サラリーマンマン

サラリーマンも節税できる！
サラリーマンって税金高いですよね。
仕事を頑張って稼げば稼ぐほど、税金も高くなっていきます。

新入社員の頃は税金の脅威に気づいていなかったのですが、
さすがに生活費を税金が上回ったところで節税に本気になるようになるかと思います。

いくら生活費を節約してお金を残そうとしても、それ以上に税金に取られてしまうと、
もはや何のために仕事や節約を頑張っているのかわからなくなってしまったんですよね。

今回はまずサラリーマンも節税できる！税金対策をまとめましたので参考にしてみてください！

ふるさと納税

ふるさと納税は年収150万円以上の方からメリットがあるお手軽な節税方法です。
自治体へ寄付をすると、寄付金の3割に当たる返礼品をもらえる仕組みです。

つみたてNISA

つみたてNISAは、通常資産運用の利益かかる20%の税金を非課税にできる制度です。
少子高齢化で社会保障費が膨らみ、老後の年金をもらえる保証はありません。
つみたてNISAは今年の税金が節税できるわけではありませんが、
20年間将来にわたり資産形成を手助けしてくれる仕組みなので、
若い方も必ず活用するようにしてください。

確定拠出年金(iDeCo)

確定拠出年金は「生活に困らない資産と所得がある方」には最高の節税手段になります。
逆に言うと、今の生活がままならない方や今後所得がなくなる予定の方は注意が必要ですが、
節税しつつ老後資金を貯めるうってつけの制度です。
僕は企業型確定拠出年金で毎月55,000円拠出をしているので、
節税額は28万円にもなりました。

医療費控除

医療費控除は、10万円以上の医療費が発生したらオーバーした金額が所得から控除される制度です。
この制度は万人が恩恵を受けられるわけではありませんが、
予期せぬ医療費が発生したときなどは頼りになることがあります。

我が家は妊活をしていたため、保険なしの高額な医療費がかかり、
結果的に27万円の節税となりました。
意外に多くの節税効果が得られるかもしれないの。

住宅ローン減税

住宅ローン減税は、住宅ローンを借りると10年間ローン残高の1%の金額分、税金が安くなる制度です。

最近の住宅ローン金利は0.4%台なので、「現金で買うよりもローンで買う方が逆にお金が増える」
「現金で買うとむしろ損をする」という奇跡的な時代を僕らは生きてます。
40万ぐらい節税効果が出せそうです。

せっかくなので、この制度もうまく活用していきましょう。

個人で副業すればサラリーマンでも節税の幅を広げられる

サラリーマンの税金は源泉徴収で有無を言わさず回収されてしまうため、
節税できる範囲には限度があります。

サラリーマンの限界を超えるには、副業収入を増やし、経費を使えるようにすることです。

経費が使えると、その分所得を減らすことができ、税金を減らすことができます。

僕も今後は作業に使うパソコンや本などを経費化してさらに節税を進めていきます。




いかがでしたか？
簡単に記載しましたが詳細も別途発信していきたいと思います。