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地位が高いという人間へのやっかみ。
こうした記事を書いている人間が仕事ができるかというと、大体は平均かそれ以下だろう。
なぜなら、仕事ができる人は、こんなくだらないことは考えないからだ。
テレワークこそ、仕事ができる人、仕事ができない人を明確に炙り出す。
指示待ちでは実績なしで、減給となるだろう。
自ら積極的に今日一日どんな仕事をどれだけするかということをデザインできない人間が実は多数。
そういうのに限って忙しいとかほざくバカが多い。
だが、本当にバカだから、ちょっとした仕事でも難しいので優れた人間の10倍ぐらいの時間が平気でかかる。
15分でスマートな人ができる仕事を150分、場合によっては1日以上かけたりするのはよくある話だ。
だから、在宅勤務で成し遂げた仕事を毎日出しなさいと言われたら、出来の悪いバカ社員は途端に困るのだ。
その結果、テレワークはやめてほしいとなる。
できる人が正当に評価されることで、バカは給料が激減するからだ。残業代もリアルになっても真面目につけてはもらえなくなるだろう。
これが真実だろう。
経営者クラスや管理職には残業代はない。
バカなクラスほど残業代を安易にもらっているのが現実だ。

Yahoo!より、
【ビジネスの極意】テレワーク推進の抵抗勢力は、大した仕事もしていないのに、地位だけ高い人
4/28(水) 11:12配信
サライ.jp
https://news.yahoo.co.jp/articles/dba79dc9405b82fd739f4349e1f72d103c6fee0f
記事より、
コロナ禍における仕事の方法として定着しつつある「テレワーク」。だが、まだ実施されていない企業も多くあるという。マネジメント課題解決のためのメディアプラットホーム「識学総研」から、その主たる理由について学ぼう。

テレワーク推進の抵抗勢力の実態は「ヒラ社員」でも「社長」でもなく「幹部」たち。
少し前に、エン・ジャパンが「リモートワーク求人」実態調査[1]という興味深い調査報告を提出していました。

報告では、調査対象となった転職コンサルタント180名が全員、「リモートワーク可能な企業（求人）は増えている」「リモートワークを求める応募者も増加している」と回答しています。

「今さら、なにを当たり前な」と思うでしょう。

しかし、実はこの調査は、2019年の11月の調査なのです。

つまり、コロナウイルス禍の前から、実は「テレワーク可の職場」と「テレワークしたい求職者」は増えつつあったのです。

しかしそれは、水面下で起こる僅かな変化に過ぎませんでした。

そして、2020年3月を境に世の中は一変しました。

テレワークの実施率は全国で35％、相対的に「三密」が発生しやすい首都圏では52％に登りました。[2]

多数の企業・働く人が「テレワーク実施」に傾いたのです。

その結果、テレワークを実施した9割の人が「継続に前向き」となりました。

テレワーク利用中の回答者に対し「今後もテレワークを利用したいか？」と質問したところ、92.3％が利用に前向きな結果に。

調査の中では、半数が「まだ課題がある」としていますが、課題の多くは「紙の書類が扱えない」や「書類が持ち出せない」といった、生産性の本質とは別の話です。

つまり働き手は「ま、不便なこともあるけど、テレワークいいよね」と思っているのです。

これは、「新しい働き方」を望む人々にとって大きな前進でした。

数々の調査に、こんな構図が見えます。

テレワークに「反対」の経営者・幹部。
テレワークを「継続」したい社員。

一体なぜ経営者や幹部は、「毎日オフィスに来ること」にそれほど固執するのでしょう。

一つの仮説としては、彼らに「自宅で仕事＝遊んでいる」という意識を持つ経営幹部が少なからずいることが挙げられます。

　1996年、以前勤めていた会社でパソコンの導入を検討している際、「一人一台にするか」「複数人に一台にするか」を議論していた時、当時の担当役員（当時50歳代）はそう言い放った。その役員の認識は、「パソコン＝遊んでいる」だった。さらに、同席していた幹部（当時40歳超）の大多数が同調した。
日本電産の永守重信会長兼CEOが、NHKのインタビューを受けて次のように話すのを先日拝見した。「テレワークは、どれだけ働いたか評価もできないし、信用ならないものだと以前は思っていた。それでも今の状況では、仕事より人命が大事だと考えてテレワークを導入した。だから、しばらく遊ばせておけば良いくらいに思っていた。しかし、テレワークで今まで以上に業績を上げる社員が出るようになった。目から鱗が落ちた。人事評価もそれに合わせて変えることにした」

現在ではもちろん、「パソコン＝遊んでいる」という考え方は消滅しましたが、いつの時代も、新しいツールや手法に対して懐疑的な人は決して少なくありません。

「自宅で仕事＝遊んでいる」という考え方をする経営者はおそらくまだまだ多く、永守氏の発言からもそのことが伺えます。

問題の本質は、「指示待ち」の社員、つまり成果に責任を負わない人々にあると、永守氏は述べています。

そのために、永守氏の経営する会社、日本電産は人事評価制度を「成果主義」に大きく変えました。

「ドイツや米国は同じ環境で生産性が落ちていない。日本は住居が狭いという問題もあるが、根本的に『指示待ち族』が多い。プロアクティブ（積極的）な人材を育てると同時に、今の慣習やシステムを変えないとテレワークは機能しない」
「4月から人事評価制度を大きく変えた。実績を重視し、5段階で厳密に評価する。入社年など年数による賃金の加算も撤廃した。賞与で2倍の差が出たり、場合によっては10倍もあり得る。結果次第で明らかな賃金格差を付けていく」

つまり「成果を中心にした働き方」を会社の仕組みに取り入れない限り、従業員の仕事のパフォーマンスを測定できず、テレワークは機能しない。

テレワークに反対する人々、特に経営者は、そう言いたいのでしょう。

会社の中を見渡してみてください。
「大した仕事もしていないのに、地位だけ高い人」いませんか？
彼は、テレワークに反対していませんか？

実力がバレてしまいますからね。