D級ニュースまとめ

今日の朝、めざましテレビ「今日のわんこ」No.6097をたまたま観たのだが、そこには散歩から帰ってきた犬が、ねこにしつこくつきまとい、ねこが嫌がり激怒し、犬にねこパンチや嚙みついて追い払う様子をおもしろおかしく報じている内容だった。
毎日、ねこがこんなストレスにさらされているのもかかわらず、それをおもしろおかしく見ている飼い主の気が知れないし、もはやねこを飼う資格はない。
めざましテレビ「今日のわんこ」No.6097を報じたプロデューサーのレベルの低さ、頭の悪さも同時に感じた。
「今日の占い」も意味不明なのだが、めざましテレビ「今日のわんこ」No.6097は不愉快そのものでしかなかった。
「マスコミ」はもう「マスゴミ」と言われるようになっている。
「マスゴミ」とは、何なのか。
こういう事だと説明されている。
事実に基づかない意図的な捏造、相手によって評価が変わる不公平さ、偏向姿勢、事故や犯罪の被害者に対する人権無視の報道姿勢、反権力を標榜しながら長いものには巻かれる姿勢、取材対象に多くを要求するくせに自らに課することの少ない身勝手ぶり。
「テレビを見ると、どんどん頭が悪くなる」というのは、有名な話で、テレビで雑学や知識として放送される内容は脳がノイズとして処理し、身につかないことが分かっている。
私は普段ニュースしか観ない。
強いて言うなら、自宅ではテレビは観ていない。
気が付いているだろうか、テレビはもはや古い文化となっていることを。

スウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥンベリさん（１７）に対抗し、「気候現実派」を名乗るドイツ人美少女、ナオミ・ザイプトさん（１９）が登場し、女の子同士の戦いが始まった。
米大統領選を前に、保守系シンクタンクを通じて「気候変動で世界は終わらない」と発信していると報じられている。
今月半ば、米イリノイ州の「ハートランド研究所」に加わり、「広告塔」として動画に登場した。
グレタさんの環境破壊の警告は過剰だと批判し、「大勢の若者がパニックを起こしている。彼らを怖がらせるのではなく、環境の現実的な見方が必要」などと主張。
米欧メディアの注目を集めた。
米紙ワシントン・ポストは「気候問題への疑念を示すため、トランプ派が雇った」、独誌シュピーゲルは「気候変動の懐疑派が、欧州で世論作りに乗り出した」と評しているという。
ザイプトさんは高校を卒業し昨年、ユーチューバーに転身。
メルケル独首相の寛容な移民受け入れ策などを批判して、昨年１２月にスペインで第２５回国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ２５）が開かれた際、米保守系メディアに出演し、グレタさんの主張に真っ向から反論。
同研究所にスカウトされたと報じられている。
グレタさんと同じブロンドの長髪で、英語も堪能のようだ。
同研究所は、地球温暖化対策「パリ協定」に反対し、トランプ政権による脱退表明を歓迎している。
温暖化の問題は政治問題となっており「警鐘派」と「懐疑派」の両陣営が、ブロンドの白人少女を全面に押し出す代理戦争となった。



「気候現実派」を名乗るドイツ人美少女、ナオミ・ザイプトさん（１９）が登場、女の子同士の戦いが始まった。

新型コロナはもしかしたら「長期化の可能性」があるのではないか。
政府の専門家会議のメンバーは、そう示唆していることが、9日わかった。
サーズは終息までに8ヶ月かかっている。
もし、仮に終息まで、8ヶ月かかったとすると、終息までに夏までかかることとなる。
経済も停滞し、これはリーマンショック以上の破壊力とも言われている。
2008年、リーマン・ショックによって日本の銀行は大きな損害を受けている。
銀行は不景気のときに金利を下げ、企業や個人に融資しようとする。
そうすることで、世の中にお金の流れを生み出す。
「世の中のお金を回す」ことは、銀行の大切な役割だからだ。
しかし、リーマン・ショックほどの金融危機が起こると、銀行は融資をしなくなる。
景気が悪すぎるため、お金が返済されなくなる可能性が高くなるからだ。
リーマン・ショックが起こってから、銀行はお金の貸し出しを渋り、自己資本を増やすようになった。
自己資本とは「銀行がもともと持っているお金」のことで、自己資産を増やすことで、さらなる金融不安に対応できるようにしたのだ。
日本全体がこのような状況に陥っていたため、企業は銀行からお金を借りることができなくなり、そして、徐々に経営が苦しくなり、倒産する企業が続出した。
このように、金融界の中心である銀行が機能しなくなると、経済にさまざまな悪影響が及んでしまう。
だから、安倍総理は無担保の融資をし始めた。
また専門家会議のメンバーは会見で、インフルエンザのように暖かくなると消えるウイルスではないため、対応が「数カ月から半年、年を越えて続くかもしれない」と述べ、最悪のシナリオを示した。

内閣府が9日発表した2019年10〜12月期の国内総生産（GDP、季節調整値）改定値は、物価変動を除いた実質で前期比1.8％減、年率換算は7.1％減となり、速報値の年率6.3％減から下方修正と発表された。
マイナス成長は5四半期ぶり。
これから倒産ラッシュが起こる。

消費税10%にして間もないが、ワシントン時事、国際通貨基金（IMF）は10日公表した日本経済に関する年次審査報告書に、新型コロナウイルスによる肺炎感染の拡大は「新たな景気へのリスク」の警戒感、さらには高齢化による社会保障費増大で財政悪化が深刻になると懸念。
消費税率を2030年までに段階的に15％へ引き上げるよう提言を発表している。
報道によると、審査担当のポール・カシン氏は、新型肺炎の感染拡大で中国との間で貿易や投資が冷え込む可能性を指摘し、「訪日客数の落ち込みで観光や小売りが打撃を受ける恐れがある」とし、日本経済への影響を注視すると説明した。
この報告書は、財政赤字が膨れ上がる中で「債務持続性のリスクを減らすため、緩やかな消費税増税」を求めている。
消費税率を30年までに15％に引き上げれば、財政赤字が国内総生産（GDP）の2．5％分減ると試算、社会保障費削減などと組み合わせることで、赤字は最大6％減らせるシナリオを示しているようだ。
日本政府は、消費税ではない異なる名目の税金をすでに検討に入っている。
今でこそ、日本は税金まみれだがさらに摂取される。
では、どうすればいいのか。
それは「D級ニュースまとめ」を読んで状況を把握すればいいのではないだろうか。
なぜなら、ルールを作る人間は同時に抜け道も作るからだ。　

2018年6月、世界保健機関(WHO)はゲーム依存症を「ゲーム障害」と疾病認定している。
この障害は、病気の診断をする際に使用するマニュアル国際疾病分類(ICD-11)に記載され、ゲーム障害(ゲーム依存症)になると「持続的で反復的なゲーム行動」が見られ、学校や仕事に行けなくなる等、様々な問題を引き起こす原因となっている。
ゲーム障害(依存症)の特徴は、以下の4つの症状が12か月継続している場合に判断されるようだ。
臨床的特徴
�@ゲームのコントロールができない
�A他の生活上の関心ごとや日常生活よりゲームを選ぶほどゲームを優先する
�B問題が起きているがゲームを続ける、またはより多くゲームをする

重症度
�Cゲーム行動のために問題をかかえ、または個人の家族の社会における学業上または職業上の機能が十分に果たせない。

ゲーム依存症になってしまうのにはいくつか原因が考えられ、ゲーム依存症になる理由の1つに現実逃避があるといわれている。
また現実社会では、自分の居場所がなく、本当は「誰かに認めてほしい」「受け入れてもらいたい」などの思いがある可能性が疑われている。
その孤独感を埋めるために、ゲームにのめり込んでしまう。
ゲーム依存症になると学力低下や集中力、注意力が低下するという研究も報告されている。
さらに私が思うには、「人を思いやる、考える能力が著しく低い」ように感じる。
ゲームは、ほどほどにするべきだ。
私はこんな経験がある。
私が飛行機の深夜のフライトで寝ていると、隣で二十歳ちょいぐらいの男が、ゲームを「カチカチ、カチカチ」と音を立ててやっている。
私は、さすがにイラついて客室乗務員に座席を変えてもらった。
ついこの間、成人式があったが、二十歳をこえたからといって大人になったとは言えない。
大人になったというのは、自立していることや、他人に迷惑をかけない人間のことを言うのだ。


頭だけが幼虫のチョウチョ。
大人にはなったが、頭だけが成長しなかった。

香港で学生運動の先頭に立ち、「女神」と呼ばれる周庭さん（23）は、戸惑いを隠さないと報道されている。
アグネス・チャンは香港生まれの香港育ち。
ところが、昨年8月に帰郷した際に書かれたブログには、〈怪我人が出ないといいですね。。。〉〈帰り道にデモ隊と遭遇したら大変なので、出来るだけ早く食べました〉等々、当たり障りのない言葉しかないという。
12月にも帰郷しているが、やはり〈平穏が戻って、みんなの笑顔がみたいですね〉と、またしても本質からはかけ離れた発言のみだという。
評論家の金美齢さんは、「一国二制度はすでになし崩し状態で、香港は中国に取り込まれようとしています。そんな中、中国軍が簡単に攻め入ってこられる環境にもかかわらず、若者たちは勇気を出して立ち上がったのに、香港生まれ香港育ちで、これだけ発信力がある人が口をつぐむなんて、私にいわせれば卑怯でしかありません、彼女は中国に目をつけられて、巨大マーケットを失うのが怖いのでしょう。」と、怒りをあらわにした。
そんな事情について、中国問題グローバル研究所の遠藤誉所長は、こう説明している。
「一般的な香港の著名人は、デモに関して黙るしかない状況にあります。北京政府にとって好ましくない発言をすれば、中国での活動は一切できず、仕事やイベントが予定されていてもキャンセルになり、入国すらできなくなります。特に富裕層は北京政府との結びつきが強固。アグネスさんのおかあさまが香港に住まわれていて、かつ富裕層であるならば、ますますデモについては発言できないと思います」
そんな複雑な事情があるにしても、香港で学生運動の、「女神」と呼ばれる周庭さん（23）は、戸惑いを隠さないようだ。
「5年前、日本のテレビで雨傘運動について聞かれた際のアグネス・チャンさんの発言は、親中派の意見でした、いまの香港は民主的”と。彼女は“香港の選挙システムは民主的で問題ない”とも言っていましたが、明らかに事実と異なります。彼女は有名人で発信力があるので、発言するなら現状を理解してからにすべきだと思います。いまもまだ理解していないなら、なにも言わないほうがいい。日本で香港にアイデンティティがある人として発言されたら、香港人は困ります」と発言、「アグネス・チャンさんと名前が一緒というのは、ちょっと困ります。よりによって苗字も似ていて、日本の方に同じ人物だと思われたりしてしまうのは、やっぱり困りますよね」香港で学生運動の、「女神」と呼ばれる周庭さん（アグネス・チョウ)（23）はアグネス・チャンさんと香港での名前が類似していることを気にしているが、そこは問題ない気がする。
アグネス・チャンもかつては24時間テレビに出演して恵まれない子供たちの募金活動をしている。
日本ユニセフ協会大使も務める慈善活動に積極的な人物なのだ。
「恵まれない人々に愛の手を」アグネス・チャンさんは活動を惜しまない。



数億の自宅豪邸にて撮影

先進諸国は給料が軒並み50％以上上昇している。
とくにアメリカ、イギリスなどは倍近い金額になっているようだ。
その中で、日本だけが下がっていて、しかも約1割も減っていると言われている。
この20年間で、日本人の生活のゆとりは、イギリス人の半分以下になったというデータまであるという。
日本は後進国と記事を書いたがそれを物語っていかのようだ。
サラリーマンの平均給料は平成9年をピークに下がりはじめている言われている。
物価が下がり始めたのは平成10年頃、つまり多少の誤差はあるが給料の方が早く下がり始めたと言える。
こうしてみると、デフレになったから給料が下がったのでなく、現在の日本のデフレの最大の要因は、賃金の低下と捉えるのが自然ではないだろうか。
専門家も給料が下がったから消費が冷え、その結果物価がさがったというのが、ごく当然の解釈になると指摘している。
さらに企業は儲かったお金を取りこむばかりなので、当然のことながら、社会にお金が回わらず、社会にお金が回らなければ、消費は冷え込む。
消費が冷え込めば、モノの値段は下がり、デフレになる。
当たり前と言えば、当たり前の話で、つまり、どう考えてもデフレの要因は、「サラリーマンの賃金」だとしかいえないとも指摘する。
最後に、なぜ日本の賃金だけが下がったのか、というといろいろ理由はあるが、最大の理由は２つ、国と企業。
「日本のサラリーマンは国や企業からなめられている」と、専門家はとどめを刺した。

スタンフォード大学の研究チームによると老化は一定のペースで断続的に進行するのではないことがわかった。
実験によると血中のタンパク質のレベルによって、人間の年令を精密に予測できることがあきらかになったとされている。
米スタンフォード大学のトニー、ウィスニコレイ教授らの研究チームは、18才から95才までの4263名から得た血液サンプルを用いて分析し、この研究論文をネイチャーメディシンで発表している。
この研究論文では「老化は一定のペースで断続的に進行するのではなく、34才の青年期、60才の壮年期、78才の老年期という3つのポイントで急激に老化が進む」と示さられている。
つまり、生理的老化は34才60才78才で急激に起こるということだ。
就職募集で35才まで、転職は35才までときいたことがないだろうか。
以前なら定年は60才という規則。
理にかなっていたということだろう。

ついに企業に70歳までの就業機会確保への努力義務を課す「高年齢者雇用安定法」の改正案が通常国会に提出される。
60代の働き手を増やし、少子高齢化で増え続ける社会保障費の支え手を広げる狙いがあると言われている。
定年延長だけでなく、再就職の実現や起業支援などのメニューも加わるのが特徴のようだ。
国会で成立すれば、早ければ21年4月から実施される見通しだ。
厚生労働省の調べによると、19年6月現在で定年廃止に踏み切った企業は全体の2.7％と少ないが、継続雇用制度を導入した企業は80％弱に達している。
60代の就労を促進するのは従来、公的年金の受給が始まる65歳までの収入確保という「つなぎ」の色彩が濃かった。しかし、その意味合いは変わりつつある。
元気な60代が働くことにで医療、年金、介護など社会保障の支え手側に回れば、膨らみ続ける社会保障費にプラスに働く。
年金受給開始時期を75歳まで繰り下げて受給額を増やせる制度改革も実施される予定で、60代後半の就労促進は国全体の課題となっていた。
企業に70歳までの就業機会確保への努力義務を課す「高年齢者雇用安定法」の改正案の狙いはなんなのかわかるだろうか。
国は年金受給を遅らせ、少子高齢化で労働者を確保するのが本質の狙いだ。
もちろんさらに改正される。
だから人生100年時代とメディアを使ってインプットしているのだ。
ところであなたは今の仕事を70才まで続ける自信はあるだろうか。