中高年転職・生き残り術　危機連鎖再び過去最大？: 時短仕事と時短生活で人生楽勝術

2018年09月09日

中高年転職・生き残り術　危機連鎖再び過去最大？

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　おはようございます。あみゅさんです。皆さんはリーマンショックを経験されましたか？バブル崩壊を経験されましたか？のっけから物騒な問いかけですみません。

これから書くことは僕の私見として参考にしていただきたいと思います。何故かというと僕は経済学者ではない。でも、18歳の時から経済にはかなりの興味を抱き、情報を収集し経済以外の様々なことを絡めてアウトプットしてきました。大学も経済学部でした。その間34年。ちょっとは参考になると思います。

まず、最近ずっと世界情勢、特に中国や韓国、新興国のことなどをインプット・アウトプットしています。大体流れは分かっていると思います。

結論から言うと、僕は近いうちに

リーマンショック以上の世界的大恐慌が来ると思っています。

リーマンショックは、アメリカ発世界に飛び火だったわけですが、あれは普通なら住宅ローンを組めない人々にローンをバンバン組ませ、その債権を売ったものの、ローン返済をできなくなった人々が多数出て壊滅してしまったことは皆様はご存じだと思います。それと同じようなことをアメリカはまたやっています。

また、昨日のツイッターRTをご覧になった方はお気づきかもしれませんが、アメリカの経済は数字上は良くなっているのに、銀行からの融資は極端に減ってきているそうです。変ですよね？

しかし、今回はもっともっと違う火種があります。

東京オリンピックが2020年に開催されることで、特に首都圏の不動産に投資している外国人が多い。僕が以前北京オリンピックに乗じて中国株で儲かった話は数か月前の投稿で書きました。それには戦略があり、オリンピックの1年前には全て売ったのです。何故かというと、オリンピック景気は実質開催前年に終息してしまうのを知っていたからです。案の定、そういうことになりました。

皆さんもご存じのように、オリンピックを開催した国は、閉幕後衰退していっています。でも、実はその1年ほど前から衰退しているのが現状です。見えないだけで。オリンピックでは一時的に盛り上がっているように見えますからね。以前の世界中が応援した1964年のオリンピックとは全然違うのです。

ソウル・バルセロナ・アテネなんてのも例外ではなかったですね。リオもそうですね。

ロンドンは例外で、あれは極力既存の設備で開催したからで、非常に賢明なプロジェクトだったと思います。

さて、今回はどうでしょう？東京は設備投資している方です。首都圏の不動産への投資がどんどん加速し、値上がりしています。でも、その投資家のほとんどが中国人だということが問題なんです。

一気ににわか富豪になった中国人は、日本どころか他国の不動産にも積極的に投資してきました。ところが、今の中国はどうでしょう？習近平の共産党一党独裁に拍車がかかり、毛沢東時代に戻ろうとしています。

強制的に経済数値をコントロールしており、実質経済は数字のマジック。最近書いたように大量倒産・大量失業が社会問題になっています。中国の株価は日本についに抜かれましたね。中国も自国株を売る人を警察が監視し逮捕したり、上場している企業の中で調子の良いものを1割だけチョイスして数値化し株価が良いように見せていたわけですが、これもバレバレ。とんでもない国があるものです。

トランプさんも中国企業からのアメリカへの投資は禁止という命令を出しました。関税も一気に引き上げ、中国が世界の覇権国家になるというもくろみはとん挫寸前。

代表的な例として中国超大手の海航集団が一気に海外の不動産を買いあさりましたが、今や20兆円の負債を抱え虫の息。会長が謎の転落死をしたのをご存知の方も多いと思います。これと同じことが随所で起こっているわけです。

中国・ドイツ発世界的経済危機が来る

ちなみに、海航集団はドイツ銀行の筆頭株主。ドイツも中国頼みだったのですが、ついにメルケル首相も愛想をつかし、中国との関係を切ろうとしているみたいです。

つまりどういうことかというと、中国企業が投資しているものは二束三文で売られ、一気にバブル崩壊という図式が成り立つ。東京などはその典型でしょう。中国国内の不動産バブルも、いわゆる国内企業の持ち合いで、価格を釣り上げただけの数字のマジック。虚構のバブル。

僕らがなぜバブルだったと気づかなかったかというと、自分たちの給与が上がるどころか下がっていたからです。昔のバブルは分かりやすかった。年収800万円でも文句を言っていたくらいですから。いまじゃ年収500万円でも有難い状況。普通は300万円以下。

これがどういうことか？以前痛い思いをした企業が従業員に給与を払うのを押さえ、設備投資もあまりせず、貯め込んでいるからです。従業員削減戦略も当然練っているはず。

おまけに安倍内閣が打ち出した年間20万人の移民受け入れ発表。これは一見、少子高齢化、生産人口減少に対する施策だと思われがちですが、実質、日本人が低賃金で働いてくれないので、安価で働いてくれる外国人を受け入れる奴隷感覚の施策。経営者にはもってこい。だって日本人で職がなくて困っている人が多いのにおかしいでしょ？

働きたくても雇ってもらえない人は日本人でもたくさんいるのです。関税増税で物価は上がるのに、消費税も上がる。

そこで、もし恐慌が来たらどうなるか？派遣切り、リストラの嵐が吹き荒れると思います。給与ボーナスカットは当たり前。中国・韓国ではもうとっくに始まっていますからね。最近の中国の失業者は600万人、韓国は100万人。時が来て日本でうろたえてしまう経営者は無能だと思います。

1989年のバブル崩壊の時みたいにゼネコン救済に血税が使われるみたいなことがないといいけど。

中国発めちゃくちゃ経済、トランプ関税攻撃で、まぬがれないことはほぼ間違いない。違う方向に向かうとすれば米中TOPの失脚か方針転換ですがあまり期待できないでしょう。パクリ大国中国が元凶だとしても、僕らにも火の粉は降ってくるわけです。

日本人もちょっとは反省しないといけないと思います。中国14億人が日本人の普通の食生活をすると、世界の食料は深刻な不足になる。中国は食糧不足で田舎に帰れ政策を進めていることはこの前書いた通りです。世界で一番食料を廃棄している国は日本でダントツ。考え直してみないとけないですね。

しかし、こんな中でもしたたかにビジネスをする人はいます。トランプが関税を引き上げると読んだ、ごく一部の経営者は、先物で原材料を仕入れる権利を獲得しているはずです。

僕がマックにいたことは再三書いていますが、創業者の藤田田社長が将来の値上がりを予期し、牛肉を大量に先物買いし、いっきに安売りをしかけました。30年前に210円だったハンバーガーが20年ちょっと前には100円になったのです。

他も追随せざるを得ず、泣く泣く安売り。競合が衰退していったのはご存じのとおりです。そしてデフレの引き金になった。マックだけは絶好調だった。

これと同じことを、頭のいい先見の明がある経営者は企んでいるはずです。輸入頼み（特に中国）の経営者はマジですぐにうごかないとヤバいです。商売している方は、原料の値上がりに困っていると思いますが、こんなもんじゃないと思います。

力のない、あるいは先見の明がない経営者の企業や下請けの中小・零細企業は悲惨なことになると思います。

とまあ、いろいろ自分の考えを書きましたが、全て当たっているとは限らないけど、何となく説得力あるでしょ？

じゃあ、僕ら個人はどうすればいいか？同じように撃沈するのか？ネガティブなことばかり考えても仕方ないから何か考えないといけない。僕ならやはり暗号通貨かアメリカドル。もしかしたらテザー社のUSDTに資金を逃がします。

皆さんが中高年の場合、リストラは覚悟し、準備しないといけないし、本業以外で稼ぐ道を考えすぐに行動に起こさないといけないですね。

せめてSNSの活発な活用とブログくらいは始めた方がいいと思います。できたらユーチューバー。これを読んでいる方はブログやSNSにはなじみがある人が多いけど、なんも考えずアポーンとサラリーマンし、毎週飲み会やカラオケやキャバクラいってる人は完全に終わっていますね。あなたの周りにもそんなアホいるでしょ？

勉強も絶対に必要です。こんな中でも企業から求められる人材になるか、自分で稼ぐ能力を身に着ける必要があると僕は思います。

ということで、僕の経験やインプットから少し怖いことを書きました。残念ながら予想は今までは当たってきました。

僕らはどうすればいいのでしょうか？ただの犠牲者になるしかないのでしょうか？真剣に考えないといけないですね。遅くとも今年中に考え行動しなきゃ。来年はとんでもないことになりますよ。

そういうことを今日から考えてみてはいかがでしょうか？このブログは基本、生き残り術です。皆様の参考になり、早いうちから対策を講じていただけたら幸いです。

では、今日もしたたかに準備しながら行きましょうね。

４０代転職成功させる　中高年転職・生き残り術

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