成績を上げるコツ・現役塾長がこっそり教える秘訣

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あなたは英語でコミュニケ−ションが取れますか?

近年、日本を訪れる外国人の数は増加の一途をたどっています。
「爆買い」等と言う言葉も生まれています。

ニュ−ス報道のみならず様々なTV番組で、街頭で訪日外国人にインタビュ−している場面を見かけます。

たいていの外国人は、質問に対して英語で答えています。

つまり英語が話せると言うことです。



アメリカやイギリスと言った英語を母国語とする国の人々は当然ですが、欧州のドイツやイタリア。またアジアでも英語を母国語としない国の人々であっても英語で受け答えしています。


日本人で英語が話せる人がどれくらいの数いるのでしょうか。

正確な統計デ−タはありませんが「自分の言いたい事を正確に英語で聞き手に伝える事が出来る」日本人の割合は人口の３%程度との報告があります。


日本の学校教育では小学校5年生・6年生で「英語活動」が始まります。

そして中学から本格的な英語教育が始まります。

その後、高校、大学と進んでも英語の授業は続きます。

中学・高校の期間だけとっても、6年間の英語の授業を継続して受けているわけです。

英語圏の国に生まれた赤ちゃんは、生まれて6年間経過すれば。
つまり6歳になれば100%まちがいなく英語が話せるようになっています。




しかしながら、日本でこの6年間の英語教育を受けただけでは、英語が話せるようには到底なりません。



先般点文部科学省は、10年に一度改定される「学習指導要領」の素案を公表しました。

学習指導要領とは、文部科学大臣が告示するもので、幼稚園・小学校・中学校・高等学校で、それぞれの学年毎に教える内容を定めたものです。

この「学習指導要領」は、法的拘束力を持ちます。

教科書はこの「学習指導要領」に基づいて作成されます。

この素案の中で、現在5年生からスタ−トしている英語活動の時間を3年生からスタ−トし、3年生・4年生で35単位取るとしています。

さらに5年生からは英語が国語や算数などと同様に「教科」となります。

現在では英語が「教科」となるのは中学1年生からですので2年前倒しの形となります。


これらの改革で英語が話せる日本人は増えるでしょうか?
その答えを推測すると残念ながら否でしょう。

その原因は日本の英語教育は受験英語が中心となっていることに起因します。

受験科目の英語は英文法であったり英文読解の問題が大半です。

リスニングの問題もあるにはありますが、その配点はわずかです。
スピ−キングは、受験英語ではありません。

英語の読み書きももちろん大切ですが、英語で外国人とコミュニケ−ションを取れるスキルの習得も、国際人として生活していく子供達にとっては大切です。


子供達がこれらのスキルを身に付けられるような改訂を望みます。