医者がつぶやく病気と病院

職場不適応症とは？

最近はテクノストレス、ワーキングプアー、解雇、
会社の倒産による再就職などのためか、職場不適応症が増加している。

子供では登校拒否に相当するだろう。
職場不適応症とは、職場環境の心理的ストレスに関連して生じた,
適応障害の総称だ。

個人の性格や能力と職場環境の諸条件（仕事の内容、
仕事量、人間関係など）が適合しないために、
さまざまな心身の不調を生じてくるものだ。

なので、これは昔からあったが、転勤や昇進、過労、新規の業務体制の導入、
人間関係の変化などが発病のきっかけとなる。

多くの人は環境変化が生じてから１～６ケ月後に発症するが、
新入社員では入社２年後位に顕在化してくることが多い。

その症状の中心は、軽症～中等症の不安抑うつ状態が就業に,
関連してみられる点だ。

典型的な例では、「朝起きられない」、「出勤前になると動悸、冷汗、
体がこわばる、足がしびれる」等々、出勤時になると不安、緊張、
焦燥感がみられ、やがて遅刻や無断欠勤、
出社拒否へと発展することが多い。

「週末は気分がよいが、月曜の朝はとても憂うつな気分になる」、
「仕事以外の趣味なら熱中できる」というように抑うつ状態は、
部分的なのが特徴的だ。

精神科では、大部分がうつ病と診断されている。

その他に、全般性不安障害、パニック障害、アルコール依存症、
双極性障害（躁うつ病）、統合失調症（精神分裂病）等の
精神障害が合併している例もある。

最初は軽症うつ病であっても、適切な対応をしないと、
遷延・重症化することがある。

さらには、自殺に至る例もあるので、決して軽視すべきではない。

ゆとりのある会社では自社の診療所や医務室にパートの
精神科医をおいていることもある。

患者に対する対応は、うつ病の治療に準じるが、
同時に職場の上司や同僚、人事担当者とも対策を話し合うのが大切だ。

職場の健康管理室担当者や産業医とも協力してなるべく、
早期に対応するのがよい。

軽症なら、まず過剰なストレスに暴露されていることを指摘して、
仕事を含めた自身のライフスタイルを点検させる。

この時点で専門のカウンセラー、あるいは医師を紹介してもよい。

より重症の者では、休職と薬物療法を始めるべきだ。

この場合大切なのは、休職による不利益を被らぬよう配慮することだ。

休養している内に、身体的な疲労感や抑うつ感はかなり改善されても、
いざ復職しようとすると再び不安になる例が多い。

その場合の対応は事例により異なるが、
医師や関係者は復職を唯一の治療目標と考えないで、
柔軟な発想ができるほうがよい。

事実、転職でスッカリ元気になったプログラマーを何人も診療した。

職場不適応症は、職場での早期発見が重要だ。

職場不適応症が発生した場合、職場側の要因についても、
十分な検討をする必要がある。

復職の際は、できるだけ試験的な復職期間を設けるのがよい。