスでした。
貿易収支は赤字が市場予想を下回り、この指標は赤字縮小が事後差異プラスです。
貿易収支の影響は実態指標に適わないという点は、これまでの調査・分析通りの結果です。
反応は、直前1分足が陰線となった他、直前10-1分足・直後1分足・直後11分足は陽線です。直前10-1分足の値幅は、指標発表後の直後11分足のそれより大きくなりました。
これは、英国総選挙の結果がほぼ判明して材料出尽くしのためと、時刻がはっきりしないものの、過半数が取れなかったメイ首相が記者会見を行うとの速報が流れた影響です。
つまり、今回の取引は、指標の影響か選挙結果判明の影響かを考えると、明らかに後者の影響が大きかったと思われます。
取引結果は次の通りでした。
珍しく、指標発表前にシナリオ外取引を行いました。先述の通り、選挙結果判明による陽線を期待しての取引です。
指標発表後は、結果が良くなかったものの（事前差異がプラスに対し、事後差異・実態差異ともにマイナス）、反応方向に基づくポジションですから問題ありません。
追撃は2度損切となっていますが、これは仕方ありません。
直後1分足の陽線はおそらく選挙結果判明による材料出尽くしによるものでしょう。予兆は、このブログでは予言できなかったものの、直前10-1分足の陽線側への大きな反応です。
直前10-1分足は値幅46pipsと、この指標の発表後の反応よりも明らかに大きな陽線でした。
つまり、この時点で、今回の発表結果によって陰線側に引っ張られても、選挙絡みの反応で陽線に引っ張られて、陰線側への反応が起きたときの損切は小さくて済む、と読めます。
逆に、もし指標結果で陽線に反応するなら、選挙絡みの動きも加わり、陽線側に大きく伸びる公算が高かった訳です。
実際のチャートを見ていると初期反応が陽線、そしてその後、指標結果を踏まえて陽線値幅を削りました。ただ、陰線方向への動きは弱く、どこかで指標の影響が薄れて、本日本来の陽線に向けた動きに戻るハズでした。
追撃ポジションで2度の損切は、そのタイミングを見誤ったため、です。
分析時点では、今回の直前10-1分足の動きは読み取れません。
直前10-1分足が陽線となり直後1分足も同じ陽線となったことと、反応が伸びたことは、今回の分析が当たった訳ではありません。当たったのは、偶然に選挙結果に対する反応方向と合致していたため、と考えるべきです。
よって、事前分析の正否をここで反省しても意味がありません。
シナリオにも問題はなかったものの、これも今回は反省しても仕方ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
シナリオ外取引は、この表の集計に加えていません。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
2017年6月9日17:30に英国実態指標「鉱工業生産」製造業生産」・国際収支「貿易収支」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。
同時に「建設生産高」も発表されますが、こちらへの反応への影響は過去の経験から無視しても差し支えありません。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
- まず、本指標の発表結果には珍しい偏りが見られます。
事前差異・事後差異・実態差異のマイナス率が各85％・70％・78％となっています。これは、調査期間において、市場予想は前回結果より低めに偏っており、発表結果は前回差異よりも市場予想よりも低くなりがちだった、ということです。 - がしかし、事前差異とその影響が現れやすい直前10-1分足は方向一致率が41％です。市場予想が前回結果より高いか低いかは、直前10-1分足の方向と関係がありません。
- また、事後差異とその影響が現れやすい直後1分足は方向一致率が63％です。低い確率ではないにせよ、発表結果が市場予想を上回った（下回った）からと言って、陽線（陰線）となる信頼度がいまひとつです。
但し、事後差異・実態差異と直後11分足の方向一致率は各74％・74％となっており、発表後に暫く時間が経ってから素直な方向に反応が落ち着くようです。
次に指標について、です。
- 直前10-1分足は事後差異との方向一致率が70％となっています。このことは、直前10-1分足が陽線なら発表結果が市場予想を上回り、陰線なら下回りがち、ということです。
但し、前述の通り、発表結果が市場予想を上回っても（下回っても）陽線（陰線）となる方向一致率は63％ですから、あまり高くありません。 - 調査期間において、各ローソク足が陽線・陰線いずれかに偏った傾向は見出せません。また、あるローソク足が、その後のローソク足の方向を示唆している兆候は見出せません。
- 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が74％です。方向一致時に直後1分足と直後11分足を比較して、跳値同士で反応が伸びたことは85％、終値同士で反応が伸びたことは70％となっています。
つまり、確率的には反応方向が確認でき次第、追撃ポジション取得に適した指標だと言えます。
シナリオは次の通りです。
- 直後1分足は、事後差異との方向一致率が63％しかありません。本来、この数字ではポジションを取らないことにしています。
がしかし、直前10-1分足と事後差異との方向一致率が70％に達しています。つまり、取引参加者は発表結果の市場予想に対する高低を予見できている、と考えられます。
よって、直後1分足は、指標発表直後にだけ（終値はどうなるかわからない）、素直に反応すると見込みます。直後1分足は直前10-1分足と同じ方向に指標発表直前にポジションを取り、さっと利確を狙います。 - 直後11分足は、直後1分足との方向一致率も、方向一致時の反応伸長率も高くなっています。反応方向確認次第、追撃です。
Ⅰ.調査・分析
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正している、というのが実情です。
【1. 指標概要】
英国実態指標「鉱工業生産」は、鉱工業と製造業の企業生産高を指数化した経済指標です。英国国家統計局が毎月中旬に前月比・前年比を発表し、反応は前月比＞前年比となる傾向があります。他の先進国の鉱工業生産関連指標よりも反応が大きい、という特徴があります。
本指標の意義は、鉱工業生産がGDPの構成要素となっているため、その先行指標と言われています。がしかし、英国GDPに占める鉱工業部門の割合は20％程度しかありません。ですから、本指標がGDPの先行指標として役立つかは少し疑問があります。
【2. 既出情報】
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。
（2-1. 過去情報）
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
（2-2. 過去反応）
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
【3. 定型分析】
（3-1. 反応性分析）
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が74％です。方向一致時に直後1分足と直後11分足を比較して、跳値同士で反応が伸びたことは85％、終値同士で反応が伸びたことは70％となっています。
つまり、確率的には反応方向が確認でき次第、追撃ポジション取得に適した指標だと言えます。
（3-2. 反応一致性分析）
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
調査期間において、各ローソク足が陽線・陰線いずれかに偏った傾向は見出せません。また、あるローソク足が、その後のローソク足の方向を示唆している兆候は見出せません。
（3-3. 指標一致性分析）
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
今回、同時発表される指標が多く、各差異は次の係数を用いて重み付けしています。すなわち（鉱工業前月比差異✕2＋鉱工業前年比差異＋製造業前月比差異✕3＋製造業前年比差異）です。貿易収支及び建設業生産高は、各差異に反映していません。
まず、本指標の発表結果には珍しい偏りが見られます。
事前差異・事後差異・実態差異のマイナス率が各85％・70％・78％となっています。これは、調査期間において、市場予想は前回結果より低めに偏っており、発表結果は前回差異よりも市場予想よりも低くなりがちだった、ということです。
がしかし、事前差異とその影響が現れやすい直前10-1分足は方向一致率が41％です。市場予想が前回結果より高いか低いかは、直前10-1分足の方向と関係がありません。
また、事後差異とその影響が現れやすい直後1分足は方向一致率が63％です。低い確率ではないにせよ、発表結果が市場予想を上回った（下回った）からと言って、陽線（陰線）となる信頼度がいまひとつです。
但し、事後差異・実態差異と直後11分足の方向一致率は各74％・74％となっており、発表後に暫く時間が経ってから素直な方向に反応が落ち着くようです。
直前10-1分足は事後差異との方向一致率が70％となっています。このことは、直前10-1分足が陽線なら発表結果が市場予想を上回り、陰線なら下回りがち、ということです。
但し、前述の通り、発表結果が市場予想を上回っても（下回っても）陽線（陰線）となる方向一致率は63％ですから、あまり高くありません。
【4. シナリオ作成】
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上
2017年6月9日17:30発表
以下は2017年6月9日19:21頃に追記しています。
Ⅱ. 結果・検証
【5. 発表結果】
（5-1. 指標結果）
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
鉱工業生産・製造業生産・建設業生産高のいずれも前月比・前年比ともに市場予想を下回り、事後差異がマイナスでした。
貿易収支は赤字が市場予想を下回り、この指標は赤字縮小が事後差異プラスです。
貿易収支の影響は実態指標に適わないという点は、これまでの調査・分析通りの結果です。
反応は、直前1分足が陰線となった他、直前10-1分足・直後1分足・直後11分足は陽線です。直前10-1分足の値幅は、指標発表後の直後11分足のそれより大きくなりました。
これは、英国総選挙の結果がほぼ判明して材料出尽くしのためと、時刻がはっきりしないものの、過半数が取れなかったメイ首相が記者会見を行うとの速報が流れた影響です。
つまり、今回の取引は、指標の影響か選挙結果判明の影響かを考えると、明らかに後者の影響が大きかったと思われます。
（5-2. 取引結果）
取引結果は次の通りでした。
珍しく、指標発表前にシナリオ外取引を行いました。先述の通り、選挙結果判明による陽線を期待しての取引です。
指標発表後は、結果が良くなかったものの（事前差異がプラスに対し、事後差異・実態差異ともにマイナス）、反応方向に基づくポジションですから問題ありません。
追撃は2度損切となっていますが、これは仕方ありません。
直後1分足の陽線はおそらく選挙結果判明による材料出尽くしによるものでしょう。予兆は、このブログでは予言できなかったものの、直前10-1分足の陽線側への大きな反応です。
直前10-1分足は値幅46pipsと、この指標の発表後の反応よりも明らかに大きな陽線でした。
つまり、この時点で、今回の発表結果によって陰線側に引っ張られても、選挙絡みの反応で陽線に引っ張られて、陰線側への反応が起きたときの損切は小さくて済む、と読めます。
逆に、もし指標結果で陽線に反応するなら、選挙絡みの動きも加わり、陽線側に大きく伸びる公算が高かった訳です。
実際のチャートを見ていると初期反応が陽線、そしてその後、指標結果を踏まえて陽線値幅を削りました。ただ、陰線方向への動きは弱く、どこかで指標の影響が薄れて、本日本来の陽線に向けた動きに戻るハズでした。
追撃ポジションで2度の損切は、そのタイミングを見誤ったため、です。
【6. 分析検証】
（6-1. 分析検証）
分析時点では、今回の直前10-1分足の動きは読み取れません。
直前10-1分足が陽線となり直後1分足も同じ陽線となったことと、反応が伸びたことは、今回の分析が当たった訳ではありません。当たったのは、偶然に選挙結果に対する反応方向と合致していたため、と考えるべきです。
よって、事前分析の正否をここで反省しても意味がありません。
（6-2. シナリオ検証）
シナリオにも問題はなかったものの、これも今回は反省しても仕方ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
シナリオ外取引は、この表の集計に加えていません。
以上
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
2017年06月06日
欧州金融政策「ECB政策金利」発表前後のEURJPY反応分析（2017年6月8日20:45発表結果検証済）
以下、「Ⅰ.調査・分析」を事前投稿し、「Ⅱ.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「Ⅱ.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。
2017年6月8日20:45に欧州金融政策「ECB政策金利」が発表されます。
本発表後、21:30からはECB総裁の会見があります。発表から数分後にはそちらの会見を睨んだ動きに移行されがちです。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
今回の市場予想は現状維持となっています。
調査期間において、2015年12月・2016年3月を除くと、市場予想通り現状維持でした。市場予想通り現状維持だったときだけの集計結果を下表に纏めておきます。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
指標については、次の通りです。
シナリオは次の通りです。
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正している、というのが実情です。
以前、黒田日銀総裁が言ったように金融政策の手段は多岐に亘り、我々が子供の頃に学校で習った公定歩合は金融政策ではなくなっています。
まず「政策金利」とは、中銀が市中銀行に対して融資をする際の金利のことを指しており、日本の場合には「無担保コール翌日物金利」を指しています。
以前は金利政策のことを指して「公定歩合」と呼ばれていました。がしかし、現在は金利が自由化されているため、公定歩合による金利操作を行うことができません。それで、日銀が無担保コール翌日物市場という短期金融市場に直接介入して短期金利を操作しているのです。
公定歩合（「基準割引率および基準貸付利率」）というものは残っているものの、これは短期金融市場における金利上限として機能しているだけであり、政策金利ではありません。
そして、ECBの「預金ファシリティー金利」とは日銀における「付利」に相当します。
市中銀行の貸出金利は、付利の水準が貸出金利下限として機能するため、付利の上げ下げが中銀金融政策の手段たり得ます。
但し、日欧のように付利がマイナスになることを「マイナス金利」といい、これは自国資金が他国通貨での運用に流れるため、通貨安を招くと批判を受けています。
更には、米日欧の中銀が相次いで実施した中銀による国債等の買い入れ施策は、買入にせよ売却にせよ、そのペース（規模）を制御することで金融政策たり得ています。
かつてのような金利操作だけでは政策効果が薄まってしまい、何だかこうした中銀金融政策の多様化が進んでいます。がしかし、その本質が緩和か引締のどちらかに過ぎない以上、多様化は弊害の少ない規模拡大を模索しているだけなのです。
以下の調査分析範囲は2015年1月分以降前回までの19回分のデータのうち、「市場予想通り現状維持」だった17回のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
2015年12月と2016年3月を除くと、市場予想通り現状維持となっています。今回の市場予想は現状維持となっています。
週初め6月5日の値動きを見る限りでは、EURが仏国民議会選挙・英国総選挙を睨んで動きずらく、USDもロシアゲートでの前FBI長官の議会証言が予定されているので動きづらくなっているようです。
ただ、この日の英議会選挙で与党議席減や、ECB総裁会見での緩和縮小ガイダンスが発表される見込みが強まると、EUR上昇が見込まれます。
当日は、ロイターその他の前日までの配信記事を読み直しておくと良いでしょう。
記事判別のポイントは、これまでのECB総裁発言では金融緩和の早期解除に否定的だったことです。否定を否定したりするとEUR買い、情勢に変化がなければ陽線か陰線かわからない、が基本スタンスです。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
直前1分足は、調査期間において陽線だったことがありません。過去平均では、跳幅平均が16pips・値幅平均が9pipsなので、ポジションを取って数pipsが狙えます。
但し、事前報道でECB総裁会見での金融緩和の早期解除の発言が見込まれるなら、陽線となる可能性があるのでご注意ください。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％です。方向一致時に直後1分足と直後11分足を比較して、跳値同士で反応が伸びたことは69％、終値同士で反応が伸びたことは46％となっています。
つまり、確率的には反応方向が確認でき次第、追撃ポジションを取得して短期利確、2回目以降の追撃は直後11分足終値が伸びたことは2回に1回未満なので深追いしない、が基本スタンスとなります。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
過去の傾向から反応方向は確率的に明確です。直前1分足は陰線（100％）、直後1分足・直後11分足は陽線（それぞれ81％・75％）です。
実際にこのようなポジションを取るか否かは、以前の緩和スタンスが最近では変化しつつある点をどう捉えるか、です。「変化した」と捉えるなら、反応方向は全て逆になる可能性があります。この点は過去データで陽線率や陰線率を求めても読み切れない部分です。
直前報道を見ても情勢変化がわからなければ以前の確率に従い、情勢が変化したようなら発表時刻を跨いで取引せずに追撃に徹する、のが良いと思います。
指標一致性分析は、調査期間における政策変更が過去2回しかなく、データ不足のため行いません。
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照ください。
以下は2017年6月8日21:37頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
発表結果は、各種金利に変更なし、です。
一方、声明では、金利が長期に亘って現行水準を維持する見込みと、量的緩和は年内実施し必要に応じて延長と、が示されました。
反応は、直前10-1分足が陽線、直前1分足が陰線、直後1分足が陽線、直後11分足が陰線でした。
取引結果は次の通りでした。
発表時刻を跨いだ直後1分足は、直前10-1分足と方向が一致し、利確できました。
直後11分足は、順張り短期利確というシナリオでした。がしかし、124円に達すると反転して、陰線へと転じました。最初の追撃はうまくいったものの、2回目の追撃は押し目と思ったポイントでそのまま下がり続け、損切となりました。
直前10-1分足と直後1分足との方向一致率が高い点は、その通りになりました。
直後11分足は、短期利確すべき点を良しとするものの、直後1分足と直後11分足の方向一致率が高い点は外しました。これは確率の問題なので仕方ありません。
シナリオには問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
2017年6月8日20:45に欧州金融政策「ECB政策金利」が発表されます。
本発表後、21:30からはECB総裁の会見があります。発表から数分後にはそちらの会見を睨んだ動きに移行されがちです。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
今回の市場予想は現状維持となっています。
調査期間において、2015年12月・2016年3月を除くと、市場予想通り現状維持でした。市場予想通り現状維持だったときだけの集計結果を下表に纏めておきます。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
- 本発表後、21:30からはECB総裁の会見があります。発表から数分後にはそちらの会見を睨んだ動きに移行されがちです。これまでのECB総裁発言では金融緩和の早期解除に否定的です。否定を否定したりするとEUR買い、直前の報道で情勢に変化がなければ陽線か陰線かわからない、が基本スタンスです。
- 過去の傾向から反応方向は確率的に明確です。直前1分足は陰線（100％）、直後1分足・直後11分足は陽線（それぞれ81％・75％）です。
実際にこのようなポジションを取るか否かは、以前の緩和スタンスが最近では変化しつつある点をどう捉えるか、です。「変化した」と捉えるなら、反応方向は全て逆になる可能性があります。この点は過去データで陽線率や陰線率を求めても読み切れない部分です。
直前報道を見ても情勢変化がわからなければ以前の確率に従い、情勢が変化したようなら発表時刻を跨いで取引せずに追撃に徹する、のが良いと思います。
指標については、次の通りです。
- 直前1分足は、調査期間において陽線だったことがありません。過去平均では、跳幅平均が12pips・値幅平均が8pipsなので、ポジションを取って数pipsが狙えます。
但し、事前報道でECB総裁会見での金融緩和の早期解除の発言が見込まれるなら、陽線となる可能性があるのでご注意ください。 - 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％です。方向一致時に直後1分足と直後11分足を比較して、跳値同士で反応が伸びたことは69％、終値同士で反応が伸びたことは46％となっています。
- 反応一致性分析の結果では、直前1分足・直後1分足・直後11分足の反応方向は、それぞれ陰線・陽線・陽線となっています。
シナリオは次の通りです。
- 直前1分足は陰線と見込みます。
- 直後1分足は陽線と見込みます。
- 直後11分足は、反応方向が確認できたら追撃ポジションを取得して短期利確、2回目以降の追撃は直後11分足終値が伸びたことは2回に1回未満なので深追いしない、が基本スタンスとなります。
Ⅰ.調査・分析
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正している、というのが実情です。
【1. 指標概要】
以前、黒田日銀総裁が言ったように金融政策の手段は多岐に亘り、我々が子供の頃に学校で習った公定歩合は金融政策ではなくなっています。
まず「政策金利」とは、中銀が市中銀行に対して融資をする際の金利のことを指しており、日本の場合には「無担保コール翌日物金利」を指しています。
以前は金利政策のことを指して「公定歩合」と呼ばれていました。がしかし、現在は金利が自由化されているため、公定歩合による金利操作を行うことができません。それで、日銀が無担保コール翌日物市場という短期金融市場に直接介入して短期金利を操作しているのです。
公定歩合（「基準割引率および基準貸付利率」）というものは残っているものの、これは短期金融市場における金利上限として機能しているだけであり、政策金利ではありません。
そして、ECBの「預金ファシリティー金利」とは日銀における「付利」に相当します。
市中銀行の貸出金利は、付利の水準が貸出金利下限として機能するため、付利の上げ下げが中銀金融政策の手段たり得ます。
但し、日欧のように付利がマイナスになることを「マイナス金利」といい、これは自国資金が他国通貨での運用に流れるため、通貨安を招くと批判を受けています。
更には、米日欧の中銀が相次いで実施した中銀による国債等の買い入れ施策は、買入にせよ売却にせよ、そのペース（規模）を制御することで金融政策たり得ています。
かつてのような金利操作だけでは政策効果が薄まってしまい、何だかこうした中銀金融政策の多様化が進んでいます。がしかし、その本質が緩和か引締のどちらかに過ぎない以上、多様化は弊害の少ない規模拡大を模索しているだけなのです。
【2. 既出情報】
以下の調査分析範囲は2015年1月分以降前回までの19回分のデータのうち、「市場予想通り現状維持」だった17回のデータに基づいています。
（2-1. 過去情報）
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
2015年12月と2016年3月を除くと、市場予想通り現状維持となっています。今回の市場予想は現状維持となっています。
週初め6月5日の値動きを見る限りでは、EURが仏国民議会選挙・英国総選挙を睨んで動きずらく、USDもロシアゲートでの前FBI長官の議会証言が予定されているので動きづらくなっているようです。
ただ、この日の英議会選挙で与党議席減や、ECB総裁会見での緩和縮小ガイダンスが発表される見込みが強まると、EUR上昇が見込まれます。
当日は、ロイターその他の前日までの配信記事を読み直しておくと良いでしょう。
記事判別のポイントは、これまでのECB総裁発言では金融緩和の早期解除に否定的だったことです。否定を否定したりするとEUR買い、情勢に変化がなければ陽線か陰線かわからない、が基本スタンスです。
（2-2. 過去反応）
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
直前1分足は、調査期間において陽線だったことがありません。過去平均では、跳幅平均が16pips・値幅平均が9pipsなので、ポジションを取って数pipsが狙えます。
但し、事前報道でECB総裁会見での金融緩和の早期解除の発言が見込まれるなら、陽線となる可能性があるのでご注意ください。
【3. 定型分析】
（3-1. 反応性分析）
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％です。方向一致時に直後1分足と直後11分足を比較して、跳値同士で反応が伸びたことは69％、終値同士で反応が伸びたことは46％となっています。
つまり、確率的には反応方向が確認でき次第、追撃ポジションを取得して短期利確、2回目以降の追撃は直後11分足終値が伸びたことは2回に1回未満なので深追いしない、が基本スタンスとなります。
（3-2. 反応一致性分析）
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
過去の傾向から反応方向は確率的に明確です。直前1分足は陰線（100％）、直後1分足・直後11分足は陽線（それぞれ81％・75％）です。
実際にこのようなポジションを取るか否かは、以前の緩和スタンスが最近では変化しつつある点をどう捉えるか、です。「変化した」と捉えるなら、反応方向は全て逆になる可能性があります。この点は過去データで陽線率や陰線率を求めても読み切れない部分です。
直前報道を見ても情勢変化がわからなければ以前の確率に従い、情勢が変化したようなら発表時刻を跨いで取引せずに追撃に徹する、のが良いと思います。
（3-3. 指標一致性分析）
指標一致性分析は、調査期間における政策変更が過去2回しかなく、データ不足のため行いません。
【4. シナリオ作成】
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照ください。
以上
2017年6月8日20:45発表
以下は2017年6月8日21:37頃に追記しています。
Ⅱ. 結果・検証
【5. 発表結果】
（5-1. 指標結果）
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
発表結果は、各種金利に変更なし、です。
一方、声明では、金利が長期に亘って現行水準を維持する見込みと、量的緩和は年内実施し必要に応じて延長と、が示されました。
反応は、直前10-1分足が陽線、直前1分足が陰線、直後1分足が陽線、直後11分足が陰線でした。
（5-2. 取引結果）
取引結果は次の通りでした。
発表時刻を跨いだ直後1分足は、直前10-1分足と方向が一致し、利確できました。
直後11分足は、順張り短期利確というシナリオでした。がしかし、124円に達すると反転して、陰線へと転じました。最初の追撃はうまくいったものの、2回目の追撃は押し目と思ったポイントでそのまま下がり続け、損切となりました。
【6. 分析検証】
（6-1. 分析検証）
直前10-1分足と直後1分足との方向一致率が高い点は、その通りになりました。
直後11分足は、短期利確すべき点を良しとするものの、直後1分足と直後11分足の方向一致率が高い点は外しました。これは確率の問題なので仕方ありません。
（6-2. シナリオ検証）
シナリオには問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
以上
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
2017年06月04日
豪州経済指標「四半期GDP」発表前後のAUDJPY反応分析（2017年6月7日10:30発表結果検証済）
以下、「Ⅰ.調査・分析」を事前投稿し、「Ⅱ.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「Ⅱ.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。
2017年6月7日10:30に豪州経済指標「四半期GDP」が発表されます。今回発表は2017年1-3月期分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
次に指標について、です。
シナリオは次の通りです。
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正している、というのが実情です。
以下はマクロ視点での豪州経済への私見です。一読したらきっぱり忘れてもらって結構です。
豪州経済の特徴は、意外なことにGDPの約70％をサービス業が担っています。農業及び工業セクターはGDPの10%程度しかありません。但し、輸出額の50%以上はこのセクターで稼いでいます。豪州は資源輸出で稼ぐイメージが強いため、この数字を見て意外に思う方も多いようです。
数年前までは、高い成長率の原因として外資流入と中国向け資源輸出が強調されていました。一方、ここ数年は豪州自身よりも中国経済の成長率鈍化の影響で、先行き悪化が強調され過ぎていたように思えます。
こうしたイメージとは異なり、経済実態は小売売上高や消費支出が長期的に拡大傾向と見なされています。
裏付けとしては、豪州が毎年約20万人の移民を受け入れており、2050年までに約40%の人口増加が見込まれていること（何と40％の人口増です）、を挙げることができます。これだけ人口が増えるのなら、それが内需を強く牽引するでしょう。
また、豪州は公的債務残高が非常に低いという特徴があります。
でもまぁ、マクロ視点はこのブログで取り上げているような個々の取引に役立たないのですが。
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの16回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が94％です。つまり、過去実績から言えばほぼ反転しません。
そして、方向一致時に直後1分足と直後11分足の跳値同士を比べると反応が伸びたことは53％、終値同士を比べて反応が伸びたことは60％です。この数字では発表後に反応を見てから追撃ポジションと取るのが難しい、と言えるでしょう。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
直前1分足を見てください。陽線になったことがない。だからと言って今回も陰線になるとは限りませんが、指標発表直後に陽線に跳ねると読んでいたとしても、ポジションを持つのはぎりぎりまで待った方が良さそうです。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が％です。方向一致時に直後1分足と直後11分足を比較して、跳値同士で反応が伸びたことは％、終値同士で反応が伸びたことは％となっています。
つまり、確率的には反応方向が確認でき次第、追撃ポジションを取得して直後11分足跳値を狙うのに適した数値となっています。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
直前1分足は陰線率が100％です。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
また、本指標での各差異は、前年比の差異と前月比の差異を加えて求めています。
事前差異は、各ローソク足と70％以上ないしは30％未満となる関係がありません。ただ、70％には未達なものの、事前差異と直前10-1分足との方向一致率が67％となっています。今回の事前差異はマイナスなので、直前10-1分足は陰線の可能性が高い、ということになります。
事後差異・実態差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が極めて高くなっています。反応は非常に素直です。
特に、発表結果が前回結果を上回れば（下回れば）直後11分足は陽線（陰線）となったことが、調査期間において100％です。
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以下は2017年6月7日12:00頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
発表結果は、前期比・前年比ともに前回結果を下回り、市場予想を上回りました。
前期比については、前日RBA政策金利発表時の声明で触れられていたように、下振れとなっています。がしかし、確かに前回結果を下回ったものの、市場予想を上回った訳ですから、取引を行う人にとってはノイズでした。
内訳は、消費・物価・雇用のいずれも前回結果を下回っていました。
反応は、直前1分足が陰線、直後1分足・直後11分足が陽線でした。市場予想を上回る結果なので、この反応には違和感はありません。
取引結果は次の通りでした。
問題ありません。
反応は、直前1分足は陰線、直後1分足と直後11分足が発表結果に対し素直な陽線となりました。直後1分足と直後11分足は方向一致の上、跳値同士・終値同士を比べて反応が伸びませんでした。
問題ありません。
これも問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
2017年6月7日10:30に豪州経済指標「四半期GDP」が発表されます。今回発表は2017年1-3月期分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
- 指標発表の影響が最も顕著に現れる直後1分足跳足は、平均37pipsとなっています。過去16回の発表でこの平均値を超えたことが50％となっています。がしかし、過去平均の1.5倍（56pips）を超えたことはありません。直後1分足跳幅が最大だったときは57pips（前回2016年7-9月期）です。
つまり、安定して反応が大きな指標であり、それだけにポジションを持つには注意が必要です。 - 後掲する直前1分足を見てください。調査期間において陽線になったことがありません。だからと言って今回も陰線になるとは限りませんが、指標発表直後に陽線に跳ねると読んでいるなら、ポジションを持つのは指標発表直前まで待った方が良さそうです。
- 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が94％です。つまり、過去実績から言えばほぼ反転しません。
がしかし、方向一致時に直後1分足と直後11分足の跳値同士を比べると反応が伸びたことは53％、終値同士を比べて反応が伸びたことは60％です。
つまり、この数字から言って、発表後に反応を見てから追撃ポジションを取るのが難しい指標です。
次に指標について、です。
- 事前差異は、各ローソク足と70％以上ないしは30％未満となる関係がありません。
ただ、70％には未達なものの、事前差異と直前10-1分足との方向一致率が67％となっています。今回の事前差異はマイナスなので、直前10-1分足は陰線の可能性が高い、ということになります（今回のような事前差異ならば3回に2回は陰線）。ご参考までに記しましたが、本ブログでのポジション取得基準に達しないため、この期間は取引しません。 - 事後差異・実態差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が極めて高くなっています。
本指標は発表結果の良し悪しに対して非常に素直に反応します。
特に直後11分足は、実態差異との方向一致率が調査期間において100％です。
シナリオは次の通りです。
- 直前1分足は、調査期間において陽線になったことがありません。ただ、過去平均跳幅は5pipsしかないので、利確できるときにしておきましょう。
- 反応方向を確認後、反発して押し目を形成するようなら、追撃ポジションを取り、短期利確を狙います。
直後1分足と直後11分足を比較し、跳値が伸びたことも終値が伸びたことも、ほぼ2回に1回しかありません。高値（安値）掴みをしないように気をつけてください。
大きく反応する指標ではあっても、追撃が難しく稼ぎにくい指標ですね。
Ⅰ.調査・分析
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正している、というのが実情です。
【1. 指標概要】
以下はマクロ視点での豪州経済への私見です。一読したらきっぱり忘れてもらって結構です。
豪州経済の特徴は、意外なことにGDPの約70％をサービス業が担っています。農業及び工業セクターはGDPの10%程度しかありません。但し、輸出額の50%以上はこのセクターで稼いでいます。豪州は資源輸出で稼ぐイメージが強いため、この数字を見て意外に思う方も多いようです。
数年前までは、高い成長率の原因として外資流入と中国向け資源輸出が強調されていました。一方、ここ数年は豪州自身よりも中国経済の成長率鈍化の影響で、先行き悪化が強調され過ぎていたように思えます。
こうしたイメージとは異なり、経済実態は小売売上高や消費支出が長期的に拡大傾向と見なされています。
裏付けとしては、豪州が毎年約20万人の移民を受け入れており、2050年までに約40%の人口増加が見込まれていること（何と40％の人口増です）、を挙げることができます。これだけ人口が増えるのなら、それが内需を強く牽引するでしょう。
また、豪州は公的債務残高が非常に低いという特徴があります。
でもまぁ、マクロ視点はこのブログで取り上げているような個々の取引に役立たないのですが。
【2. 既出情報】
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの16回分のデータに基づいています。
（2-1. 過去情報）
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が94％です。つまり、過去実績から言えばほぼ反転しません。
そして、方向一致時に直後1分足と直後11分足の跳値同士を比べると反応が伸びたことは53％、終値同士を比べて反応が伸びたことは60％です。この数字では発表後に反応を見てから追撃ポジションと取るのが難しい、と言えるでしょう。
（2-2. 過去反応）
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
直前1分足を見てください。陽線になったことがない。だからと言って今回も陰線になるとは限りませんが、指標発表直後に陽線に跳ねると読んでいたとしても、ポジションを持つのはぎりぎりまで待った方が良さそうです。
【3. 定型分析】
（3-1. 反応性分析）
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が％です。方向一致時に直後1分足と直後11分足を比較して、跳値同士で反応が伸びたことは％、終値同士で反応が伸びたことは％となっています。
つまり、確率的には反応方向が確認でき次第、追撃ポジションを取得して直後11分足跳値を狙うのに適した数値となっています。
（3-2. 反応一致性分析）
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
直前1分足は陰線率が100％です。
（3-3. 指標一致性分析）
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
また、本指標での各差異は、前年比の差異と前月比の差異を加えて求めています。
事前差異は、各ローソク足と70％以上ないしは30％未満となる関係がありません。ただ、70％には未達なものの、事前差異と直前10-1分足との方向一致率が67％となっています。今回の事前差異はマイナスなので、直前10-1分足は陰線の可能性が高い、ということになります。
事後差異・実態差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が極めて高くなっています。反応は非常に素直です。
特に、発表結果が前回結果を上回れば（下回れば）直後11分足は陽線（陰線）となったことが、調査期間において100％です。
【4. シナリオ作成】
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上
2017年6月7日10:30発表
以下は2017年6月7日12:00頃に追記しています。
Ⅱ. 結果・検証
【5. 発表結果】
（5-1. 指標結果）
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
発表結果は、前期比・前年比ともに前回結果を下回り、市場予想を上回りました。
前期比については、前日RBA政策金利発表時の声明で触れられていたように、下振れとなっています。がしかし、確かに前回結果を下回ったものの、市場予想を上回った訳ですから、取引を行う人にとってはノイズでした。
内訳は、消費・物価・雇用のいずれも前回結果を下回っていました。
反応は、直前1分足が陰線、直後1分足・直後11分足が陽線でした。市場予想を上回る結果なので、この反応には違和感はありません。
（5-2. 取引結果）
取引結果は次の通りでした。
問題ありません。
反応は、直前1分足は陰線、直後1分足と直後11分足が発表結果に対し素直な陽線となりました。直後1分足と直後11分足は方向一致の上、跳値同士・終値同士を比べて反応が伸びませんでした。
【6. 分析検証】
（6-1. 分析検証）
問題ありません。
（6-2. シナリオ検証）
これも問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
以上
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
豪州金融政策「RBA政策金利」発表前後のAUDJPY反応分析（2017年6月6日13:30発表結果検証済）
以下、「Ⅰ.調査・分析」を事前投稿し、「Ⅱ.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「Ⅱ.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。
2017年6月6日13:30に豪州金融政策「RBA政策金利」が発表されます。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
但し、上表は金利改定のときも含めています。今回の市場予想は現状維持であり、おそらくその通りになるでしょう。そこで、下表に「市場予想通り現状維持」のときの集計結果を纏めておきます。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
次に指標について、です。
そして、取引のシナリオです。
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正している、というのが実情です。
RBAとはオーストラリア準備銀行（Reserve Bank Of Australia）のことで、日本の日銀に相当します。RBAの金融政策は、金融政策決定理事会で決定されます。金融政策決定理事会は近年1月を除き毎月第1火曜日に実施されます。
金融政策は、物価を適正水準に保つため中央銀行が行う経済政策です。政策には金融緩和か金融引締という施策があって、政策金利もそのひとつと言えます。
現在、主要先進国で為替レートを適正水準に保とうとする行為は、それがその国の通貨を安くする場合に表向き否定されがちです。がしかし、現実問題として金利が動けば、金利差が広がったときに資金は金利の高い方へと移動します。そして、政策金利を動かした国の通貨の為替レートが動きます。
以下の調査分析範囲は、2014年12月分以降前回までの22回分の「市場予想通り現状維持」だったときのデータに基づいています。但し、ローソク足は、「市場予想通り金利改定」「市場予想に反して金利改定」「市場予想に反して現状維持」の場合も含めて表示しています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
図中、2015年2月・2016年5月は、市場予想に反して利下げが行われました。
また、2015年4月・2016年8月は、市場予想通り利下げが行われました。
2015年3月は、市場予想に反して現状維持でした。
5月16日に発表された議事録では「賃金の伸びが低調な時期が続く可能性」に触れたことで、従来より更にネガティブな内容が補足された、と見なされたようです。結果は陽線での反応でした。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％です。方向一致時に直後1分足と直後11分足を比較して、跳値同士で反応が伸びたことは71％、終値同士で反応が伸びたことは65％となっています。
つまり、確率的には反応方向が確認でき次第、追撃ポジションを取得して直後11分足跳値を狙うのに適した数値となっています。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
直後1分足は、陽線率が73％で、直前1分足との方向一致率が25％（不一致率75％）となっています。つまり、直前1分足が陰線のとき直後1分足が陽線となる可能性が高まります。直前1分足が陽線になりそうなら、取引は控えます。
また、直後11分足の陽線率が81％となっています。
市場予想に反してどうにかなる事例が少ないため、指標一致性分析は省略します。
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以下は2017年6月7日に追記しています。
結果は「市場予想通り現状維持」でした。
以下、今回のRBA政策金利発表時の声明ざっくり版です。ぱっぱと適当に訳して頭を整理するために順序も入れ替えているので、正確な翻訳は別を当たってください。
前月までの声明とほぼ変わりありません。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
取引できませんでした。
市場予想通り現状維持でした。
取引できませんでしたが、検証しておきます。
直後1分足は、直前1分足が陽線だったので、取引しなかったはずです。
直後11分足は、反応が伸びているので利確できたでしょう。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
2017年6月6日13:30に豪州金融政策「RBA政策金利」が発表されます。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
但し、上表は金利改定のときも含めています。今回の市場予想は現状維持であり、おそらくその通りになるでしょう。そこで、下表に「市場予想通り現状維持」のときの集計結果を纏めておきます。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
- 「市場予想通り現状維持」とは考えているものの、政策金利発表なので万が一の場合があります。もし、市場予想を裏切った場合、大きく反応するので気を付けましょう。RBAは、市場との対話で信用できる中銀ではありません（信用できない中銀です）。
- 直近で「市場予想に反して金利改定」が行われたのは、2015年2月・2016年5月があります。前者は、発表直前1分足跳幅が60pips強の陰線となっており、明らかに異常な動きです。
また、2015年3月は「市場予想に反して現状維持」でした。このときも発表直前1分足跳幅が50pips強の陽線となっています。
本発表で予想外の結果となるとき、発表直前に不自然な動きを見せたことが過去にありました。このことは覚えておきましょう。 - ここ最近は定時になっても反応が鈍い傾向があります。正確な発表時刻が確認できていないものの、発表が遅れているか、同時発表される声明の解釈に手間取っている可能性があります。
次に指標について、です。
- 市場予想は現状維持です。
確か、前回発表時には、年内の利上げ確率が低下した、との解説記事がありました。
直近8回の発表も「市場予想通り現状維持」です。その8回の反応は陽線が4回・陰線が4回となっており、今回のヒントにはなりません。前回発表時は陽線でした。 - 同時発表される声明では、AUD高への牽制が定番で、現状政策の維持が中銀目標達成に適う、という内容でしょう。
5月16日に発表された前回議事録では「賃金の伸びが低調な時期が続く可能性」に触れたことで、従来より更にネガティブな内容が補足された、と見なされました。議事録公表時の反応は陽線でした。
今回の声明では、米利上げ・FRB資産縮小に向けた動きを、RBAがどう解釈しているかがポイントと思われます。 - 直後1分足と直後11分足との方向一致率は81％です。方向一致時の直後1分足と直後11分足を比較すると、跳値同士で反応が伸びたことは71％、終値同士で反応が伸びたことは65％となっています。
つまり、確率的には反応方向が確認でき次第、追撃ポジションを取得して直後11分足跳値を狙うのに適した数値となっています。
そして、取引のシナリオです。
- 直後1分足は、陽線率が73％で、直前1分足との方向一致率が25％（不一致率75％）となっています。つまり、直前1分足が陰線のとき直後1分足が陽線となる可能性が高まります。直前1分足が陽線になりそうなら、取引は控えます。
- 初期反応を確認したら追撃し、直後11分足跳値を狙います。但し、直後1分足終値を直後11分足終値が超える確率は、さほど安心できる数字ではありません。追撃ポジションは、発表後に0-2分以内に取って、山・谷を形成することが多い3-5分後に利確するイメージで臨みます。
Ⅰ.調査・分析
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正している、というのが実情です。
【1. 指標概要】
RBAとはオーストラリア準備銀行（Reserve Bank Of Australia）のことで、日本の日銀に相当します。RBAの金融政策は、金融政策決定理事会で決定されます。金融政策決定理事会は近年1月を除き毎月第1火曜日に実施されます。
金融政策は、物価を適正水準に保つため中央銀行が行う経済政策です。政策には金融緩和か金融引締という施策があって、政策金利もそのひとつと言えます。
現在、主要先進国で為替レートを適正水準に保とうとする行為は、それがその国の通貨を安くする場合に表向き否定されがちです。がしかし、現実問題として金利が動けば、金利差が広がったときに資金は金利の高い方へと移動します。そして、政策金利を動かした国の通貨の為替レートが動きます。
【2. 既出情報】
以下の調査分析範囲は、2014年12月分以降前回までの22回分の「市場予想通り現状維持」だったときのデータに基づいています。但し、ローソク足は、「市場予想通り金利改定」「市場予想に反して金利改定」「市場予想に反して現状維持」の場合も含めて表示しています。
（2-1. 過去情報）
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
図中、2015年2月・2016年5月は、市場予想に反して利下げが行われました。
また、2015年4月・2016年8月は、市場予想通り利下げが行われました。
2015年3月は、市場予想に反して現状維持でした。
5月16日に発表された議事録では「賃金の伸びが低調な時期が続く可能性」に触れたことで、従来より更にネガティブな内容が補足された、と見なされたようです。結果は陽線での反応でした。
（2-2. 過去反応）
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
【3. 定型分析】
（3-1. 反応性分析）
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％です。方向一致時に直後1分足と直後11分足を比較して、跳値同士で反応が伸びたことは71％、終値同士で反応が伸びたことは65％となっています。
つまり、確率的には反応方向が確認でき次第、追撃ポジションを取得して直後11分足跳値を狙うのに適した数値となっています。
（3-2. 反応一致性分析）
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
直後1分足は、陽線率が73％で、直前1分足との方向一致率が25％（不一致率75％）となっています。つまり、直前1分足が陰線のとき直後1分足が陽線となる可能性が高まります。直前1分足が陽線になりそうなら、取引は控えます。
また、直後11分足の陽線率が81％となっています。
（3-3. 指標一致性分析）
市場予想に反してどうにかなる事例が少ないため、指標一致性分析は省略します。
【4. シナリオ作成】
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上
2017年6月6日13;30発表
以下は2017年6月7日に追記しています。
Ⅱ. 結果・検証
【5. 発表結果】
結果は「市場予想通り現状維持」でした。
以下、今回のRBA政策金利発表時の声明ざっくり版です。ぱっぱと適当に訳して頭を整理するために順序も入れ替えているので、正確な翻訳は別を当たってください。
- 政策理事会は政策金利を1.50％に据え置くことを決定した。
- まず、世界経済は引き続き幅広く上向いている。
多くの国で労働市場が一段とタイト化し、経済成長の見通しは昨年から上方修正された。
先進国経済の多くはトレンドを上回るペースでの成長が見込まれる。 - 豪州経済は、1-3月期経済成長率が前年同期比で減速したとみられる。今後数年間の経済成長率は緩やかに上昇し、3％を若干上回る水準に達することが引き続き予想される。
鉱業投資ブーム後の低調な鉱業投資への移行をほぼ完了し、事業環境が改善して設備稼働率も上昇した。特に、鉱業投資の減少の影響を直接的に受けない地域では、企業投資は回復している。
経済の加速に伴いインフレ率は徐々に上昇すると予想される。実質賃金の緩慢な伸びが家計消費の増加を抑制している。今後の見通しは引き続き低水準の金利に支援されている。
2013年以降の通貨安も、鉱業投資ブーム後の移行期の経済を支えている。通貨高はこの調整を複雑にする可能性がある。 - コモディティー価格が1年前に比べて概ね上昇した結果、豪州の国民所得を押し上げた。その一方、ここ数か月は鉄鉱石と石炭の価格が下落しており、これまでの上昇幅の一部を削っている。
過去1年間のインフレ率は、コモディティー価格の上昇によって大半の国で上昇した。但し、コアインフレ率は依然として低水準で、長期債利回りも同様に低水準となっている。 - 労働市場の状態を示す指標は依然としてまちまちだ。
ここ数か月の雇用は堅調に伸びているものの、総労働時間の伸びは依然として鈍い。先行きに関するさまざまな指標は引き続き今後の雇用の継続的な伸びを示している。
賃金の伸びは依然として鈍く、当分はこうした状況が続く可能性がある。 - 住宅市場の状況は地域によってかなりばらつきがある。
一部の地域では価格が大幅に上昇しているが、価格が下落している地域もある。家賃は20年ぶりの緩やかな伸びとなっており、家計の住宅ローン借り入れの増加ペースは、家計所得の鈍い伸びを上回っている。規制当局による最近の措置は、高水準の債務と債務増に伴うリスクへの対応に寄与するだろう。また銀行も投資家向けと、利息のみの返済が可能なローンとを中心に、住宅ローン金利の引き上げを発表した。 - 以上の入手可能な情報を踏まえ、理事会は今回の会合で金融政策スタンスを維持することが、持続可能な経済成長およびインフレ目標の達成と整合的、と判断した。
前月までの声明とほぼ変わりありません。
（5-1. 指標結果）
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
（5-2. 取引結果）
取引できませんでした。
【6. 分析検証】
（6-1. 分析検証）
市場予想通り現状維持でした。
（6-2. シナリオ検証）
取引できませんでしたが、検証しておきます。
直後1分足は、直前1分足が陽線だったので、取引しなかったはずです。
直後11分足は、反応が伸びているので利確できたでしょう。
以上
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
2017年06月03日
米国景気指標「ISM非製造業景況指数」発表前後のUSDJPY反応分析（2017年6月5日23:00発表結果検証済）
以下、「Ⅰ.調査・分析」を事前投稿し、「Ⅱ.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「Ⅱ.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。
2017年6月5日23:00に米国景気指標「ISM非製造業景況指数」が発表されます。今回発表は2017年5月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
次に指標について、です。
シナリオは次の通りです。
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。
本指数は、(1) 米国主要経済指標で毎月早い時期に発表されること（第3営業日）、(2) 景況感は景気転換の先行指標と考えられること、(3) 一般論として非製造業の景況感は小売・消費・物価関連の他の指標への影響も大きいと考えられること、から重要度・注目度が高いとされています。
がしかし、後述するように過去のデータを見る限り反応（値動き）はそれほど大きくありません。
本指数の解釈は、50％を上回ると景気拡大・50％を下回ると景気後退、です。
本指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、FRBが本指数が50％未満のときに利上げをしたことがないということ、です。
なお、ISMとはInstitute for Supply Management（米国供給管理組合）の省略形です。本指数は、製造業約350社の購買担当役員へのアンケート結果に基づく企業景況感を示した指標です。その内容は、「新規受注」「生産」「雇用」「入荷遅延」「在庫」の項目を、前月比で「良い」「悪い」「同じ」の三択で回答した集計結果に、季節調整を加えたものです。
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの28回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
直前10-1分足は、跳幅平均が9pips、値幅平均が6pipsです。跳値が10pips以上となったことは、28回中9回（32％）です。
直前1分足は、陽線側への5pips程度のヒゲを残した陰線が目立ちます。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％です。そして方向一致時に直後1分足と直後11分足の跳値同士で反応が伸びたことが90％、終値同士で反応が伸びたことが62％です。つまり、確率的には反応方向が確認でき次第、追撃ポジションを取得して直後11分足跳値を狙うのに適した数値となっています。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
直前10-1分足の方向と直後1分足・直後11分足との方向一致率は各58％・58％です。あまり相関があるとは言えません。
直前1分足は陰線率が88％となっています。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
事前差異は直前10-1分足・直後1分足との方向一致率が各74％・77％となっています。今回の市場予想は前回結果を下回っており、事前差異はマイナスです。直前10-1分足と直後1分足は陰線となる確率が70％を超えています。
事後差異は直後1分足・直後11分足との方向一致率が各85％・81％と高く、素直に反応する指標であることがわかります。そして、実態差異も直後1分足・直後11分足との方向一致率が各88％・77％と高く、やはり素直に反応する指標だとわかります。また、実態差異は直前10-1分足との方向一致率も70％となっています。
つまり、直前10-1分足の方向は、発表結果が前回結果や市場予想を上回るか下回るかを70％以上当てており、それが当たれば直後1分足は素直に反応する（結果的に直前10-1分足と同方向に反応する）、という傾向が伺えます。
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以下は2017年6月6日に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
発表結果は、前回結果・市場予想を下回りました。
内訳は、ビジネス活動（景況感）も前回結果・市場予想を下回り、新規受注と物価指数は前回結果を下回った一方、雇用が改善されていました。着目すべき点は、物価指数が50を下回ったことです。
なお、本指標には関係ないものの、やはり先週の雇用統計のNFPは数字が低すぎるように思えますね。
反応は小さく、直後1分足跳値が4pipsの陽線です。直後11分足は同値終了でした。
取引結果は次の通りでした。
反応が小さかったものの、USDJPYはスプレッドが小さいので利確できました。
事前のシナリオでは、直前10-1分足が陰線のとき直後1分足が陰線となる可能性が高く、陽線のときは一部分析結果に矛盾が生じているので、指標発表直前のポジション取得は諦める、としていました。
指標発表結果が前回結果・市場予想を下回ったにも関わらず陽線ですから、取引中止は正解でした。
問題ありません。
シナリオには問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
2017年6月5日23:00に米国景気指標「ISM非製造業景況指数」が発表されます。今回発表は2017年5月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
- 直前10-1分足は、跳幅平均が9pips、値幅平均が6pipsです。跳値が10pips以上となったことが28回中9回（32％、3回に1回）です。
そして、直前1分足は陽線側への5pips程度のヒゲを残した陰線が目立ちます。 - 最も指標結果に素直に反応する直後1分足跳幅は、平均値15pipsを超えたことが40％を切っています。一方、同平均値の0.5倍8pipsを超えたことは89％に達しています。つまり10pips強が利確・損切の目安ではないでしょうか。
- 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が75％です。そして方向一致時に直後1分足と直後11分足の跳値同士で反応が伸びたことが90％、終値同士で反応が伸びたことが62％です。
確率的には反応方向が確認でき次第、追撃ポジションを取得して直後11分足跳値を狙うのに適した数値となっています。
次に指標について、です。
- 事前差異は直前10-1分足・直後1分足との方向一致率が各74％・77％となっています。今回の市場予想は前回結果を下回っており、事前差異はマイナスです。直前10-1分足と直後1分足は陰線となる確率が70％を超えています。
- 事後差異は直後1分足・直後11分足との方向一致率が各85％・81％と高く、素直に反応する指標であることがわかります。そして、実態差異も直後1分足・直後11分足との方向一致率が各88％・77％と高く、やはり素直に反応する指標だとわかります。また、実態差異は直前10-1分足との方向一致率も70％となっています。
- つまり、直前10-1分足の方向は、発表結果が前回結果や市場予想を上回るか下回るかを70％以上当てており、それが当たれば直後1分足は素直に反応する（結果的に直前10-1分足と同方向に反応する）、という傾向が伺えます。
シナリオは次の通りです。
- 直前1分足は陰線率が88％となっています。
- 直後1分足は、直前10-1分足が陰線のとき、陰線となる可能性が高い、と言えます。直前10-1分足が陽線のとき、一部分析結果に矛盾が生じているので、指標発表直前のポジション取得は諦めます。
- 直後11分足での取引は、指標発表後の反応方向判明次第、追撃ポジションを取得して行います。
但し、直後11分足跳値が直後1分足跳値を超える確率が高い（90％）一方、直後1分足終値を直後11分足終値が超えた確率はそれほどでもありません（62％）。もし再度の追撃を行うなら、あまり欲張らないことです。
Ⅰ.調査・分析
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。
【1. 指標概要】
本指数は、(1) 米国主要経済指標で毎月早い時期に発表されること（第3営業日）、(2) 景況感は景気転換の先行指標と考えられること、(3) 一般論として非製造業の景況感は小売・消費・物価関連の他の指標への影響も大きいと考えられること、から重要度・注目度が高いとされています。
がしかし、後述するように過去のデータを見る限り反応（値動き）はそれほど大きくありません。
本指数の解釈は、50％を上回ると景気拡大・50％を下回ると景気後退、です。
本指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、FRBが本指数が50％未満のときに利上げをしたことがないということ、です。
なお、ISMとはInstitute for Supply Management（米国供給管理組合）の省略形です。本指数は、製造業約350社の購買担当役員へのアンケート結果に基づく企業景況感を示した指標です。その内容は、「新規受注」「生産」「雇用」「入荷遅延」「在庫」の項目を、前月比で「良い」「悪い」「同じ」の三択で回答した集計結果に、季節調整を加えたものです。
【2. 既出情報】
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの28回分のデータに基づいています。
（2-1. 過去情報）
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
（2-2. 過去反応）
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
直前10-1分足は、跳幅平均が9pips、値幅平均が6pipsです。跳値が10pips以上となったことは、28回中9回（32％）です。
直前1分足は、陽線側への5pips程度のヒゲを残した陰線が目立ちます。
【3. 定型分析】
（3-1. 反応性分析）
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％です。そして方向一致時に直後1分足と直後11分足の跳値同士で反応が伸びたことが90％、終値同士で反応が伸びたことが62％です。つまり、確率的には反応方向が確認でき次第、追撃ポジションを取得して直後11分足跳値を狙うのに適した数値となっています。
（3-2. 反応一致性分析）
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
直前10-1分足の方向と直後1分足・直後11分足との方向一致率は各58％・58％です。あまり相関があるとは言えません。
直前1分足は陰線率が88％となっています。
（3-3. 指標一致性分析）
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
事前差異は直前10-1分足・直後1分足との方向一致率が各74％・77％となっています。今回の市場予想は前回結果を下回っており、事前差異はマイナスです。直前10-1分足と直後1分足は陰線となる確率が70％を超えています。
事後差異は直後1分足・直後11分足との方向一致率が各85％・81％と高く、素直に反応する指標であることがわかります。そして、実態差異も直後1分足・直後11分足との方向一致率が各88％・77％と高く、やはり素直に反応する指標だとわかります。また、実態差異は直前10-1分足との方向一致率も70％となっています。
つまり、直前10-1分足の方向は、発表結果が前回結果や市場予想を上回るか下回るかを70％以上当てており、それが当たれば直後1分足は素直に反応する（結果的に直前10-1分足と同方向に反応する）、という傾向が伺えます。
【4. シナリオ作成】
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上
2017年6月5日23:00発表
以下は2017年6月6日に追記しています。
Ⅱ. 結果・検証
【5. 発表結果】
（5-1. 指標結果）
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
発表結果は、前回結果・市場予想を下回りました。
内訳は、ビジネス活動（景況感）も前回結果・市場予想を下回り、新規受注と物価指数は前回結果を下回った一方、雇用が改善されていました。着目すべき点は、物価指数が50を下回ったことです。
なお、本指標には関係ないものの、やはり先週の雇用統計のNFPは数字が低すぎるように思えますね。
反応は小さく、直後1分足跳値が4pipsの陽線です。直後11分足は同値終了でした。
（5-2. 取引結果）
取引結果は次の通りでした。
反応が小さかったものの、USDJPYはスプレッドが小さいので利確できました。
事前のシナリオでは、直前10-1分足が陰線のとき直後1分足が陰線となる可能性が高く、陽線のときは一部分析結果に矛盾が生じているので、指標発表直前のポジション取得は諦める、としていました。
指標発表結果が前回結果・市場予想を下回ったにも関わらず陽線ですから、取引中止は正解でした。
【6. 分析検証】
（6-1. 分析検証）
問題ありません。
（6-2. シナリオ検証）
シナリオには問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
以上
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
2017年06月02日
英国景気指標「サービス業PMI」発表前後のGBPJPY反応分析（2017年6月5日17:30発表結果検証済）
以下、「Ⅰ.調査・分析」を事前投稿し、「Ⅱ.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「Ⅱ.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。
2017年6月5日17:30に英国景気指標「サービス業PMI」が発表されます。今回発表は2017年5月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
まず、本指標で取引する上での注意点です。
次に指標について、です。
シナリオは次の通りです。
以上の論拠を以下にデータに基づき示します。
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正している、というのが実情です。
PMIは、企業購買担当者に直接調査して算出されるため、景気実態を正確に反映した先行指標と言われています。
一般論として、製造業の材料・部品調達は、数か月先の取引先動向や製品需要から仕入れを行うため先行性がある、と考えられます。それよりは先行性が劣るものの、サービス業も販売機会喪失を避けるため、消費者の動向に先んじようと必死です。
但し、製造業景況感のサービス業景況感に対する「先行性」については、以前ほど当てにならないようです。昔とは違って、流通経路が可視化・効率化され、企業購買部門の力量が向上し、国内サービス業を介さずに海外と直接取引を行うことができるから、です。サービス業の仕入れに至っては、ほぼ消費動向とリアルタイムで一致しつつある時代を迎えつつあります。
指数の解釈は、50％を上回ると景気拡大・50％を下回ると景気後退、です。
指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、です。
英国重要指標全般に言えることですが、指標発表結果への反応（値動き）が素直で大きいという特徴があります。がしかし、FX会社などの経済指標ランク分では、他国の景気指標と同程度かそれ以下の重要度・注目度に位置づけられることが多いように見受けられます。そのためポジションを持つ場合には注意が必要です。調査対象期間中に最も大きく反応したときは110pipsにも達しています。
英国経済指標へのGBPJPYの反応は、他国の経済指標への反応よりワンランク上なのです。
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの28回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
典型的な市場予想後追い型の指標です。
市場予想後追い型とは、実際には市場予想の方が発表結果よりも先に公表されているにも関わらず、後からそれらをプロットしたグラフを見ると、いかにも市場予想の方が発表結果を追従しているように見える指標です。こうした指標では、直近の指標発表結果が上昇・下降しているとき、市場予想をオーバーシュートした発表結果となることが多いのです。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が88％です。そして、方向一致時に直後1分足と直後11分足の跳値同士・終値同士で、反応が伸びたことは各48％・70％です。
方向一致率が高く終値同士の反応伸長率が高い一方、跳値同士の反応伸長率が高くありません。発表直後の反応が直後1分足跳値の過去平均値（25pips）付近に達してしまっていたら、すぐに追撃ポジションを取らずに直後1分足終値がつくまで待った方が良さそうです。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標発表前後の各ローソク足の方向には、直前1分足を除いて偏りが見出せません。
直前1分足は陰線率が76％となっています。
指標発表直前10-1分足・1分足が陽線か陰線かは、指標発表直後1分足・11分足の方向とほぼ無関係です。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
事前差異と各ローソク足の方向には、あまり関係ないようです。
指標発表直前10-1分足・1分足が陽線か陰線かは、事後差異とほぼ関係ないようです。指標発表前の動きは、指標発表結果の良し悪しを予見できていません。
一方、事後差異は直後1分足・11分足との方向一致率が各77％・81％と高くなっています。反応は、事後差異に対し素直な指標だと言えます。
直前10-1分足は、実態差異との方向一致率が71％と高くなっています。
今回の市場予想は前回結果よりも低下しているので、もし直前10-1分足が陽線ならば発表結果が前回結果・市場予想を上回ることになります。
一方、もし直前10-1分足が陰線ならば、発表結果が前回結果を下回る可能性こそ高いものの、市場予想も下回るか否かは、この時点でまだわかりません。
但し、今回の市場予想は前回結果と僅か0.2ポイントしか差がないので、直前10-1分足が陰線ならば、発表結果が市場予想も下回る可能性も「やや高い」と言えるのではないでしょうか。
つまり、直前10-1分足は直後1分足の方向を示唆している可能性が高い、と言えるでしょう。
実態差異は、直後1分足・11分足との方向一致率が各81％・82％となっています。
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以下は2017年6月6日に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
発表結果は、前回結果・市場予想を下回り53.8ips（Index Points）でした。
反応は、まず大きく陰線に伸びていき、長い下ヒゲを残して直後1分足を形成すると、その後陽線に転じました。
英選挙が近づいており「上値も下値も伸ばせない」という状況のようです。
取引結果は次の通りでした。
直前1分足は、陰線を形成したにも関わらず、損切となってしまいました。但し、取引に使っているFX会社では始値・終値が同値でした。スプレッド分＋2pips負けた訳です。反応が小さすぎた以上、仕方ありません。
直後1分足は、直前10-1分足が同値（陽線となっていなかった）のため、ポジション取得を諦めました。結果的には陰線で、発表結果が前回結果・市場予想をともに下回ることを読めていなかったのだから、ポジションを取得しなくても構わないでしょう。
直後11分足での追撃は、2回行って2回とも損切となりました。前回結果・市場予想ともに下回っても反応を伸ばさない以上、この損切は仕方ありません。GBPJPYもGBPUSDもUSDJPYも昨夕から今朝まであまり動いていません。初期反応方向に対して順張りでの負けなので、損失は小さくて済みました。
こんな日もあります。
事前調査分析内容を、以下に検証します
シナリオには問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
2017年6月5日17:30に英国景気指標「サービス業PMI」が発表されます。今回発表は2017年5月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
まず、本指標で取引する上での注意点です。
- 直前1分足には陰線とヒゲが目立ちます。
発表直前に5pipsも瞬間的に動くと慌てるものです。がしかし、本指標ではヒゲの向きと発表後の反応方向には関係が見出せません。慌ててここで連られてしまって追撃ポジションを急いで取ったりしないように、予めそのことは理解しておきましょう。 - 指標発表直前10-1分足・1分足が陽線か陰線かは、事後差異とほぼ関係ないようです。指標発表前の動きは、指標発表結果の良し悪しを予見できていません。
- 指標発表後の直後1分足・直後11分足の方向は、事後差異との方向一致率が各77％・81％、実態差異と方向一致率が各81％・82％となっています。
つまり、本指標は発表結果が市場予想や前回結果に対して大きいか小さいかで、陽線か陰線かの反応が非常に素直に現れる、という傾向があります。
こういう指標は我々アマチュア向きです。 - アマチュア向け指標だというついでに本指標の特徴を補足しておくと、典型的な市場予想後追い型の指標です。
市場予想後追い型とは、実際には市場予想の方が発表結果よりも先に公表されているにも関わらず、後からそれらをプロットしたグラフを見ると、いかにも市場予想の方が発表結果を追従しているように見える指標です。こうした指標では、直近の指標発表結果が上昇・下降しているとき、市場予想をオーバーシュートした発表結果となることが多いのです。
次に指標について、です。
- 直前10-1分足は、実態差異との方向一致率が71％と高くなっています。
今回の市場予想は前回結果よりも低下しているので、もし直前10-1分足が陽線ならば発表結果が前回結果・市場予想を上回ることになります。一方、もし直前10-1分足が陰線ならば、発表結果が前回結果を下回る可能性こそ高いものの、市場予想も下回るか否かは、この時点でまだわかりません。
つまり、直前10-1分足が陽線のときのみ、直後1分足も陽線となる可能性をアテにできます。 - 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が88％です。そして、方向一致時に直後1分足と直後11分足の跳値同士・終値同士で、反応が伸びたことは各48％・70％です。
方向一致率が高く終値同士の反応伸長率が高い一方、跳値同士の反応伸長率が高くありません。発表直後の反応が直後1分足跳値の過去平均値（25pips）付近に達してしまっていたら、すぐに追撃ポジションを取らずに直後1分足終値がつくまで待った方が良さそうです。
シナリオは次の通りです。
- 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が76％です。
- 直後1分足は、直前10-1分足が陽線のとき、陽線と見込んで指標発表直前にポジションを取ります。
- 直後11分足は、初期反応が10pips以下なら即時追撃、25pips付近なら直後1分足の終値がつくのを待って、順張り追撃です。
以上の論拠を以下にデータに基づき示します。
Ⅰ.調査・分析
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正している、というのが実情です。
【1. 指標概要】
PMIは、企業購買担当者に直接調査して算出されるため、景気実態を正確に反映した先行指標と言われています。
一般論として、製造業の材料・部品調達は、数か月先の取引先動向や製品需要から仕入れを行うため先行性がある、と考えられます。それよりは先行性が劣るものの、サービス業も販売機会喪失を避けるため、消費者の動向に先んじようと必死です。
但し、製造業景況感のサービス業景況感に対する「先行性」については、以前ほど当てにならないようです。昔とは違って、流通経路が可視化・効率化され、企業購買部門の力量が向上し、国内サービス業を介さずに海外と直接取引を行うことができるから、です。サービス業の仕入れに至っては、ほぼ消費動向とリアルタイムで一致しつつある時代を迎えつつあります。
指数の解釈は、50％を上回ると景気拡大・50％を下回ると景気後退、です。
指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、です。
英国重要指標全般に言えることですが、指標発表結果への反応（値動き）が素直で大きいという特徴があります。がしかし、FX会社などの経済指標ランク分では、他国の景気指標と同程度かそれ以下の重要度・注目度に位置づけられることが多いように見受けられます。そのためポジションを持つ場合には注意が必要です。調査対象期間中に最も大きく反応したときは110pipsにも達しています。
英国経済指標へのGBPJPYの反応は、他国の経済指標への反応よりワンランク上なのです。
【2. 既出情報】
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの28回分のデータに基づいています。
（2-1. 過去情報）
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
典型的な市場予想後追い型の指標です。
市場予想後追い型とは、実際には市場予想の方が発表結果よりも先に公表されているにも関わらず、後からそれらをプロットしたグラフを見ると、いかにも市場予想の方が発表結果を追従しているように見える指標です。こうした指標では、直近の指標発表結果が上昇・下降しているとき、市場予想をオーバーシュートした発表結果となることが多いのです。
（2-2. 過去反応）
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
【3. 定型分析】
（3-1. 反応性分析）
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が88％です。そして、方向一致時に直後1分足と直後11分足の跳値同士・終値同士で、反応が伸びたことは各48％・70％です。
方向一致率が高く終値同士の反応伸長率が高い一方、跳値同士の反応伸長率が高くありません。発表直後の反応が直後1分足跳値の過去平均値（25pips）付近に達してしまっていたら、すぐに追撃ポジションを取らずに直後1分足終値がつくまで待った方が良さそうです。
（3-2. 反応一致性分析）
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標発表前後の各ローソク足の方向には、直前1分足を除いて偏りが見出せません。
直前1分足は陰線率が76％となっています。
指標発表直前10-1分足・1分足が陽線か陰線かは、指標発表直後1分足・11分足の方向とほぼ無関係です。
（3-3. 指標一致性分析）
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
事前差異と各ローソク足の方向には、あまり関係ないようです。
指標発表直前10-1分足・1分足が陽線か陰線かは、事後差異とほぼ関係ないようです。指標発表前の動きは、指標発表結果の良し悪しを予見できていません。
一方、事後差異は直後1分足・11分足との方向一致率が各77％・81％と高くなっています。反応は、事後差異に対し素直な指標だと言えます。
直前10-1分足は、実態差異との方向一致率が71％と高くなっています。
今回の市場予想は前回結果よりも低下しているので、もし直前10-1分足が陽線ならば発表結果が前回結果・市場予想を上回ることになります。
一方、もし直前10-1分足が陰線ならば、発表結果が前回結果を下回る可能性こそ高いものの、市場予想も下回るか否かは、この時点でまだわかりません。
但し、今回の市場予想は前回結果と僅か0.2ポイントしか差がないので、直前10-1分足が陰線ならば、発表結果が市場予想も下回る可能性も「やや高い」と言えるのではないでしょうか。
つまり、直前10-1分足は直後1分足の方向を示唆している可能性が高い、と言えるでしょう。
実態差異は、直後1分足・11分足との方向一致率が各81％・82％となっています。
【4. シナリオ作成】
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上
2017年6月5日17:30発表
以下は2017年6月6日に追記しています。
Ⅱ. 結果・検証
【5. 発表結果】
（5-1. 指標結果）
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
発表結果は、前回結果・市場予想を下回り53.8ips（Index Points）でした。
反応は、まず大きく陰線に伸びていき、長い下ヒゲを残して直後1分足を形成すると、その後陽線に転じました。
英選挙が近づいており「上値も下値も伸ばせない」という状況のようです。
（5-2. 取引結果）
取引結果は次の通りでした。
直前1分足は、陰線を形成したにも関わらず、損切となってしまいました。但し、取引に使っているFX会社では始値・終値が同値でした。スプレッド分＋2pips負けた訳です。反応が小さすぎた以上、仕方ありません。
直後1分足は、直前10-1分足が同値（陽線となっていなかった）のため、ポジション取得を諦めました。結果的には陰線で、発表結果が前回結果・市場予想をともに下回ることを読めていなかったのだから、ポジションを取得しなくても構わないでしょう。
直後11分足での追撃は、2回行って2回とも損切となりました。前回結果・市場予想ともに下回っても反応を伸ばさない以上、この損切は仕方ありません。GBPJPYもGBPUSDもUSDJPYも昨夕から今朝まであまり動いていません。初期反応方向に対して順張りでの負けなので、損失は小さくて済みました。
こんな日もあります。
【6. 分析検証】
（6-1. 分析検証）
事前調査分析内容を、以下に検証します
- 直近の指標発表結果が上昇・下降しているとき、市場予想をオーバーシュートした発表結果となることが多いものの、現状は上昇基調か下降基調かが判別しにくくなっています。今回、市場予想を下抜けたので、次回発表からは下降が続くのでしょうか。
- 直前1分足は陰線となり、上ヒゲを残しました。但し、値幅・跳幅が小さく、こういうときは直前1分足での取引は止めた方が良かったかもしれません。
- 指標発表後の直後1分足は事後差異・実態差異と一致し、直後11分足は事後差異・実態差異と不一致でした。但し、不一致となった直後11分足の陽線は短くなっています。
（6-2. シナリオ検証）
シナリオには問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
以上
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
2017年06月01日
米国雇用指標「平均時給・NFP・失業率」発表前後のUSDJPY反応分析（2017年6月2日21:30発表結果検証済）
以下、「Ⅰ.調査・分析」を事前投稿し、「Ⅱ.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「Ⅱ.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。
2017年6月2日21:30に米国雇用指標「平均時給・NFP・失業率」が発表されます。今回発表は2017年5月分の集計結果です。
同時に、米国国際収支「貿易収支」も発表されますが、こちらへの反応は雇用統計と比べるまでもなく、無視しても差し支えありません。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
指標については次の通りです。
シナリオは次の通りです。
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。
本指標発表で過去に最も反応したのはNFPですが、最近は平均時給への注目が高まっています。
平均時給への注目が高くなっているのは、以前にFRB幹部が注目していると発言したからです。現在、米国経済は緩やかな成長とインフレが持続しています。インフレが進むのに賃金が上昇しなければ、いずれ成長が腰折れしてしまいます。だから、平均賃金への関心が高まっているのです。
本指標のNFPは、ADP雇用統計の結果が先行指標としてアテになります。
ADPの発表結果と雇用統計のNFPとの関係を下表に示します。下表は前月まで28回分の両指標発表を遡って調べた結果です。
直前1分足の方向は、両指標発表時の一致率が高いことがわかります。
そして、事後差異の方向が、両指標発表結果の一致率が高いことがわかります。事後差異の方向は、発表結果が市場予想を上回ったか下回ったかで決まります。
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの28回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が86％です。そして方向一致時に、跳値同士で反応が伸びた事例は79％、終値同士で反応が伸びた事例が54％です。追撃すべき指標ですが、短時間に留めるべきです。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
直前1分足は陰線率が82％です。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
今回から本指標では平均時給の影響を踏まえて、100✕（平均時給の差異）＋1✕（NFPの差異）ー10✕（失業率の差異）、で事前差異・事後差異・実態差異を求めています。
事前差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が各79％・71％となっています。つまり、本指標の市場予想は、前回結果との大小関係（方向）に関して良く当たっている、と言えます。なお、今回の事前差異はマイナス（陰線）となっています。
事後差異は、直後1分足との方向一致率が82％となっています。発表直後の反応は素直になりがちです。がしかし直後11分足との方向一致率は68％ですから、一致率が低くはないものの、直後の反応方向ほどにはアテにできないことがわかります。
実態差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が各81％・70％となっています。意外なことに確率を見る限り、発表結果と市場予想との大小関係よりも、発表結果と前回結果との大小関係の方が、反応方向との一致率が高くなっています。
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以下は2017年6月2日22:20頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
指標は、平均時給が前回結果を下回り市場予想通り、NFPが前回結果・市場予想を下回り、失業率が前回結果・市場予想よりも改善、でした。
反応は、直前10-1分足が陽線となった他、直前1分足・直後1分足・直後11分足は陰線となりました。
今回の反応は、平均時給が前回結果を下回ったことよりも、NFPが市場予想を大きく下回ったことが原因でしょう。昨日のADP雇用統計の結果が良かっただけに、NFP低下が大きな陰線へと結びついた、と思われます。
取引結果は次の通りでした。
直前1分足は外しました。これは、どーんと一瞬で陽線側に大きく跳ねたので、この期間にポジションを取る以上は損切も仕方ありません。
直後11分足の追撃は、シナリオ通り、短期利確の繰り返しを意識したものの、結果的にはチャートを見ながら小分けポジション取得・解消を繰り返す方法に意味がなかったように思います。反発は小さく、一方向への動きが継続されていました。
本指標への分析には問題ありません。
ADPとの関係から言えば、直後1分足を陽線と見なして買ポジションを取ることも考えたものの、最終的には本指標の指標一致性分析の結果を優先し、売ポジションを採用していました。
この点、今回の選択が当たったことは偶然で、読みや分析の正しさのためではありません。
事前準備していたシナリオには問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
2017年6月2日21:30に米国雇用指標「平均時給・NFP・失業率」が発表されます。今回発表は2017年5月分の集計結果です。
同時に、米国国際収支「貿易収支」も発表されますが、こちらへの反応は雇用統計と比べるまでもなく、無視しても差し支えありません。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
- 発表前から大きく反応しがちです。いつ・どちらに跳ぶか読めないので、発表前のポジションは短時間利確が基本です。
- 直近の傾向から言えば、以前のNFP発表結果中心の反応とは言い切れません。平均時給の寄与が大きいようです。
- そして、過去のデータが示す内容は、必ずしも良く見かける経験則に一致していません。
例えば、ADP雇用統計はNFPの先行指標としてアテになります（感覚的に「良く外れる」という解説を見かけます）。但し、直近の傾向から言って、NFPの増減が反応に与える影響は以前ほどではありません。
また例えば、雇用統計こそ市場予想と発表結果との大小関係で反応方向が決まる代表的指標という解説を見かけます。がしかし、データを見る限り、前回結果と発表結果の差の方が、市場予想と発表結果の差よりも、反応方向との一致率が高くなっています。
指標については次の通りです。
- 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が86％です。そして方向一致時に、跳値同士で反応が伸びた事例は79％、終値同士で反応が伸びた事例が54％です。
追撃すべき指標ですが、このブログで対象とする時間範囲では短時間追撃に留めるべき指標です。 - 事前差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が各79％・71％となっています。つまり、本指標の市場予想は、前回結果との大小関係（方向）に関して良く当たっている、と言えます。なお、今回の事前差異はマイナス（陰線）となっています。
- 事後差異は、直後1分足との方向一致率が82％となっています。発表直後の反応は素直になりがちです。がしかし直後11分足との方向一致率は68％ですから、一致率が低くはないものの、直後の反応方向ほどにはアテにできないことがわかります。
- 実態差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が各81％・70％となっています。意外なことに過去確率を見る限り、発表結果と市場予想との大小関係よりも、発表結果と前回結果との大小関係の方が、反応方向との一致率が高いのです。
シナリオは次の通りです。
- 直前1分足は陰線率が82％です。
- 直後1分足は、事前差異との方向一致率が79％と高いことに注目すべきです。今回の事前差異はマイナスとなっています。陰線です。
- 直後11分足は、短時間取引を繰り返す追撃を行います。
Ⅰ.調査・分析
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。
【1. 指標概要】
本指標発表で過去に最も反応したのはNFPですが、最近は平均時給への注目が高まっています。
平均時給への注目が高くなっているのは、以前にFRB幹部が注目していると発言したからです。現在、米国経済は緩やかな成長とインフレが持続しています。インフレが進むのに賃金が上昇しなければ、いずれ成長が腰折れしてしまいます。だから、平均賃金への関心が高まっているのです。
本指標のNFPは、ADP雇用統計の結果が先行指標としてアテになります。
ADPの発表結果と雇用統計のNFPとの関係を下表に示します。下表は前月まで28回分の両指標発表を遡って調べた結果です。
直前1分足の方向は、両指標発表時の一致率が高いことがわかります。
そして、事後差異の方向が、両指標発表結果の一致率が高いことがわかります。事後差異の方向は、発表結果が市場予想を上回ったか下回ったかで決まります。
【2. 既出情報】
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの28回分のデータに基づいています。
（2-1. 過去情報）
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
（2-2. 過去反応）
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
【3. 定型分析】
（3-1. 反応性分析）
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が86％です。そして方向一致時に、跳値同士で反応が伸びた事例は79％、終値同士で反応が伸びた事例が54％です。追撃すべき指標ですが、短時間に留めるべきです。
（3-2. 反応一致性分析）
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
直前1分足は陰線率が82％です。
（3-3. 指標一致性分析）
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
今回から本指標では平均時給の影響を踏まえて、100✕（平均時給の差異）＋1✕（NFPの差異）ー10✕（失業率の差異）、で事前差異・事後差異・実態差異を求めています。
事前差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が各79％・71％となっています。つまり、本指標の市場予想は、前回結果との大小関係（方向）に関して良く当たっている、と言えます。なお、今回の事前差異はマイナス（陰線）となっています。
事後差異は、直後1分足との方向一致率が82％となっています。発表直後の反応は素直になりがちです。がしかし直後11分足との方向一致率は68％ですから、一致率が低くはないものの、直後の反応方向ほどにはアテにできないことがわかります。
実態差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が各81％・70％となっています。意外なことに確率を見る限り、発表結果と市場予想との大小関係よりも、発表結果と前回結果との大小関係の方が、反応方向との一致率が高くなっています。
【4. シナリオ作成】
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上
2017年6月2日21:30発表
以下は2017年6月2日22:20頃に追記しています。
Ⅱ. 結果・検証
【5. 発表結果】
（5-1. 指標結果）
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
指標は、平均時給が前回結果を下回り市場予想通り、NFPが前回結果・市場予想を下回り、失業率が前回結果・市場予想よりも改善、でした。
反応は、直前10-1分足が陽線となった他、直前1分足・直後1分足・直後11分足は陰線となりました。
今回の反応は、平均時給が前回結果を下回ったことよりも、NFPが市場予想を大きく下回ったことが原因でしょう。昨日のADP雇用統計の結果が良かっただけに、NFP低下が大きな陰線へと結びついた、と思われます。
（5-2. 取引結果）
取引結果は次の通りでした。
直前1分足は外しました。これは、どーんと一瞬で陽線側に大きく跳ねたので、この期間にポジションを取る以上は損切も仕方ありません。
直後11分足の追撃は、シナリオ通り、短期利確の繰り返しを意識したものの、結果的にはチャートを見ながら小分けポジション取得・解消を繰り返す方法に意味がなかったように思います。反発は小さく、一方向への動きが継続されていました。
【6. 分析検証】
（6-1. 分析検証）
本指標への分析には問題ありません。
ADPとの関係から言えば、直後1分足を陽線と見なして買ポジションを取ることも考えたものの、最終的には本指標の指標一致性分析の結果を優先し、売ポジションを採用していました。
この点、今回の選択が当たったことは偶然で、読みや分析の正しさのためではありません。
（6-2. シナリオ検証）
事前準備していたシナリオには問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
以上
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
米国雇用指標「ADP民間雇用者数」発表前後のUSDJPY反応分析（2017年6月1日21:15発表結果検証済）
以下、「Ⅰ.調査・分析」を事前投稿し、「Ⅱ.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「Ⅱ.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。
2017年6月1日21:15に米国雇用指標「ADP民間雇用者数」が発表されます。今回発表は2017年5月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
指標については次の通りです。
シナリオは次の通りです。
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。
本指標は、米国「雇用統計」を二日後に控え、NFP（非農業部門雇用者数）の直前先行指標としての重要度・注目度が高いものです。
本指標についてはおもしろい話があります。
確か「前月結果に対する増減を無視し、市場予想に対する増減だけに着目します。このとき、ADP発表結果に沿ってポジションを持つと、ほぼ3勝2敗で2日後のNFPの増減方向と一致する」と言われています。そして、「本指標発表後にポジションを取得し、雇用統計直前に解消するポジションの持ち方をADP手法という」のだそうです。ADP手法の勝率は60％付近だそうです。
これらについては、まことしやかに語られていたものの、調査期間や実際にポジションを持って継続的に取引を行ったという記録が見当たりませんでした。当会では真偽を調べたことがないので、責任を負いかねます。が、もし成立するのなら何となく納得できそうな話ですね。
但し、2日に亘ってポジションを持ち続けることになるため、このブログでは扱いません。ポジション保有時間が長くなるリスクの割に期待的中率が低すぎます。
また、本指標は雇用統計のNFPの先行指標としてアテになります。
ADPの発表結果と雇用統計のNFPとの関係を下表に示します。下表は前回まで28回分の両指標発表を遡って調べた結果です。
直前1分足の方向は、両指標発表時の一致率が高いことがわかります。
そして、事後差異の方向が、両指標発表結果の一致率が高いことがわかります。
なお、本指標は「ADP雇用統計」「ADP雇用者数」とも言われ、大手給与計算アウトソーシング会社であるADP（Automatic Data Processing）社が公表しています。対象は全米約50万社と言われ、2006年5月から雇用動向を発表しています。
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの28回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が78％です。方向一致時に、跳値同士で反応が伸びた事例は76％、終値同士で反応が伸びた事例は71％です。追撃に適した指標と言えます。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
直前1分足は陰線率が89％です。
直後1分足は陽線率が74％です。そして直前1分足との方向一致率が30％（不一致率70％）です。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
事後差異は、直前1分足・直後1分足・直後11分足との方向一致率が各26％・85％・93％です。発表後の反応方向は素直です。
実態差異は、直後11分足との方向一致率が70％となっています。
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以下は2017年6月1日22:05頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
発表結果は前回結果・市場予想を上回り、反応は陽線でした。
民間雇用者数は＋25.3万人（前回結果17.4万人・市場予想18.5万人）でした。
部門別内訳は、財生産部門が＋4.6万人（前回結果＋0.6万人）で、うち建設業が＋3.7万人、製造業が＋0.8万人です。サービス業は＋20.5万人（前回結果16.7万人）で、この数字は昨年11月以来の大幅な伸びとなっています。
規模別内訳は、大企業（従業員500人以上）が＋5.7万人、中企業（同50－499人）が＋11.3万人、小企業（同49人以下）が＋8.3万人です。
一部解説記事に依れば、直近の雇用増のペースが早すぎる結果、このままでは人手不足の問題が生じかねない、との指摘もありました。
取引結果は次の通りでした。
事前調査分析内容を、以下に検証します
本指標が追撃に適している、との事前分析を記していました。
がしかし、実際には発表後1分以内に高値を付けると、次は5-6分後に再び高値を付けて、その後はゆっくりと値を下げていきました。
前回までの結果では、直後1分足と直後11分足の跳値反応伸長率が跳値同士で76％・終値同士で71％でしたが、今回の結果によって来月には終値同士が70％未満に低下してしまいます。次回の発表では「追撃にやや適した指標」ということになるでしょう。
今回の反応は、直後1分足跳幅が37pipsに達しています。これは、過去反応平均値の2倍（33pips）を超えており、2015年1月以降では最大の反応値でした。
明日の雇用統計への期待の高まりとともに、次週のFOMCでの利上げに繋がることが、過去2年強で最大の反応に繋がったと思われます。
発表直後の反応が大きかったにも関わらず、発表後1分以内と5-6分後に高値を付けて後、少しずつ値を下げたのは、23:00発表予定のISM製造業景況指数の市場予想が前回結果よりやや低くなっているためと考えられます。
シナリオには問題ありません。
できれば「複数回の追撃」と考えていたものの、これは諦めました。
発表後1分以内と5-6分後に高値を付けて後、少しずつ値を下げており、これを追撃することが逆張りになるためです。111.25付近が本指標発表の直前直後の跳幅半値となるため、この付近まで一旦戻さないと、指標発表結果に対する順張りでの再ポジションが危うくて取れません。
指標発表後10分間にそのような機会はなかったので、複数回追撃を諦めました。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
2017年6月1日21:15に米国雇用指標「ADP民間雇用者数」が発表されます。今回発表は2017年5月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本指標で取引する上での注意点です。
- 本指標は翌6月2日雇用統計のNFPの先行指標です。
- 直後1分足と直後11分足の方向一致率が78％です。そして方向一致時に、跳値同士で反応が伸びた事例は76％、終値同士で反応が伸びた事例は71％となっています。
本指標は追撃に適した指標だと言えます。
指標については次の通りです。
- 直前1分足は事後差異との方向一致率が26％（不一致率74％）です。発表結果が市場予想を上回るなら直前1分足は陰線、下回るなら陽線となりがちです。直前1分足の方向は、発表結果と市場予想の大小関係を示唆していることになります。
- また事後差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が各85％・93％です。発表後の反応方向は素直になりがちです。
- 実態差異は、直後11分足との方向一致率が70％となっています。
シナリオは次の通りです。
- 直前1分足は陰線率が89％です。
- 直後1分足は陽線率が74％です。そして直前1分足との方向一致率が30％（不一致率70％）です。また、直前1分足が事後差異との方向一致率26％（不一致率74％）となっています。
つまり、直前1分足が陰線になりそうなとき直後1分足が陽線となる可能性が高い一方、直前1分足が陽線となりそうなとき直後1分足が陰線となる可能性はそれほど高くありません。
直前1分足が陰線のとき、指標発表直前に買ポジションとします。 - 本指標は過去実績に依れば追撃に適しています。反応方向確認次第、追撃をできれば複数回行いたいと思っています。
Ⅰ.調査・分析
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。
【1. 指標概要】
本指標は、米国「雇用統計」を二日後に控え、NFP（非農業部門雇用者数）の直前先行指標としての重要度・注目度が高いものです。
本指標についてはおもしろい話があります。
確か「前月結果に対する増減を無視し、市場予想に対する増減だけに着目します。このとき、ADP発表結果に沿ってポジションを持つと、ほぼ3勝2敗で2日後のNFPの増減方向と一致する」と言われています。そして、「本指標発表後にポジションを取得し、雇用統計直前に解消するポジションの持ち方をADP手法という」のだそうです。ADP手法の勝率は60％付近だそうです。
これらについては、まことしやかに語られていたものの、調査期間や実際にポジションを持って継続的に取引を行ったという記録が見当たりませんでした。当会では真偽を調べたことがないので、責任を負いかねます。が、もし成立するのなら何となく納得できそうな話ですね。
但し、2日に亘ってポジションを持ち続けることになるため、このブログでは扱いません。ポジション保有時間が長くなるリスクの割に期待的中率が低すぎます。
また、本指標は雇用統計のNFPの先行指標としてアテになります。
ADPの発表結果と雇用統計のNFPとの関係を下表に示します。下表は前回まで28回分の両指標発表を遡って調べた結果です。
直前1分足の方向は、両指標発表時の一致率が高いことがわかります。
そして、事後差異の方向が、両指標発表結果の一致率が高いことがわかります。
なお、本指標は「ADP雇用統計」「ADP雇用者数」とも言われ、大手給与計算アウトソーシング会社であるADP（Automatic Data Processing）社が公表しています。対象は全米約50万社と言われ、2006年5月から雇用動向を発表しています。
【2. 既出情報】
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの28回分のデータに基づいています。
（2-1. 過去情報）
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
（2-2. 過去反応）
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
【3. 定型分析】
（3-1. 反応性分析）
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が78％です。方向一致時に、跳値同士で反応が伸びた事例は76％、終値同士で反応が伸びた事例は71％です。追撃に適した指標と言えます。
（3-2. 反応一致性分析）
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
直前1分足は陰線率が89％です。
直後1分足は陽線率が74％です。そして直前1分足との方向一致率が30％（不一致率70％）です。
（3-3. 指標一致性分析）
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
事後差異は、直前1分足・直後1分足・直後11分足との方向一致率が各26％・85％・93％です。発表後の反応方向は素直です。
実態差異は、直後11分足との方向一致率が70％となっています。
【4. シナリオ作成】
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上
2017年6月1日21:15発表
以下は2017年6月1日22:05頃に追記しています。
Ⅱ. 結果・検証
【5. 発表結果】
（5-1. 指標結果）
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
発表結果は前回結果・市場予想を上回り、反応は陽線でした。
民間雇用者数は＋25.3万人（前回結果17.4万人・市場予想18.5万人）でした。
部門別内訳は、財生産部門が＋4.6万人（前回結果＋0.6万人）で、うち建設業が＋3.7万人、製造業が＋0.8万人です。サービス業は＋20.5万人（前回結果16.7万人）で、この数字は昨年11月以来の大幅な伸びとなっています。
規模別内訳は、大企業（従業員500人以上）が＋5.7万人、中企業（同50－499人）が＋11.3万人、小企業（同49人以下）が＋8.3万人です。
一部解説記事に依れば、直近の雇用増のペースが早すぎる結果、このままでは人手不足の問題が生じかねない、との指摘もありました。
（5-2. 取引結果）
取引結果は次の通りでした。
【6. 分析検証】
（6-1. 分析検証）
事前調査分析内容を、以下に検証します
本指標が追撃に適している、との事前分析を記していました。
がしかし、実際には発表後1分以内に高値を付けると、次は5-6分後に再び高値を付けて、その後はゆっくりと値を下げていきました。
前回までの結果では、直後1分足と直後11分足の跳値反応伸長率が跳値同士で76％・終値同士で71％でしたが、今回の結果によって来月には終値同士が70％未満に低下してしまいます。次回の発表では「追撃にやや適した指標」ということになるでしょう。
今回の反応は、直後1分足跳幅が37pipsに達しています。これは、過去反応平均値の2倍（33pips）を超えており、2015年1月以降では最大の反応値でした。
明日の雇用統計への期待の高まりとともに、次週のFOMCでの利上げに繋がることが、過去2年強で最大の反応に繋がったと思われます。
発表直後の反応が大きかったにも関わらず、発表後1分以内と5-6分後に高値を付けて後、少しずつ値を下げたのは、23:00発表予定のISM製造業景況指数の市場予想が前回結果よりやや低くなっているためと考えられます。
（6-2. シナリオ検証）
シナリオには問題ありません。
できれば「複数回の追撃」と考えていたものの、これは諦めました。
発表後1分以内と5-6分後に高値を付けて後、少しずつ値を下げており、これを追撃することが逆張りになるためです。111.25付近が本指標発表の直前直後の跳幅半値となるため、この付近まで一旦戻さないと、指標発表結果に対する順張りでの再ポジションが危うくて取れません。
指標発表後10分間にそのような機会はなかったので、複数回追撃を諦めました。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
以上
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上