D級ニュースまとめ

モナッシュ大学とディーキン大学の研究チームは、「子どもたちはチェスを学ぶことで、リスクを負うことへの嫌悪感を軽減できる」と報告している。
仕事を辞めてやりたいことに挑戦したり、拒絶される可能性を承知した上で好きな人に告白したり、人生で価値のあることには、通常リスクが伴うものだが、リスクを負うことが必ずしも正解ではなく、そのリスクと結果を比べて評価した上でリスクを負うべきかどうかを判断する能力が必要だろう。
チェスはあえて自分のコマを犠牲にしてより有利な戦略を展開することが求められるため、このリスクを評価する能力が求められる場面がよくある。
そこで研究者チームは、これまでチェスをしたことがない、イギリスの15歳から16歳の子ども400人を対象に、チェスを教えながら子どもたちの認知能力を評価する実験を行った。
その結果、子どもたちはリスクを回避する頻度が減少したことがわかった。
さらに、数学の成績が上昇し、論理的および合理的な思考スキルの向上が見られたと述べている。
また、チェスで学んだスキルは長続きするようで、研究終了後1年経っても、ほとんどの子どもたちのリスク評価能力は維持されていたという。
研究チームは、チェスというゲームはあえてリスクを負うことで勝利に近づく場合があるため、子どもたちがリスクのある行動を取ることに自信を持つようになるのに適していると述べた。
一方で、子どもたちは無計画にリスクを負うことを避けることも学んでおり、リスクを意味なく負っても好ましい結果につながることはほとんどないことも理解していたようだ。
リスクがもたらす結果を評価する場面がチェスでは非常によく見られるため、チェスをプレイすればするほど、リスクを判断する技術が研ぎ澄まされていったと語っている。
しかし、「チェスを学ぶと知能が上がる」という現象は確認できず、数学以外の成績の向上や創造性の向上など、他の認知能力の変化を示す証拠は見られなかったと研究チームは発表している。
これは、日本の将棋にも同じことが言えるのではないだろうか。

「6時間睡眠を続けている人は自分で気づかないうちに徹夜した人並みに認識能力が落ちている」ということが判明しているが、さらに、イギリス人約8000人を25年間にわたって追跡調査した新たな研究により、中年期の睡眠時間が1日6時間を切っている人は、認知症のリスクが高いことが新たにわかった。
分析の結果、50歳と60歳の時点で睡眠時間が6時間より少ない人は、睡眠時間が7時間の人に比べて認知症のリスクが高いことが分かりまた、50〜70代の中高年期における睡眠時間が慢性的に短い人は、心血管代謝疾患やメンタルヘルス上の問題といった既知の認知症リスクとは無関係に、認知症の危険度が30％高いことも判明したという。
研究チームは論文の中で「これらの発見は、中年期における睡眠時間の短さが、遅発性認知症のリスク増加と関連していることを示唆しています」と結論付けている。
ただし、今回の研究は「睡眠時間の短さと認知症リスクの相関関係」を明らかにしただけで、「睡眠時間が短いことが認知症を引き起こす」ということが示されたわけではないようだ。

2021年1月7日付のオープンアクセスジャーナル「International Society of Sports Nutrition誌」に掲載された研究論文に、カフェインが運動中の脂肪燃焼能力を高めることが新たにわかった。
スペインのグラナダ大学の研究者らは、25歳から39歳の健康で運動能力の高い男性15人を対象に実験を行い、被験者はプラセボ（偽薬）、あるいはカフェインの粉末を体重1kgあたり3mg摂取してからエクササイズを行った。
その結果、カフェインを摂取した場合は、プラセボを摂取した場合に比べて、11%から13％多くの脂肪を燃焼させることができたという。
そしてこれは、午後よりも代謝がややゆっくりとしている午前中の方が効果が出やすいと考えられている。
今回の研究では、より多くのカフェインを摂取することで効果が高まるのかどうかについてまではわかっていない。
コーヒーをがぶ飲みすれば、効果があるというかんがえではないようだ。
実験では、1回分の平均的なカフェイン摂取量は約240mgで、これはマグカップ（約240ml）2杯分のコーヒーに相当している。
またこの研究では、日常的にコーヒーを飲んでいる人に対し、カフェインがどのような影響を与えるのかについても示されていないという。
なぜなら、今回の被験者は、これまでコーヒーやその他のカフェインを定期的に摂取したことのない人々だったからだ。
カフェインを習慣的に摂取している人は耐性ができ、カフェインから得られる効果が弱くなることが分かっているようだ。
そしてカフェインの摂り過ぎは、動悸や呼吸困難、不安感などの深刻な副作用を引き起こす可能性があるという。
コーヒーを飲むことは、体重減少などさまざま効果のあるカフェインを、過剰摂取のリスクを抑えながら摂取できる方法で、これまでの研究により、ほとんどの人が1日にコーヒーを4、5杯を飲んでも安全であることが分かっているそうだ。
またコーヒーには、植物由来の抗酸化物質であるポリフェノールが豊富に含まれていて、慢性疾患のリスクを軽減する効果が期待できる研究結果で報告されている。

この間、NHKやニュースで放送している世論調査の電話がかかってきた。
電話が０１２０でかかってきたので、何かと思った。
電話は自動音声でかかってくる。
調査に回答するなら「１」しないなら「２」を選択するとの指示があったので、「１」の回答するのプッシュボタンを押した。
そうすると電話番号のSNSに質問のメールが送られてきた。
年齢、性別、郵便番号を入力し回答する。
質問の内容は、菅政権を支持するか、解散総選挙、オリンピックの開催などだった。
無作為に選んだようだが、世論調査の電話は固定電話のみだとばかり思っていたので、少しばかり驚いた。

外食は非常に便利で魅力的だ。
しかし、外食ばかりしていると健康に影響があるということが、アイオワ大学のヤン・ドゥ氏が行った研究によって明らかになった。
外食を頻繁に行った人物はそうでない人に比べ、死亡率が49％高いと説明している。
ヤン氏の研究によると1999年から2014年にかけて、20歳以上を対象としたアメリカ人3万5084人に対し調査を実施。
これらの人々のうち「1日のうち2食以上を外食で済ませる人」と「外食は週に1食以下の人」を比較した結果、前者の死亡率は後者に比べて49％高いことが明らかになったという。
また死因ごとに見ると、心血管系によるものは18％、がんによるものは67％高いということも判明した。
一部のレストランは高品質な食事を提供しているが、飲食店、特にファストフード店などで提供される食事は、カロリーや脂肪分、塩分が多く、野菜や果物、食物繊維などが少ない傾向にある。
ヤン氏は「こういった食事を頻繁に行った場合、肥満や糖尿病などの慢性疾患のリスクを増加させ、死亡率を高めます」と説明している。
「頻繁に外食を行うことは健康的な習慣ではないかもしれないということを人々に知ってもらいたい」と述べまた、必ずしも自宅での食事がいい物であるとは限らず、「誰が作ったのかではなく、何を食べるのかということに焦点を当てることが重要です」と語っている。

4月1日、「70歳就業法」とも呼ばれる「改正高年齢者雇用安定法」が施行された。
現在、会社員の方は希望すれば全員65歳まで働くことができ、企業には（1）定年を65歳に引き上げ、（2）定年制の廃止、（3）65歳まで継続雇用のどれかを、制度整備する義務があったが、4月1日以降はこれに加え、70歳まで就業できる制度の整備が「努力義務」となり企業は（1）定年を70歳に引き上げ、（2）定年制の廃止、（3）70歳まで継続雇用、（4）70歳まで業務委託、（5）70歳まで社会貢献活動での就業、どれかの制度を導入するよう努めることが義務付が追加された。
しかしなぜ、そこまでして高齢者を働かせたいのか。
背景にあるのは「年金問題」ある。
以前、65歳まで働ける環境づくりを進めたのも、年金の支給開始を60歳から65歳へ引き上げする政策だった。
年金は65歳からしかもらえないのに、定年が60歳だと60〜65歳の間は収入ゼロだと生活できない。
そうした反発を避けるためだった。
そうなると、70歳まで働ける環境づくりは、年金の70歳支給開始を見据えた政策だといえる。
年金を65歳より遅く受け取る「繰り下げ」も、現在は70歳が最長だが、’22年4月からは75歳まで選べるように拡大することが決まっている。
国は着々と、年金の70歳支給開始に向かって手を尽くしている。
身体を酷使すると寿命は短くなるはずなので、いかに健康を維持できるかがを考えなくてはならない。

今日からコンビニATMの手数料が最大330円に値上げになった。
三菱UFJ銀行は4月1日から、ローソン銀行のATM利用手数料を改定している。
三菱UFJ銀行のキャッシュカードを使ってローソン銀行ATMから現金を引き出した場合、毎月25日と毎月末の8時45分〜18時は110円から0円に、それ以外の時間は220円から110円に変更された。
千円を引き出した場合、平日8時45分〜18時は110円から220円に、それ以外の時間は330円に値上げされ、土日祝日は終日220円から330円に改定。
三井住友銀行も、今年4月5日からコンビニATM利用手数料改定を実施した。
毎月25・26日8時45分〜18時は無料、それ以外の時間は110円だが、それ以外の時間は上述の三菱UFJと同程度、即ち平日8時45分〜18時は110円から220円に、それ以外の時間は330円に設定された。
対象ATMはイーネットATM、ローソン銀行ATM、セブン銀行ATM。
注意が必要だ。

中国が２０２７年までに台湾を武力で掌握する可能性があるとアメリカが警告した。
中国が台湾海峡で軍事行動に出る場合を想定したウォーゲームで米国が劣勢になることが明らかになったと、米ＮＢＣ放送が２７日、元国防当局者を引用して報じた。
中国の軍事力増強が相当な水準であり、米国が台湾を防御できるのかについて疑問があるという。
米シンクタンクのランド研究所で国防総省のウォーゲームを支援する元当局者のデビッド・オクメネク研究員はＮＢＣに「（シミュレーションをした際）台湾の空軍は数分間で全滅し、太平洋地域の米国空軍基地が攻撃を受け、米国の戦艦と戦闘機は中国の長距離ミサイルに阻止される」と説明している。
そして「シミュレーションで米国が断固介入した場合にも、侵攻を退けることは成功しなかった」と伝え、米国が中国の台湾侵攻に総力で対応しても防御に失敗する可能性があるという。
２０年前まで中国は台湾海峡で米軍に挑戦できるレベルでなかったが、艦艇と戦闘機、そして弾道・巡航ミサイルなどに投資してきた結果、米国の優位を脅かすほどの軍事力増強になったいると指摘、米インド太平洋軍のフィリップ・デービッドソン司令官は上院軍事委員会の公聴会が開かれた９日、中国が２０２７年までに台湾を武力で掌握する可能性があると警告している。
米中の対立が激化する中、台湾をめぐる中国の武力示威が徐々に強り、２６日には中国軍用機２０機が台湾防空識別圏に進入したのに続き、２７日にも戦闘機１機が台湾上空に入ったようだ。
中国は米国と台湾が密着するたびに武力示威をし、台湾海峡に対する影響力を高める戦略を見せてきている。
台湾で戦闘が始まれば、当然日本も戦争に巻き込まれていくだろう。

菅義偉首相は２２日の経済財政諮問会議で、賃上げの勢いを中小企業にも広げ、「非正規労働者の処遇改善といった構造的課題にも答えを出すため、最低賃金をより早期に全国平均１０００円とすることを目指す」と発表した。
今夏にも取りまとめる骨太の方針策定時までに議論するようだ。
また、菅首相は「東京と地方の人の流れが２３年ぶりに、７カ月連続で転出超過となった。このような動きを加速し日本全体を活性化し、大企業の人材を地方の中小企業に派遣するために、政府のファンドを通じて金融機関や商社などから、早期に１万人規模の人材をリストアップする。人材を自治体に派遣し、地元の企業を支援する仕組みも始める」といった考えを示した。

少しずつ春の訪れを感じる今日この頃。
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