2022年06月04日
バカな記事だし、バカなことをしている。
7月に参院選が行われる。
それに向けて、与野党とも女性候補者の擁立に力を入れている、という。
女性候補者の比率を50%以上にしたいらしい。
ひいては、議員数も50%程度にしたいのだそうだ。
それが、女性活躍に取り組む姿勢のアピールになる、というのだが????
全く馬鹿げた話だ。
なぜ男女の比率を五分五分にする必要があるのか???
人類に限らず、メスには子供を産み、育てるというなににも代えがたい仕事かある。
なぜ、それ以上の負担を女性に押し付けようとするのか?
特に日本では女性が尊敬され敬われてきた。
何も、「世界の基準」に合わせる必要はない。
立派な「日本の基準」があるではないか。
私は、1980年ころに「雇用機会均等法」なる法律が出来た時
猛反発した。
なぜなら、女性の負担が増えるからだ。
しかし、周りの大多数の者は私の意見を毛嫌いしていた。
だが、現実として「出生率」の減少の一端はここらあたりにあるのではないか。
また、現在、「働き方改革」が必要と訴えている。
正しい日本の歴史を理解して、女性を楽にしていかないと
出生率の増加など見込めない。
昨年の出生率は1・3だという。
1年で80万人だという。
これはまずいだろう!
子育て支援ではなく、子供を産んでくれる人達を支援しなければいけない。
中国ほどではないが、人口減少で大変なことになる。
今、世界で出生率が低い国の女性の働き方をみてみると良い。
女性の社会への進出が高い、と誉めそやされている。
日本もそうなってはいけない。
女性には女性の役割があるのだ。
自民党山形県連会長は、
「女性が候補者として政治に参画できる仕組みを作ることは大変大事だ」
と強調したという。
全くバカなヤツだ。
自民党本部でも比例選で女性候補を増やす方針で、
7月には比例選の女性割合は30・3%迄増やせる、と胸を張っている。
これに対し、立憲民主党は選挙区・比例選の合計で43人中20人で、
女性の割合が46・5%に上るという。
さらに、22年度の活動計画では、参院選候補の半数を女性とする目標を掲げており、
選挙区では31人中16人と女性候補の割合が5割超を達成していると自慢している。
立憲民主党の女性議員というと、辻元やレンホー、森裕子などしか思い当たらない。
こんなのが増えても、国民のためにはならない。
アホな話で、立民は、党内に女性候補の支援チームを発足させたという。
現役の女性国会議員が相談を受け付けるほか、
子育て中の候補者には党が資金援助を行うのだそうだ。
それって、国民のためになりますか?
全くアホらしい。
どうやら、ほかの野党も女性候補への支援には積極的なようだが、
国民が国会議員を選ぶ基準にはマッチしないだろう。
国民は男性だから、女性だからといって投票するわけではない。
そこのところ、自民党も本当にわかっていないのではないか!
国会議員なら、国について語れるか、国民について語れるか?
そこが、大切なのではないか!
それに向けて、与野党とも女性候補者の擁立に力を入れている、という。
女性候補者の比率を50%以上にしたいらしい。
ひいては、議員数も50%程度にしたいのだそうだ。
それが、女性活躍に取り組む姿勢のアピールになる、というのだが????
全く馬鹿げた話だ。
なぜ男女の比率を五分五分にする必要があるのか???
人類に限らず、メスには子供を産み、育てるというなににも代えがたい仕事かある。
なぜ、それ以上の負担を女性に押し付けようとするのか?
特に日本では女性が尊敬され敬われてきた。
何も、「世界の基準」に合わせる必要はない。
立派な「日本の基準」があるではないか。
私は、1980年ころに「雇用機会均等法」なる法律が出来た時
猛反発した。
なぜなら、女性の負担が増えるからだ。
しかし、周りの大多数の者は私の意見を毛嫌いしていた。
だが、現実として「出生率」の減少の一端はここらあたりにあるのではないか。
また、現在、「働き方改革」が必要と訴えている。
正しい日本の歴史を理解して、女性を楽にしていかないと
出生率の増加など見込めない。
昨年の出生率は1・3だという。
1年で80万人だという。
これはまずいだろう!
子育て支援ではなく、子供を産んでくれる人達を支援しなければいけない。
中国ほどではないが、人口減少で大変なことになる。
今、世界で出生率が低い国の女性の働き方をみてみると良い。
女性の社会への進出が高い、と誉めそやされている。
日本もそうなってはいけない。
女性には女性の役割があるのだ。
自民党山形県連会長は、
「女性が候補者として政治に参画できる仕組みを作ることは大変大事だ」
と強調したという。
全くバカなヤツだ。
自民党本部でも比例選で女性候補を増やす方針で、
7月には比例選の女性割合は30・3%迄増やせる、と胸を張っている。
これに対し、立憲民主党は選挙区・比例選の合計で43人中20人で、
女性の割合が46・5%に上るという。
さらに、22年度の活動計画では、参院選候補の半数を女性とする目標を掲げており、
選挙区では31人中16人と女性候補の割合が5割超を達成していると自慢している。
立憲民主党の女性議員というと、辻元やレンホー、森裕子などしか思い当たらない。
こんなのが増えても、国民のためにはならない。
アホな話で、立民は、党内に女性候補の支援チームを発足させたという。
現役の女性国会議員が相談を受け付けるほか、
子育て中の候補者には党が資金援助を行うのだそうだ。
それって、国民のためになりますか?
全くアホらしい。
どうやら、ほかの野党も女性候補への支援には積極的なようだが、
国民が国会議員を選ぶ基準にはマッチしないだろう。
国民は男性だから、女性だからといって投票するわけではない。
そこのところ、自民党も本当にわかっていないのではないか!
国会議員なら、国について語れるか、国民について語れるか?
そこが、大切なのではないか!
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