FX用経済指標分析

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米国指標ではUSDJPYで取引を行っています。ところが、USDとの取引は、EURの方がJPYより約1.5倍も大きいので、日米二国間だけでなく、本当は日米欧3国間の分析をやるべきです。できませんけど。
国際決済銀行（BIS）のHPでは、2016年4月の1日平均の通貨取引額が公表されています。その順位（比率）は、1位USD（88％）、2位EUR（31％）、3位JPY（22％）、4位GBP（13％）、5位AUD（7％）、となっています。ちなみに、中国元は8位で4％です。原典は金額で公表されていますが、10億ドル単位で4桁の数字はピンと来ないので、％を求めて転記しました。
USD取引量の圧倒的な多さと中国元の意外な少なさ、に驚きます。


USDの特徴は、国際決済に占めるUSD決済が90％近く占めることで生じます。
米国の経済規模は名目GDPで世界全体の約20％です。世界全体の20％の規模の国でCPIが1％上がると、世界の消費者物価が平均値で0.2％上がると考えても良いのでしょうか（わかりません）。でも、間違っていたとしても偶然なのか、ちょうど、そう考えて良いぐらいの為替変化（現在USDJPY＝115の0.2％は約20pips）がCPIが動くと観察できます。
そう考えると、経済規模が小さな国や対外債務の多い国にとって、米金利よりも米景気の方が発表指標が多くて大変な関心事になっても良いような気がします。


直近のUSDJPYの週足チャートを示します。


手元に参照できるチャートがあれば、先に4時間足をご覧ください。3月22日06:00から3月25日朝の終値に亘り、110.5-111.5円間のレンジとなっています。上図週足チャートが目安となるのは、このレンジをブレイクした場合です。
上図週足チャートでは、先週引いたレジスタンスが青線（112円付近）です。そして、新たに今週引いた平行線が赤線です。赤線は、3月27日週に高値113.6円付近・安値110円付近となっています。

よって、現在の週足チャートは、次週にレンジブレイクしたときの行先の目安を示しています。


直近の移動平均線（SMA）とRSI（14日）を示します。
SMA（1日）は単に週足終値を、SMA（5日）は先週5日間の終値の平均値を表しています。RSI（14日）は、過去14本の日足における陽線率を表しています。


SMAは、先週5日線が21日線を下抜けし、上から21日線・5日線・1日線となりました。下降トレンド配置の完成です。そして、年明けから2月20週の下降トレンド期間を見てください。1日線が21日線に3回タッチして跳ね返され、4回目に上抜けに成功しています。

RSI（14日）は、先週一気に25.7%まで下がりました。売られ過ぎとなっているので、次週前半はいくらか戻しがあるでしょう。一方、もしRSIが20%を下抜けたら、その日は売り追撃のサインです。

テクニカル指標は、SMAが下降トレンドへの移行完了を示し、RSIが次の戻り（一時的上昇）を示唆しています。但し、RSIはあと少し下降が続くと、下降加速を示唆しています。


直近の両国10年債金利と株価の動きを示します。それぞれの動きはご自身でご確認ください。
以下、日米の金利差の前週との差を「Δ金利差」と表記します。また、日米の主要株価指標の比の前週との差を「Δ株価比差」と表記します。
通常時の金利と株価の動きは、方向が反対になりがちなことが知られています。通常時には、為替が金利＞株価の影響を受けることも知られています。何が原因で何が結果かはよくわかりませんが、これらの関係が成り立たないときは通常時でないことならわかります。
下図は、上から「方向とボラティリティ」「Δ金利差」「Δ株価比差」を表しています。


年明けから、陽線・陰線が3週続いたことはまだありません。また、2週続けて値幅が100pipsとなったのは、今回が初めてです。USDJPYに限らず円クロスは、陰線での変化が大きかった翌週には上下に迷いが出やすい、というジンクスがあります。どちらに動くにせよ、追いかけはほどほどにした方が良いでしょう。

Δ金利差とΔ株価比差は、年明け第1週のデータがありません。取引日数が各国揃わず、日数も少ないため、年明け第1週を除外しています。

Δ金利差は、年明けから週足と11週のうち10週で方向一致しています。先週も一致していました。Δ株価比差も、11週のうち9週が不一致となっています。
先週は、米株価急落が話題に挙がりました。Δ株価比差が週足と方向一致しています（年明けから方向一致は2回目）。ただ、Δ金利差が大きく週足と同方向に低下しているので、株価急落が支配的なUSDJPY下降ではないようです。
今は、Δ株価比差の動きが気になるものの、USDJPYの動きを決めているのはやはりΔ金利差のようです。よって、次週の動きは、

• Δ株価比差がこのまま下がっても、Δ金利差さえ持ち直せばUSDJPYは上向く可能性がある
• 逆に、Δ金利差があまり動かずに、Δ株価比差がこのまま為替の動きと同方向のまま続くと、USDJPYの下降継続となる可能性が高い

と予想されます。
なお、USDJPY自体の売買志向よりも、Δ金利差・Δ株価比差の動向がUSDJPYの動向を示唆する状況では、為替のテクニカル指標に騙しや遅れが多くなりがちです。ご注意を。


先週に引き続き、今後の動きについて様子見の週です。
次週は、GDP確報値とPCEの発表があります。いずれも、もともと反応が小さい指標ですから、経済指標の結果を契機にトレンドが変わることはないでしょう。

そもそも、先週の株価急落原因については諸説あって、よくわかっていません。「よくわかっていない」ことを解説した記事として、ブルームバーグのコラムが参考になります。よろしければご参照ください。


Ａ. 政策決定指標
A1. 金融政策
2017年の政策金利利上げは3回が予定されています。3月利上げの次は6月か9月を有力視する解説が多いようです。
　(1) FOMC政策金利（2017年3月16日発表結果検証済）
　(2) FOMC議事録 （2017年2月23日公表結果検証済）

A2. 財政政策
米国GDPに対し公共投資が与える影響は、日本の場合に比して小さなものです（絶対額でなく比率で考察）。従って、政府予算の配分が変わることは経済的な直接効果よりも、関連法規改正などで予算配分が増えた分野への政府支援が強まる間接効果となります（日本の場合は直接効果が大きい）。にも関わらず、そうした政策変更は、JPYに対してよりもUSDに対して大きく影響が現れがちな点が不思議です。
　(1) 月次財政収支

A3. 景気指標
最近は全体的に非常に良い結果が続いています。今後見通しが「良くなる」「悪くなる」の景況感アンケートだけでなく、在庫や受注や出荷も加味した指標でも前月比プラスに留まらずに、前月の前月比プラスを上回る前月比改善が続き過ぎています。3月分データが発表されてやっと少し、プラスが減った指標も出てきたものの、実態が良くならなければいずれ景況感は失速します。
A31. 総合
ISMとCBの2月、UM速報3月のいずれも改善が進んでいます。
　(1) ISM非製造業・総合景況指数（2017年3月4日発表予定、事前分析済）
　(2) CB消費者信頼感（2017年3月28日発表結果検証済）
　(3) ミシガン大学消費者信頼感指数速報値/確報値（2017年2月11日発表結果検証済）

A32. 製造業
最も反応が大きい指標はISMです。ISMへの相関が強いと言われるのがPhil連銀景気指数で、Phil連銀景気指数への相関が強いと言われるのがNY連銀景気指数です。
直近は非常に好調な数字が続いています。がしかし、実態指標の製造業2月の結果は改善したものの僅かで、物価指標のPPI・PPIコアの2月分データは伸びが1月分より鈍化しています。
　(1) ISM製造業景況感指数（2017年3月2日発表結果検証済）
　(2) Phil連銀製造業景気指数（2017年2月16日発表結果検証済）
　(3) NY連銀製造業景気指数（2017年2月15日発表結果検証済）

A4. 物価指標
FRBが注目しているというPCEコアデフレータが最重要だと思われます。物価は、材料→生産→消費へと下流に波及すると考えられるため、(4)→(1)へと影響が進む、と考えられます。
2月分データでは、輸入物価指数・PPI・CPIのいずれも伸びが鈍化していました。
　(1) PCEコアデフレータ（2017年3月31日発表結果検証済）
　(2) 消費者物価指数（CPI）
　(3) 生産者物価指数（PPI）（2017年2月14日発表結果検証済）
　(4) 輸入物価指数（2017年2月10日発表結果検証済）

A5. 雇用指標
景気を表すのは新規雇用者数と失業率で、これらについては既にFRB幹部も満足しています。だから、最近は景気を後押しする平均時給の伸びが注目されています。
　(1) 雇用統計（2017年3月10日発表予定、事前分析済）
　(2) ADP民間雇用者数（2017年3月8日発表結果検証済）
　(3) 前週新規失業保険申請件数

B. 経済情勢指標
B1. 経済成長
財政収支・国際収支の赤字が続いていても、主要先進国において米国経済は最も好調です。そういう実態を踏まえると、素人にも現状の景気の良し悪しを最もわかりやすく表しているのがGDPなのでしょう。
　(1) 四半期GDP速報値（2017年1月27日発表結果検証済）
　(2) 四半期GDP改定値（2017年2月28日発表結果検証済）
　(3) 四半期GDP確定値（2017年3月30日発表結果検証済）

B2. 国際収支
最近の傾向は毎月400億ドルの貿易赤字が続いています。毎月400億ドルという大きさは、年間で日本の国家予算並みということですよね。米国の経済規模というのは本当にすごいのですね。本指標は、貿易赤字が多少増えようが減ろうが、発表直後の反応方向に関係なく、そして反応が比較的大きい傾向があること、です。少し変な指標です。
貿易赤字縮小が米政権の政治課題に挙がっており、USDJPYへの影響が直接・間接的に大きくなるでしょう。
　(1) 貿易収支（2017年3月7日発表結果検証済）

B3. 実態指標
「消費」や「住宅」が景気に関わるというのはわかるような気がします。がしかし、米国で「製造」が経済に与える影響は為替を動かすほど大きいのか、どうもピンとこないまま調査や分析を怠っていました。「住宅」は、もともとあまり反応しません。
やはり基本は、米国GDPの70％を占めるというPCEです。
B31. 消費
　(1) 四半期PCE速報値（2017年1月27日発表結果検証済）
　(2) 四半期PCE改定値（2017年2月28日発表結果検証済）
　(3) 四半期PCE確定値（2017年3月30日発表結果検証済）
　(4) 個人支出（PCE）・個人所得（2017年3月31日発表結果検証済）
　(5) 小売売上高

B32. 住宅
FX会社HPなどでは注目度や重要度が高く評価されている指標もあります。が、反応は小さな指標ばかりです。但し、素直な反応をしがちです。
　(1) 中古住宅販売件数（2017年3月22日発表結果検証済）
　(2) 新築住宅販売件数（2017年3月23日発表結果検証済）
　(3) 建設支出（2017年3月2日発表予定、事前分析済）

B33. 製造
米国経済に対し製造業の好不調が与える影響は小さい、と捉えています。雇用指標や景気指標に影響すると考えているので記録を取って見ていますが、反応は大したことありません。
　(1) 鉱工業生産・設備稼働率（2017年3月17日発表結果検証済）
　(2) 耐久財受注（2017年3月24日発表結果検証済）


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日本経済指標発表時にはUSDJPYで取引しています。USDJPYの動きについては「4-2. 米国経済指標DB」に記しています。


海外から見た日本の政治経済的特徴は、GDPが世界3位（2016年USD換算）のG8構成国という先進国・経済大国で、公的債務の対外比率が小さく対外資産が多い、といった点ではないでしょうか。
一方、先進国の中は貧困率・自殺率が高く（OECD資料）、その原因が少子高齢化による構造的なもので、公的債務（国・地方の合計）が1100兆円以上にも達するため、今後の長期的経済成長が見込みにくい、と映るのではないでしょうか。
こうした姿は、30-40年前の英仏のイメージに重なる、という気がします。だから、いずれそれなりに盛り返すのかな、と楽観的です。
ともあれ、日本円（JPY）は、1日当たり取引シェアが3位（22％：2016年4月）、外貨準備で4位（2.9％：2011年）で、あまり知られていませんが、ジンバブエの法定通貨のひとつでもあります（同国の法定通貨は他に8通貨ある）。
過去・現在の政治経済基盤と欧米から離れた地理的条件から、多くの局面でリスク回避通貨として扱われます。何しろ、日本で大震災があっても北朝鮮が日本海にミサイルを撃っても、過去の実績からはJPYが買われているぐらい、リスクにはめっぽう強い通貨です。


本ブログでの取引は円クロスで行っています。よって、分析の基準として日本側の財政・金融・経済の現状認識を定期的（月次）で更新していきます。情報の優先度は、日銀見解＞政府見解＞海外報道・解説＞国内報道・解説、の順としています。
下表に一覧します。



日本指標ではUSDJPYはじめ為替がほぼ反応しません。日銀金融政策決定会合だけは、以前のバズーカが意識されていた頃に良く反応したものの、量的緩和の出口議論が始まるまでは大して動かないでしょう。

Ａ. 政策決定指標
A1. 金融政策
政策金利及び政策発表は、金融政策決定会合終了次第となっており、時間が不定時です。ほぼ正午前後に発表されますが、大きな政策変更があるときには発表が遅れるというジンクスがあります。
　(1) 政策金利
　(2) 金融政策決定会合議事要旨公表

A3. 景気指標
短観は日銀金融政策の判断材料とされています。景気指標への反応は、日欧が小さく米英が大きいという傾向があります。
　(1) 日銀短観

A4. 物価指標
金融・財政政策に影響を与えるため記録していますが、ほとんど動かない指標のため、取引には向いていません。なお、海外におけるコアCPIに相当するのは、全国消費者物価指数のコアコアCPIです。日本におけるコアCPIは生鮮食料品だけを除き、エネルギーを除いていません。
日銀が目標とする物価上昇率2％とはCPIの年率2％を指しています。
　(1) 全国消費者物価指数（CPI）・東京都区部消費者物価指数（2017年1月27日発表結果検証済）
　(2) GDPデフレータ速報値（2017年2月13日発表結果検証済）

B. 経済情勢指標
B1. 経済成長
米国・中国・EUに次ぐ経済規模なのに、なぜこの程度しか動かないのか、昔から不思議です。とはいえ、日本指標の中では、速報値発表時にBOJ（日銀）政策金利発表に次いで動くようです。
　(1) 四半期GDP速報値（2017年2月13日発表結果検証済）

B2. 国際収支
貿易収支と経常収支で反応に結び付くのは貿易収支の方です。がしかし、発表前後の反応はほとんどありません。反応は09:00からの株取引が始まってからの方が大きく現れがちです。
　(1) 貿易収支・経常収支（2017年2月8日発表結果検証済）
　(2) 貿易統計（通関ベース）（2017年3月22日発表結果検証済）

B3. 実態指標
全体的には反応が小さな指標と言えます。08:50の発表結果は、09:00からの東証寄り付きの反応方向と一致し、且つ、前日までのトレンド方向と一致するとき、10pipsを超える反応となりがちです。是非そういう機会は逃さないようにしたいものですね。
かつてよりも製造業はBtoB（企業-企業間取引）を重視しています。CPIではわからない動きを指標で掴むため、製造業の動向が必要です。
　(1) 機械受注（2017年2月9日発表結果検証済）
　(2) 鉱工業生産速報値・確報値（2017年2月14日発表結果検証済）


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多くのFX関連書籍・記事で主流・基本だと言うトレンドフォローでの取引は、多くの結果が示す通り、ほとんどの人に適していません。普通の人がFXを始める際には、もっと適した方法があると思って、このブログを始めました。このブログでは、経済指標発表前後の短期シナリオ手法というやり方を紹介しています。詳細は「FXは上達するのか」をご覧ください。







取引時間は58分11秒、損益は＋2,789円（0.42％）、指標単位勝敗は6勝2敗、でした。
今週は負けが先行し、定性分析を結構外しました。まだまだ研究が必要ですね。


来週はあまり魅力的な指標がないようです。
下表に、次週の主要発表指標について、過去の反応の大きさを一覧しておきます。


米英GDPは確報値なので、正直、これまであまり取引をしたことがありません。
日本CPIは、本ブログが円クロス取引中心のため、日銀施策の基になるCPI動向を把握しておくために取引します。
米PCEもほぼ同じ理由です。米側GDPの70％は個人消費が占めています。そのため、PCE動向を把握しておくために取引します。
次週は、こういう週なのでおもしろい指標がありません。もし退屈するならば、金利や株価のチャートをUSDJPYに並べて表示して取引してみてはいかがでしょう。
金利や株価のチャートも為替と同じく、次が上か下かは読めませんが、動きの勢いを読み取る練習が役に立ちます。


以下は、先週と同じ文面です。

上表の反応の大きさは、直後1分足跳幅・値幅と直後11分足値幅を記載しています。
直後1分足跳幅と値幅は、その指標がトレンドに与える影響を最も素直に表しています（と考えられ、多くの事例もそれを裏付けています）。がしかし、直後1分足跳幅で稼ぐには、指標発表直前にポジションを取らなければならないので、

1. 指標結果の予想を当て、
   
2. 反応方向の予想を当て、
   
3. 適切な利確・損切のために反応程度を当てる

と三段階の分析が正しくなければいけません。よって、難易度が非常に高くなります。だから、なるべくならその前後の値動きに追従することを薦めます。その方が定量再現性が高く、ずっと難易度が下がるのです。稼げるpipsは小さくなりますが。
まぁ分析が外れても勝てることはあるし、その逆もあります。でも、当てれば勝てると信じて研究するしかありません。

上表の過去の反応平均値は、稼げるpipsでもあり損をするpipsでもあります。
だいぶ以前の記憶で恐縮ですが、FXを始めた頃に指標取引を薦める入門書はありませんでした。せいぜい米雇用統計のような反応が大きな指標を入門書で取り上げて、発表後のトレンドが決まってから追いかけてポジションを取るコツを教えるものはあっても、積極的に経済指標発表前後の取引を薦めるものは見た覚えがありません。当時の入門書はトレンドフォローの薦め一色だったという記憶があります。

当時、かなりテキスト通り忠実にやったつもりで取引し、それでも一通り負けました。やはり自分は臆病なのか下手なのか自己判断に迷いました。それで、他人のこうすれば良いという話を疑って、色々な状況・場面をきちんと自分でデータを取って分析するようになりました。きっとあの頃は、今よりずっと買えば下がるし売れば騰がった時代だったから、本の通りにやっても負けたのです（ウソです）。
自分で分析した結果、

• 経済指標発表時は大きく動くから危ない、というのはウソだ（そんな指標は限られており、むしろ稼げないし損も少ないことが多い）、
  
• トレンドフォローしたときの勝率と経済指標発表前後の勝率や損益には、どちらが有利・不利という差がない、

ということがわかりました。
単にどちらもやり方の最適化の問題だけだったのです。

それからは、09:00（東証寄り付き）、12:00（昼休み）、17:30（GBP取引増加）、といった時間に、陽線や陰線がどれだけ続く傾向があるかを調べたものです。例えば、最初の1分足と次の2本の1分足は、方向一致率と定量再現性が高いことがわかったもんです（今はどうだか知りません）。がしかし、これらの時間で稼げるpipsは小さい上に、仕事の都合でなかなか取引できない方が多く、結局、経済指標が最も取引しやすいというのが結論です。
ちなみに、21:00、23:00、0:00は、同じような調べ方で、確率的な再現性が得られない、が当時の結論です。

さて、脱線しましたが、もしせっかくご自身で経済指標を分析して取引に臨んでみるなら、反応の大きさ（直後1分足跳幅）が25pips程度の指標がお薦めです。
どこかで記した記憶がありますが、反応が小さすぎる指標は、指標結果とそれまでのトレンドとの区別がつかないので、分析が難しくなります。反応が大きすぎる指標は、長い（大きい）ヒゲを形成することが多いので、実際の取引が難しくなる傾向があるのです。せっかく分析を当てたのに取引で負けるのは悔しいですからね。

以上、ご参考まで。

2017年3月24日21:30に米国実態指標「耐久財受注」が発表されます。今回発表は2017年2月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。


平均値に反応が届いたことは32％しかありません。この指標も含損10pipsで損切が適切です。

次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 市場予想はコア（輸送機器除く）が0.7ポイント改善、非コアが1.4ポイント改善、となっています。今回は、市場予想を上回るかもしれない、と考えています。
  関連指標の2月景気指標は軒並み改善、小売売上高は全体・コアともに前月比改善、住宅販売も改善、となっています。
  
• シナリオは次の通りです。
  まず、直前1分足の陰線率が95％となっています。但し、始値がつく頃にポジションを取得し、本1分足跳幅で利確したとして、期待pipsは4pips程度です。
  上記、指標への定性分析結論に基づき、直後1分足は指標発表直前に買いとします。
  また、直後11分足は、直後1分足との方向一致率が75％となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びていたことが67％となっています。反応方向を確認してから、追いかけても良い数字です。更に、直後11分足は事後差異との方向一致率も71％となっています。
  

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


本指標は、製造業の耐久財受注状況を表しています。指標名は「受注」となっているものの、発表内容は「出荷」「在庫」「新規受注」「受注残高」です。
ちなみに、耐久財とは3年以上の使用に耐える消費財を指し、代表例として自動車・航空機・家電・家具等があります。
この指標とは別に「製造業新規受注」が発表されており、それが翌々月月初発表に対し「耐久財受注」は毎月下旬に前月分速報値が発表されます。そのため、本指標は設備投資分野における先行指標に位置づけられます。
反応は、市場予想との差＞前回結果との差、コア数値＞非コア数値、で現れます。



以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


発表は前月比で、市場予想はコア（輸送機器除く）が0.7ポイント改善、非コアが1.4ポイント改善、となっています。

まず、2月の景気指標を見ると、NY連銀製造業景気指数が18.7で14年10月以降で最大となっています。Phil連銀製造業景気指数も43.3と、手元で確認できる13年以降で最大となっています。ISM製造業も14年12月以降で最大です。
次に、2月の小売売上高を見てみましょう。主要13項目において、ネット通販・家具・健康用品・建設資材の4項目が増加、電子機器/電化製品と自動車/同部品は減少です。
そして、耐久財の代表とも言える中古住宅・新築住宅は今週発表されており、ともに好調でした。
これらの指標結果を見る限り、市場予想を上回るかも知れません。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。









反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後1分足と直後11分足の方向一致率は75％となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びていたことが67％となっています。反応方向を確認してから、追いかけても良い数字です。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足の陰線率が95％となっています。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


直後11分足は、事後差異との方向一致率が71％と有意です。発表直後よりも少し時間が経ってからの方が、指標結果に反応する傾向があるようです。但し、あまり強い指標ではないので、市場のテーマが金利や株価といった大きなトレンドがあるときには、アテにならないと思われます。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。


上表訂正が間に合わないので、そのままにしておきますが、シナリオ3として以下追加します。
指標への定性分析結論に基づき、直後1分足は指標発表直前に買いとします。




以下は2017年3月24日22:20頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。




取引結果は次の通りでした。



事前調査分析内容を、以下に検証します

• 市場予想はコア（輸送機器除く）が0.7ポイント改善、非コアが1.4ポイント改善、となっています。今回は、市場予想を上回るかもしれない、と考えています。
  関連指標の2月景気指標は軒並み改善、小売売上高は全体・コアともに前月比改善、住宅販売も改善、となっています。

結果は、市場予想に対し、コアが下回り（＋0.4、予想は＋0.7）、非コアが上回り（＋1.7％、予想は＋1.4％）ました。
コアが市場予想を上回るという分析は外しました。これは未熟なためで、申し訳ありません。
次に、本文中に記載した過去反応が、コア＞非コアとなるという点も外しました。コアは市場予想を下回り、直後11分足はまず下ヒゲを形成し、3・4分後に反転して陽線になったと記憶しています。惜しいと言えば惜しいのですが、結論を外したことに違いありません。但し、この動きを見る限り、コア＞非コアを見直すのは本指標を来月以降も見てからにします。

先週来、定性分析を外すことが続いています。重ねて申し訳ありません。
指標結果と反応の関係についてはこういうこともありますが、コア＞非コアの関係は次回も注視するため備忘までにここに記しておきます。


事前準備したシナリオは次の通りです。

• まず、直前1分足の陰線率が95％となっています。但し、始値がつく頃にポジションを取得し、本1分足跳幅で利確したとして、期待pipsは4pips程度です。
  上記、指標への定性分析結論に基づき、直後1分足は指標発表直前に買いとします。
  また、直後11分足は、直後1分足との方向一致率が75％となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びていたことが67％となっています。反応方向を確認してから、追いかけても良い数字です。更に、直後11分足は事後差異との方向一致率も71％となっています。

まず、シナリオ1の直前1分足は陽線となりました。がしかし、これは本ブログに記録するFX会社のチャートについて、です。
実際に取引に用いているFX会社のチャートでは、21:29から21:30の直前1分足が、始値111.0311で終値111.0262の陰線となっています。
こういうことは良くあります。シナリオとしては外したこととし取引では勝ち、の結論を記録します。

次に、直後1分足と直後11分足の方向は不一致となりました。コア・非コアの発表結果が市場予想に対し上下割れたためか、発表直後は反応が小さな指標の割にばたばたしていました。
シナリオ2の通り、陰線形成中の直後1分足を追いかけてポジションを取り、何とか利確できました。

そして、順序が後先になりますが、付け加えたシナリオ3は分析を完全に外していたにも関わらず、微益を利確できました。これは、今回の反応が非コア＞コアの結果で最初反応したため、と考えられます。ともあれ、上手く波の勢いを見切ることができました。

本ブログ開始後、本指標での成績を下表に示します。珍しく、勝率が良いものの負けている指標です。



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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

2017年3月24日18:00に欧州景気指標「欧州PMI速報値」が発表されます。今回発表は3月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 平均的な反応は、指標発表前の10分と発表後の10分でほぼ同じです。反応分布を見ると、たまに10pipsを超えることもあったようですが（約20％）、それだけに10pipsも含損が先行すると挽回できません。
  本指標への反応を見ればわかるように、EURは指標結果よりもそのときどきのトレンドに従う傾向が強い通貨です。指標一致性分析の結果もそれを裏付けており、前回結果・市場予想・発表結果の大小関係がどうあれ、反応方向との一致率は45〜65％の範囲に収まっています。
  
• 直後1分足の陽線率が73％となっています。
  直後11分足は直後1分足との方向一致率が68％となっています。方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びていたことは80％となっています。もし追いかけてポジションを持つなら、指標発表前のトレンド方向に従うときが良いでしょう。反転するにせよ2番頂（谷）を作るにせよ、過去の傾向では発表後4-6分に起きることが多いようです。
  

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


PMIは、企業購買担当者に直接調査して算出されるため、景気実態を正確に反映した先行指標と言われています。

一般論として、製造業の材料・部品調達は、数か月先の取引先動向や製品需要から仕入れを行うため、それだけの先行性があると考えられます。それよりは先行性が劣るものの、サービス業の仕入れも機会喪失を避けるため、消費者の動向に先んじようと必死です。
但し、この「製造業景況感はサービス業景況感よりも先行性がある」という言い伝えは、日本や独国には当てはまりません。昔とは違って、流通経路が可視化・効率化され、企業購買部門の力量が向上し、今では輸出大国の日本や独国の製造業は国内サービス業を介さずに海外と直接取引を行うことができるから、です。サービス業の仕入れに至っては、ほぼ消費動向とリアルタイムで一致しつつあるのです。

指数の解釈は、50％を上回ると景気拡大・50％を下回ると景気後退、です。
指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、です。



以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの26回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


市場予想は、製造業・サービス業ともに前回結果より0.1ポイント悪化、となっています。

欧州経済全体は、ECBが金融緩和出口論議が始まるほど持ち直しています。がしかし、本指標への反応を見ればわかるように、EURは指標の影響よりそのときどきのトレンドに従う傾向が強い通貨です。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。









反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後1分足と直後11分足の方向一致率が68％となっています。方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びていたことは80％となっています。もし追いかけてポジションを持つなら、指標発表前のトレンド方向に従うときが良いでしょう。反転するにせよ2番頂（谷）を作るにせよ、過去の傾向では発表後4-6分に起きることが多いようです。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直後1分足の陽線率が73％となっています。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


前回結果・市場予想・発表結果の大小関係がどうあれ、反応方向との一致率は45〜65％の範囲に収まっています。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。





以下は2017年3月24日20:30頃に追記しています。

発表結果は、製造業PMIとサービス業PMIのいずれも5年11カ月ぶり高水準に達しました。
今回発表値（速報）に基づく1-3月経済成長率は0.6％となり、雇用者数は2007年7月以来の大幅増で、採用数もサービス業と製造業の両方で増えています。
マークイット社コメント要点は、

• 成長加速と新規事業トレンド改善と採用意欲高まりに勢いがある
  
• PMIと物価指標は、通常ならECBの引き締めを伴いそうな領域に十分に入っている
  
• このまま成長加速が続きインフレが想定以上に定着した場合、ECBが後手に回るとの批判を招恐れがあるく

です。
これほどの結果でも、これだけしか反応しないことに驚きますよね。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。




取引結果は次の通りでした。




事前調査分析内容を、以下に検証します

• 平均的な反応は、指標発表前の10分と発表後の10分でほぼ同じです。反応分布を見ると、たまに10pipsを超えることもあったようですが（約20％）、それだけに10pipsも含損が先行すると挽回できません。
  本指標への反応を見ればわかるように、EURは指標結果よりもそのときどきのトレンドに従う傾向が強い通貨です。指標一致性分析の結果もそれを裏付けており、前回結果・市場予想・発表結果の大小関係がどうあれ、反応方向との一致率は45〜65％の範囲に収まっています。

分析通りでした。


事前準備したシナリオは次の通りです。

• 直後1分足の陽線率が73％となっています。
  直後11分足は直後1分足との方向一致率が68％となっています。方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びていたことは80％となっています。もし追いかけてポジションを持つなら、指標発表前のトレンド方向に従うときが良いでしょう。反転するにせよ2番頂（谷）を作るにせよ、過去の傾向では発表後4-6分に起きることが多いようです。

シナリオ1は損切となりました。がしかし、次回以降に見直す必要はないようです。

本ブログ開始以降の本指標の成績を下表に纏めておきます。




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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

2017年3月24日17:30に欧州景気指標「独国製造業PMI速報値・独国サービス業PMI速報値」が発表されます。今回発表は3月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 平均的な反応は、指標発表前の10分と発表後の10分でほぼ同じです。反応分布を見ると、たまに10pipsを超えることもあったようですが（約20％）、それだけに10pipsも含損が先行すると挽回できません。
  本指標への反応を見ればわかるように、EURは指標結果よりもそのときどきのトレンドに従う傾向が強い通貨です。指標一致性分析の結果もそれを裏付けており、前回結果・市場予想・発表結果の大小関係がどうあれ、反応方向との一致率は45〜65％の範囲に収まっています。
  
• シナリオです。
  反応一致性分析の結果、直後1分足は直前1分足との方向一致率が71％となっています。
  反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率が60％で、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びることは80％です。もし追いかけてポジションを持つなら、指標発表前のトレンド方向に従うときが良いでしょう。
  

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


PMIは、企業購買担当者に直接調査して算出されるため、景気実態を正確に反映した先行指標と言われています。

一般論として、製造業の材料・部品調達は、数か月先の取引先動向や製品需要から仕入れを行うため、それだけの先行性があると考えられます。それよりは先行性が劣るものの、サービス業の仕入れも機会喪失を避けるため、消費者の動向に先んじようと必死です。
但し、この「製造業景況感はサービス業景況感よりも先行性がある」という言い伝えは、日本や独国には当てはまりません。昔とは違って、流通経路が可視化・効率化され、企業購買部門の力量が向上し、今では輸出大国の日本や独国の製造業は国内サービス業を介さずに海外と直接取引を行うことができるから、です。サービス業の仕入れに至っては、ほぼ消費動向とリアルタイムで一致しつつあるのです。

指数の解釈は、50％を上回ると景気拡大・50％を下回ると景気後退、です。
指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、です。



以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの26回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


市場予想は、製造業が前回より0.3ポイント悪化、サービス業が0.1ポイント改善、となっています。

欧州経済全体は、ECBが金融緩和出口論議が始まるほど持ち直しています。がしかし、本指標への反応を見ればわかるように、EURは指標の影響よりそのときどきのトレンドに従う傾向が強い通貨です。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。









反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後1分足と直後11分足の方向一致率が60％となっています。方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びることは80％です。もし追いかけてポジションを持つなら、指標発表前のトレンド方向に従うときが良いでしょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直後1分足は直前1分足との方向一致率が71％となっています。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


指標発表結果が反応方向に強い影響を与えていません。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。






以下は2017年3月24日21:00頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。




取引結果は次の通りでした。




事前調査分析内容を、以下に検証します

• 平均的な反応は、指標発表前の10分と発表後の10分でほぼ同じです。反応分布を見ると、たまに10pipsを超えることもあったようですが（約20％）、それだけに10pipsも含損が先行すると挽回できません。
  本指標への反応を見ればわかるように、EURは指標結果よりもそのときどきのトレンドに従う傾向が強い通貨です。指標一致性分析の結果もそれを裏付けており、前回結果・市場予想・発表結果の大小関係がどうあれ、反応方向との一致率は45〜65％の範囲に収まっています。

特に見直すべき点はありません。


事前準備したシナリオを以下に示します。

• シナリオです。
  反応一致性分析の結果、直後1分足は直前1分足との方向一致率が71％となっています。
  反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率が60％で、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びることは80％です。もし追いかけてポジションを持つなら、指標発表前のトレンド方向に従うときが良いでしょう。

特に見直すべき点はありません。

本ブログ開始以降、本指標での取引結果を下表に纏めておきます。




もしこの記事が何か参考になったなら、どれか広告バナーをクリックして提携先に興味をお持ち頂けると幸いです。提携先はいずれも良心的なところを選んだつもりです。安心してください。




本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

2017年3月23日23:00に米国実態指標「新築住宅販売件数」が発表されます。今回発表は2017年2月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 反応が小さな指標です。
  昨夜の中古住宅販売件数と同様に、この時刻頃から0:00頃までは金利と株価の綱引きが始まると予想されます。発表結果の良し悪しだけを見るのでなく、チャートそのものの値動きにもご注意ください。結果の良し悪しで上がるはず・下がるはずという指標ではありません。
  
• シナリオに先立ち注意です。
  反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率は58％です。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びた事例は43％しかありません。初期反応を見てから追いかけてポジションを取っても良い指標ではありません。
  
• シナリオは次の通りです。
  今回の事前差異は、市場予想が前回結果より増えているのでプラスです。
  指標一致性分析の結果、直前10-1分足は事前差異との方向一致率が71％です。陽線です。
  反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が73％となっています。
  指標一致性分析の結果、直後1分足は事前差異との方向一致率が71％となっています。陽線です。
  いずれも先述の通り反応は小さくなる傾向があるので、指標発表前に強い勢いでトレンドが生じているなら、この指標への反応など埋もれてしまいます。取引を見合わせても構わない指標です。
  

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


米国の住宅販売件数という指標には、以前から不思議な点あります。
まず、米国住宅市場には、新築住宅よりも中古住宅の流通量が大きい、という特徴があります。それにも関わらず、多くのFX会社HPでは、中古住宅販売件数よりも本指標の方が注目度や重要度が高い、としているところが多いようです。
また、住宅販売件数への注目度・重要度が高い理由は、消費やリフォームなどの関連需要にも繋がるため波及効果も大きい上、消費者個人の収入・金利の見通しが反映されるため、という説明が一般的です。がしかし、それなら自動車販売台数でも良い訳です。
両者の反応の大きさを比べてみてもほぼ10pipsしかなく、なぜ注目度や重要度が高いのかが不思議です。景気の先行指標としてわかりやすいから、かも知れません。

本指標の集計は、一戸建に加えて、コンドミニアムと共同住宅を含めた数字も発表されます。但し、この件数には土地付きの新築住宅販売が対象で、既に保有する土地へ住宅を新築したものは含まれません。その理由はわかりません。
注意すべき点は、中古住宅販売件数は所有権移転完了ベースであるのに対して、新築住宅販売件数が契約書署名ベースで集計されています。従って、本指標は中古住宅販売件数に対し1〜2か月先行します。発表日の関係から、その逆と誤解している向きもあるのでご注意を。
また、以前の発表数値が大きく修正されることがある点も注意が必要です。



以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


反応が小さな指標です。
むしろ、昨夜の中古住宅販売件数と同様に、この時刻頃から0:00頃までは金利と株価の綱引きが始まると予想されます。発表結果の良し悪しだけを見るのでなく、チャートそのものの値動きにもご注意ください。結果の良し悪しで上がるはず・下がるはずという指標ではありません。
ダウは一昨日大きく崩れ、昨夜は僅かに戻しとなっています。為替のチャートパターンと同様に、大きく動く前の棚を昨夜は形成したのかもしれません。トレンドを読むのは難しいので、ポジションを持つ時間はできるだけ短い方が良いでしょう。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。









反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後1分足と直後11分足の方向一致率は58％です。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びた事例は43％しかありません。初期反応を見て追いかけてポジションを取っても良い指標ではありません。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足の陰線率が73％となっています。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


直前10-1分足と直後1分足の事前差異との方向一致率が71％となっています。今回の市場予想は前回結果よりやや改善ですから、陽線ということになります。
また、事後差異と直後1分足の方向一致率が79％となっています。がしかし、発表結果の良し悪しと直後1分足の方向率が高くても、発表前にポジションは取れません。事後差異と直後1分足の方向一致率が高いことは、直後1分足と直後11分足の方向一致率が高いときに役立つのであって、今回はそれに当たりません。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
但し、いずれも反応は小さくなる傾向があるので、指標発表前に強い勢いでトレンドが生じているなら、この指標への反応など埋もれてしまいます。取引を見合わせても構わない指標です。
なぜ、本指標が多くのFX会社の指標格付けで重要度・注目度が高いのか不思議です。

• 今回の事前差異は、市場予想が前回結果より増えているのでプラスです。
  指標一致性分析の結果、直前10-1分足は事前差異との方向一致率が71％です。陽線です。
  
• 反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が73％となっています。
  
• 指標一致性分析の結果、直後1分足は事前差異との方向一致率が71％となっています。陽線です。

以下は2017年3月23日23:30頃に追記しています。


今回発表の要点は次の通りです。

• 前月比6.1％増の59.2万戸
  
• 前月1月が55.5万戸から55.8万戸に修正
  
• 地域別では中西部・西部・南部が増加、特に中西部では30.9％の大幅増加で2012年10月以来の数値
  
• 販売に対する在庫比率は5.4カ月と、前月の5.6カ月から低下
  
• 販売価格中央値は前年比4.9％低下し296,200ドル

30年物住宅ローン固定金利は、11月初旬3.5%が3月中旬には4.3％に上昇しています。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。




取引結果は次の通りでした。


久しぶりのシナリオ完勝でした。ツイてたようです。


事前調査分析内容を、以下に検証します。

事前調査分析は次の通りでした。

• 反応が小さな指標です。
  昨夜の中古住宅販売件数と同様に、この時刻頃から0:00頃までは金利と株価の綱引きが始まると予想されます。発表結果の良し悪しだけを見るのでなく、チャートそのものの値動きにもご注意ください。結果の良し悪しで上がるはず・下がるはずという指標ではありません。

発表結果は前回結果・市場予想を上回りました。反応は陽線です。


シナリオは次の通りでした。

• シナリオに先立ち注意です。
  反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率は58％です。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びた事例は43％しかありません。初期反応を見てから追いかけてポジションを取っても良い指標ではありません。

シナリオは次の通りです。
今回の事前差異は、市場予想が前回結果より増えているのでプラスです。
指標一致性分析の結果、直前10-1分足は事前差異との方向一致率が71％です。陽線です。
反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が73％となっています。
指標一致性分析の結果、直後1分足は事前差異との方向一致率が71％となっています。陽線です。
いずれも先述の通り反応は小さくなる傾向があるので、指標発表前に強い勢いでトレンドが生じているなら、この指標への反応など埋もれてしまいます。取引を見合わせても構わない指標です。

直後1分足終値よりも直後11分足終値が伸びました。

本指標について、本ブログ開始後の成績を下表に示します。



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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

2017年3月23日18:30に英国実態指標「小売売上高指数」が発表されます。今回発表は2017年2月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 先に注意です。
  指標発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の過去平均値は29pipsとなっています。そして、その平均値を超えたことは44％です。調査期間中、最も反応が大きかったときには67pipsとなっています。
  大きく反応しがちな指標ですから、発表時刻を跨いでポジションを持つ場合には、慎重になった方が良いでしょう。
  
• 今回の市場予想は、前月比・前年比ともに前回結果より改善です。現状は、サービス業PMIが悪化しつつありRPIが最近にない勢いで上昇中のため、今回の発表は市場予想を下回ると予想します。
  指標一致性分析結果では、事後差異（発表結果が市場予想や前回結果より良かったか悪かったか）と、直後1分足・直後11分足の方向一致率が63％・80％です。
  
• 以下、シナリオです。
  まず、直前10-1分足は、事前差異（今回はプラス）との方向一致率が71％となっています。陽線の確率が高い。
  直前1分足は過去の陰線率が82％です。
  
• 直後1分足は、指標発表結果が市場予想を下回ると予想し、指標発表直前に売ポジションを取ってみます。
  
• 直後1分足と直後11分足の方向一致率が71％となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例は65％です。気を付ければ追いかけてポジションを持っても良い数字です。指標前のトレンドが強くなければ、あまり気にしなくても良いでしょう。本指標は反応が大きな指標です。
  また、直前10-1分足は事後差異との方向一致率も75％となっています。そして、事後差異と直後11分足の方向一致率が80％となっています。つまり、市場は直前10-1分に直後の動きを見越しており、それが結構当たっているということです。
  直前10-1分足や直後1分足が陽線ならば、直後11分足終値がその方向に伸びる信頼度が高い、ということです。但し、直前10-1分足や直後1分足が陰線の場合にも、ポジションをとって直後1分足反応方向を追いかけてみます。
  

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


本指標の調査対象は、自動車販売店を除いた小売業・飲食店など5000社です。小売売上高は英国に限らず天候・季節が影響します。特に1月発表（前年12月分）はクリスマス商戦の影響で毎月の結果よりも大きく変動することが知られています。
英国の個人消費はGDPの約40％を占めるため、GDPの先行指標として本指標には意義があります。

発表元は英国国家統計局、時期は翌月中旬です。



以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


本指標に先行する関連指標には、サービス業PMIが挙げられます。1月・2月のサービス業PMIは、前回結果を下回っています。PMIは12月をピークに下降に移った懸念があります。そして、先日発表された2月分小売物価指数（RPI）は上昇を続けています。つまり、サービス業関係者の見通しが悪化しつつあり、RPIが最近にない勢いで上昇中、ということです。
ところが、今回の市場予想は、前月比・前年比ともに前回結果より改善です。自然に考えれば、今回の発表は市場予想を下回るのではないでしょうか。
但し、市場予想を裏付けることもあります。ロンドン2月の日中最高気温は平年よりも高い日が21日、低い日が7日だったのです。ロンドンの冬は寒い。これが小売売上高に影響する可能性があります。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。









反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後1分足と直後11分足の方向一致率が71％となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例は65％です。気を付ければ追いかけてポジションを持っても良い数字です。指標前のトレンドが強くなければ、あまり気にしなくても良いでしょう。本指標は反応が大きな指標です。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足の陰線率が82％です。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


まず、直前10-1分足は、事前差異（今回はプラス）との方向一致率が71％となっています。
また、直前10-1分足は事後差異との方向一致率も75％となっています。そして、事後差異と直後11分足の方向一致率が80％となっています。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。

• まず、直前10-1分足は、事前差異（今回はプラス）との方向一致率が71％となっています。陽線の確率が高い。
  
• 直前1分足は過去の陰線率が82％です。
  
• 直後1分足は、指標発表結果が市場予想を下回ると予想し、指標発表直前に売ポジションを取ってみます。
  
• 直後1分足と直後11分足の方向一致率が71％となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例は65％です。気を付ければ追いかけてポジションを持っても良い数字です。指標前のトレンドが強くなければ、あまり気にしなくても良いでしょう。本指標は反応が大きな指標です。
  また、直前10-1分足は事後差異との方向一致率も75％となっています。そして、事後差異と直後11分足の方向一致率が80％となっています。つまり、市場は直前10-1分に直後の動きを見越しており、それが結構当たっているということです。
  直前10-1分足や直後1分足が陽線ならば、直後11分足終値がその方向に伸びる信頼度が高い、ということです。但し、直前10-1分足や直後1分足が陰線の場合にも、ポジションをとって直後1分足反応方向を追いかけてみます。
  

久しぶりの4本足全てでのシナリオです。



以下は2017年3月23日21:00頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果は前回結果・市場予想を上回りました。反応はいずれも陽線でした。


取引結果は次の通りでした。




事前調査分析は以下の通りでした。

• 今回の市場予想は、前月比・前年比ともに前回結果より改善です。現状は、サービス業PMIが悪化しつつありRPIが最近にない勢いで上昇中のため、今回の発表は市場予想を下回ると予想します。
  指標一致性分析結果では、事後差異（発表結果が市場予想や前回結果より良かったか悪かったか）と、直後1分足・直後11分足の方向一致率が63％・80％です。

結果は前年比3.7%でした。
がしかし、12-2月の小売売上高自体は1.4％減少して2010年3月以来の大幅な落ち込みです。売上高指数が前回結果を上回った原因は、燃料価格の上昇が影響したと発表されています。
ともあれ、外したことに変わりありません。


以下のシナリオで取引に臨みました。

• まず、直前10-1分足は、事前差異（今回はプラス）との方向一致率が71％となっています。陽線の確率が高い。

陽線となりました。

• 直前1分足は過去の陰線率が82％です。

陽線です。
シナリオ2に依り、取引では売ポジションを取りましたが、下ヒゲに救われました。
分析が外れたものの、次回も陰線率は80％程度までしか下がらない見込みです。

• 直後1分足は、指標発表結果が市場予想を下回ると予想し、指標発表直前に売ポジションを取ってみます。

分析を外し、負けました。
ここ最近、定性分析を外していますが、以前が当たり過ぎていたのかも知れません。まだまだ研究が必要ですね。

• 直後1分足と直後11分足の方向一致率が71％となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例は65％です。気を付ければ追いかけてポジションを持っても良い数字です。指標前のトレンドが強くなければ、あまり気にしなくても良いでしょう。本指標は反応が大きな指標です。
  また、直前10-1分足は事後差異との方向一致率も75％となっています。そして、事後差異と直後11分足の方向一致率が80％となっています。つまり、市場は直前10-1分に直後の動きを見越しており、それが結構当たっているということです。
  直前10-1分足や直後1分足が陽線ならば、直後11分足終値がその方向に伸びる信頼度が高い、ということです。但し、直前10-1分足や直後1分足が陰線の場合にも、ポジションをとって直後1分足反応方向を追いかけてみます。

直後1分足と直後11分足の方向は一致したものの、終値では伸びませんでした。
取引自体は利確できたものの、ここ最近の直前10-1分足は指標発表時の反応方向を良く当てているような気がします。暫く注視していきたいと思います。

なお、本ブログ開始以来の本指標取引の成績を下表を示します。



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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

2017年3月23日05:00にNZ金融政策「RBNZ政策金利」が発表されます。
本発表時要点は下表に整理しておきました。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の平均値は57pipsとなっています。
調査期間において最も反応が大きかったときは195pipsでした（2015年6月発表時、3.50％から3.25％への予想外の利下げ）。

次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 国内景気や為替水準を見る限り、いま金利改定の必要に迫られているとは思えません。
  市場予想が現状維持だったことは22回、うち発表結果も現状維持だったことは20回です。かなり大きく動く傾向があるものの、発表後の反応方向は同じ方向に向かいやすい指標です。
  
• 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が91％となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例が62％です。発表直後に高値掴みに気を付ければ、追いかけてポジションをとっても良い数字です。
  予想通り現状維持だった場合の過去反応平均値では、直後11分足跳幅と直後1分足終値の差から22pipsが狙えます。チャートでうまく上下の波に乗って追撃できそうならば、2番・3番のポジションを取っても良さそうです。
  

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


ニュージーランドの政策金利は、ニュージーランド準備銀行（RBNZ）が年8回毎月第1火曜日に発表しています。
金融政策で、もともと不意打ちによるサプライズを狙いがちな日欧豪と違って、信頼できる中銀と言えます。

お手元のツールで月足でNZDJPYやNZDUSDをご覧ください。中銀には物価安定のミッションが課されており、NZは為替による輸入物価指標・貿易収支・景気指標への影響が大きい国です。現在はNZDJPYが高値、NZDUSDが安値付近で、中立値に近づくか再び高値・安値に向かうか迷う動きとなっています。
国内事情では、建設投資（NZ震災復興）が一段落したようですが、住宅市場も過熱していません。
いま、金利変更の必要には迫られていない、と思われます。



以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの32回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


過去の実績から言えば、RBNZの政策金利はほぼ市場予想通りになります。金利改定と市場予想されて金利改定されないかったことは、調査期間においてありません。但し、現状維持と市場予想されて実際には金利改定されたことは2回あります。がしかし、市場予想が外れた2回は不意打ちというより、事前の中銀アナウンスを市場が見落としていた、と記憶しています。
金融政策でもともと不意打ちによるサプライズを狙いがちな日欧豪と違って、信頼できる中銀と言えます。

市場予想と発表結果の関係、反応との関係について下表に纏めておきます。


予想通り現状維持だった場合の過去反応も大きく、後述するように、そのときの反応が一方向に向かいがちなことが、本発表時の特徴です。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
日常使っているFX会社の取引時間の関係で、直前10-1分足と直前1分足はデータがない箇所があります。図中、ヒゲすらない箇所は反応がなかったのではなく、記録がない箇所です。





直後1分足をご覧ください。反応が大きい割にヒゲがありません。これは、直後1分足の後も同じ方向に反応が継続していたことを表しています。
直後11分足にはヒゲが見られますが、それでも反応が大きい他の指標と比べると小さなヒゲです。本ブログでは、直後11分足をもってポジションを閉じますが、本発表時の反応が初期反応と同方向に伸びる傾向は、感触として15〜30分程度続くようです。




反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が91％となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例が62％です。発表直後に高値掴みに気を付ければ、追いかけてポジションをとっても良い数字です。
予想通り現状維持だった場合の過去反応平均値では、直後11分足跳幅と直後1分足終値の差から22pipsが狙えます。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。




金利改定の実績が少なく、指標一致性分析は割愛します。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。

直後11分足は、直後1分足との方向一致率が91％となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例が62％です。発表直後に高値掴みに気を付ければ、追いかけてポジションをとっても良い数字です。
予想通り現状維持だった場合の過去反応平均値では、直後11分足跳幅と直後1分足終値の差から22pipsが狙えます。チャートでうまく上下の波に乗って追撃できそうならば、2番・3番のポジションを取っても良さそうです。



以下は2017年3月23日12:00頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果は市場予想通りに現状維持で、同様事例における過去平均値である直後1分足跳幅44pips、直後1分足値幅39pipsに比べ、小さな反応となりました。


寝てました。


事前調査・分析の結論は次の通りでした。

• 国内景気や為替水準を見る限り、いま金利改定の必要に迫られているとは思えません。
  市場予想が現状維持だったことは22回、うち発表結果も現状維持だったことは20回です。かなり大きく動く傾向があるものの、発表後の反応方向は同じ方向に向かいやすい指標です。

結果は市場予想通り現状維持です。


取引できなかったものの、シナリオを検証しておきます。
事前準備していたシナリオは次の通りです。

• 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が91％となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例が62％です。発表直後に高値掴みに気を付ければ、追いかけてポジションをとっても良い数字です。
  予想通り現状維持だった場合の過去反応平均値では、直後11分足跳幅と直後1分足終値の差から22pipsが狙えます。チャートでうまく上下の波に乗って追撃できそうならば、2番・3番のポジションを取っても良さそうです。

直後1分足と直後11分足の方向は一致、直後11分足終値は直前1分足終値より伸びました。いつもより動きが小さく、もし取引していても2番・3番ポジションをとって追撃するのは難しかったでしょう。
仮に、直後1分足終値でポジションを取得し、直後11分足跳幅で利確していれば15pips、直後11分足終値で利確していれば3pipsだった、ということになります。

本ブログ開始以降の本指標での成績を纏めたので載せておきます。
なお、前回2月の取引では追撃を3度行い、下表外（シナリオ取引外）で他に50pips程度を利確しています。ブログ趣旨に基づき、それは下表にはカウントせずに、週次成績の方では反映しています。



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2017年3月22日23:00に米国実態指標「中古住宅販売件数」が発表されます。今回発表は2017年2月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 今回、市場では前回結果より僅かに減少、と予想されています。がしかし、今回はやや市場予想を下回るのではないでしょうか。
  論拠は、本指標が新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行すると言われている点です。新築住宅販売件数の年率換算値は、2016年7月をピークに減少傾向が伺え、12月・1月全体としてはそれ以前より減少しています。また、利上げを意識した駆け込み需要には、今回発表が2月分集計結果のため、早すぎます。中古住宅販売件数は所有権移転時点でカウントされるため、ローン申請・審査の期間も考慮すると、今回の利上げの話が出てからそのような行動をとっても間に合わない事例が多いと思われます。3月利上げの話は1月後半から囁かれ、3月4日のFRB議長発言で完全に市場に折込まれたのです。
  
• 直前1分足は陰線率が86％となっています。直後1分足は陽線率が80％となっています。そして、直前1分足と直後1分足の方向一致率は18％（不一致率が82％）です。
  よって、直前1分足が陰線になりそうならば、指標発表前に買ポジションです。
  但し、直前1分足の陰線が過去平均の3pipsより極端に大きい場合（10pips？）は、現在の各国株価下落への懸念からUSDが売られJPYが買われる圧力が強いということですから、取引は見合わせた方が良いでしょう。
  基本は、直前1分足が陰線、直後1分足が陽線です。
  
• 直後1分足と直後11分足の方向一致率が74％です。そして、方向一致時に直後1分足終値よりも直後11分足終値の反応が伸びていた事例が82％となっています。この二つの確率がともに70％を超える指標は少ないのです。反応方向を確認してから追いかけてポジションを取ることに適した指標です。
  但し、昨夜のような強い株売（USD売・JPY高）の動きが指標発表前に見られる場合、取引を見合わせた方が良いでしょう。強い指標ではありません。
  

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


米国では新築住宅よりも中古住宅の流通量が大きく、そのため住宅関連指標では本指標が注目されます。また、住宅販売件数は消費やリフォームなどの関連需要にも繋がるため波及効果も大きい上、消費者個人の収入・金利の見通しが反映されています。

注意すべき点は、新築住宅販売件数が契約書署名ベースであるのに対して、中古住宅販売件数は所有権移転完了ベースで集計されています。従って、本指標は新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行します。発表日の関係から、その逆と誤解している向きもあるのでご注意を。

本指標は全米不動産業者協会（NAR）が翌月25日頃に発表します。
数値は季節調整済・年率換算されています。



以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


本指標は、新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行すると言われています。本指標で注視している年率換算では、新築住宅販売件数が2016年7月をピークに減少傾向が伺えます。そして、1〜2か月との遅行ということは、今回発表の2月分データは12月分データ・1月分データを参考にすれば良いということになります。結果、1月分はやや改善しているものの、12月・1月全体としてはそれ以前より減少しています。
逆に、1月19・20日のFRB議長発言で3月利上げが話題に挙がり、3月4日の発言で3月利上げが市場に折込まれました。利上げを意識した駆け込み需要を意識する必要はなさそうです。何より、新築住宅販売件数と異なり、中古住宅販売件数は所有権移転時点でカウントされます。利上げを意識した動きが所有権移転に現れるには、2月分データが早すぎます（銀行ローンを組む場合、所有権移転以前にローン申込と審査を受けておくことになります）。
よって、今回は前回結果•市場予想よりも発表結果が小さくなる、と予想します。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
いずれも方向に偏りが目立っています。但し、反応は大きくありません。取引に役立ちそうな個別の特徴は「�U. 分析」に数字を挙げて記します。









反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後1分足と直後11分足の方向一致率が74％です。そして、方向一致時に直後1分足終値よりも直後11分足終値の反応が伸びていた事例が82％となっています。この二つの確率がともに70％を超える指標は少ないのです。反応方向を確認してから追いかけてポジションを取ることに適した指標です。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


いくつか特徴があります。
直前1分足は陰線率が86％となっています。直後1分足は陽線率が80％となっています。そして、直前1分足と直後1分足の方向一致率は18％（不一致率が82％）です。
よって、直前1分足が陰線になりそうならば、指標発表前に買ポジションです。但し、陰線が過去平均の3pipsより極端に大きい場合は、現在の各国株価下落への懸念からリスク回避でJPYが買われる圧力が強いということですから、取引は見合わせた方が良いでしょう。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


事前差異（今回はプラス）と直後11分足の方向一致率が70％となっています。また、直後1分足・直後11分足の事後差異との方向一致率は、それぞれ76％・65％となっています。基本的には指標結果の良し悪しに素直に反応します。
懸案は、現在の株高を是正しようとする動きです（昨夜がそうでした）。発表前のトレンドが強い下降トレンドだった場合、今回の取引は見合わせた方が良いようです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。


いずれのシナリオも強い下降トレンドが指標発表前に発生していない、という前提で実施します。



以下は2017年3月23日10:00頃に追記しています。


今回発表の要点は次の通りです。

• 販売件数は、季節調整済年率で前月比3.7％減の548万戸
  
• 一戸建て販売は3％減の年率489万戸、コンドミニアムなど集合住宅は9.2％減の59万戸
  
• 全米4地域のうち3地域で減少、増加は南部
  
• 販売に対する在庫比率は3.8カ月、前年比は4.3カ月
  
• 価格中央値は、前年比7.7％上昇して228,400ドル

前年比在庫が5か月を下回ると、供給不足と見ます。統計発表後にNAR担当者は、
「販売取引スピードが非常に速く、在庫不足と認識」
「購入意欲は引き続き堅調で力強いものの、購入意欲を満たす在庫が不足」
と述べたようです。
前月1月分発表でも10年ぶりの高水準となっていました。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


直後1分足・直後11分足ともに同値終了となっています。
背景として、前夜に大きなダウ下落があり、発表時にも前夜から40ドル前後の安値となっていました（23:03頃）。指標結果そのものとは関係なく、23:00という時刻に転換の動きと、そのまま株売継続の動きがぶつかっていたようです。結局、ダウは朝（日本時間）までに徐々に持ち直して、前日終値から6.7ドル安値で引けたようです。
反応が小さい指標で取引するときには、金利・株価の影響を無視できません。


取引結果は次の通りでした。


ほぼシナリオ通りにポジションを取り、シナリオでは2勝1敗でした。


事前調査分析内容を、以下に検証します。

• 今回、市場では前回結果より僅かに減少、と予想されています。がしかし、今回はやや市場予想を下回るのではないでしょうか。
  論拠は、本指標が新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行すると言われている点です。新築住宅販売件数の年率換算値は、2016年7月をピークに減少傾向が伺え、12月・1月全体としてはそれ以前より減少しています。また、利上げを意識した駆け込み需要には、今回発表が2月分集計結果のため、早すぎます。中古住宅販売件数は所有権移転時点でカウントされるため、ローン申請・審査の期間も考慮すると、今回の利上げの話が出てからそのような行動をとっても間に合わない事例が多いと思われます。3月利上げの話は1月後半から囁かれ、3月4日のFRB議長発言で完全に市場に折込まれたのです。

結果は、前回結果・市場予想を僅かに下回りました。
取引には直接関係なかったものの、直前10-1分足の下降は金利・ダウが前日終値より下がっていたことの影響と見込まれます。


事前準備したいたシナリオは次の通りです。

• 直前1分足は陰線率が86％となっています。直後1分足は陽線率が80％となっています。そして、直前1分足と直後1分足の方向一致率は18％（不一致率が82％）です。
  よって、直前1分足が陰線になりそうならば、指標発表前に買ポジションです。
  但し、直前1分足の陰線が過去平均の3pipsより極端に大きい場合（10pips？）は、現在の各国株価下落への懸念からUSDが売られJPYが買われる圧力が強いということですから、取引は見合わせた方が良いでしょう。
  基本は、直前1分足が陰線、直後1分足が陽線です。

結果は、直前1分足は陰線、直後1分足は同値です。
シナリオ2で損切となったのは、チャートの動きを見誤ったためです。
直後1分足は同値終了ですが、陽線側にもヒゲがあります。この間に利確できず、下ヒゲで一旦損切としました。その後、直後11分足も上ヒゲを伸ばしているので、結果論とは言え、もう少し我慢すれば利確できた可能性があります。
但し、シナリオ2は買ポジションだったため、発表前の動きが前夜に引き続き金利・株安継続という点を踏まえると、初期反応が小さかった時点でシナリオ2が利確することは間違っていないと思われます。
損切は結果論で、シナリオ・取引とも問題ありません。

ふたつ目のシナリオ（シナリオ3）は次の通りです。

• 直後1分足と直後11分足の方向一致率が74％です。そして、方向一致時に直後1分足終値よりも直後11分足終値の反応が伸びていた事例が82％となっています。この二つの確率がともに70％を超える指標は少ないのです。反応方向を確認してから追いかけてポジションを取ることに適した指標です。
  但し、昨夜のような強い株売（USD売・JPY高）の動きが指標発表前に見られる場合、取引を見合わせた方が良いでしょう。強い指標ではありません。

直後1分足・直後11分足ともに同値終了でした。本来は、シナリオの前提が崩れているため、ポジションを持つべきでなかったものの、当日の金利・株価の動きと直後1分足の反応の弱さを見て、下降トレンドを見込んだポジションを取ってしまいました。
直後11分足の上ヒゲは、発表後数分間の動きです。この間は含損となっており、7分経過後ぐらい（記憶）ぐらいに下ヒゲを伸ばしました。このとき利確を逃した結果、シナリオ3の利確が発表後12分後となっています。更に我慢すれば、もう少し利確が伸ばせたものの、ここで勝ちは確定できたので利確です。

本ブログ開始から本指標での成績表を下に示します。


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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。