2017年07月10日
英国雇用統計発表前後のGBPJPY反応分析(2017年7月12日17:30発表結果検証済)
以下、「T.調査・分析」を事前投稿し、「U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。
2017年7月12日17:30に英国雇用統計が発表されます。英国雇用統計は「失業保険申請件数」「平均所得(給与)」「失業率」からなります。今回発表は、「失業保険申請件数」が2017年6月分、「平均所得」「失業率が2017年5月分の集計です。
ここで、上表記載の「平均所得(除ボーナス)」「失業率(英国方式)」は、以下の分析に用いていません。
さて、本指標の過去傾向は、
定型分析結果を以下図表に纏めておきました。図表の細かな文字が見えにくければクリックしてください。
本指標の調査・分析の結論は以下の通りです。
以上の詳細ないしは論拠は、以下の「T.調査・分析」に記しています。
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。
日本を除く主要国では、雇用統計発表直後の反応が他の指標発表時よりも大きくなる傾向があります。これは、雇用統計がその国の景気を最もよく表しており、失業率が高いそれらの国で中銀金融政策に大きな影響を与える、と考えられているからです。
英国では日本よりもかなり早くから派遣雇用者が多いという特徴がありました。そもそも終身雇用という制度がないという雇用環境も、我々とは異なります。景気見通しや株価見通しに、雇用者数が敏感に反応しがちです。そうした社会的背景を知らないと、英国雇用統計はよくわからないものです。
同時発表される平均所得は、我々の日頃の言葉で言えば平均給与といった方がイメージに合うと思います。少なくとも数年前までは参考程度の指標でしたが、少なくとも直近2年程度はこの多寡に反応しています。
ざっくりとキリの良い数字で具体的にイメージするなら、年収1200万(600万)のとき1%(2%)上昇すると、来年の月給が今年よりも毎月1万円増えるということです。この水準は日本のバブル末期(1990年頃)の状態とほぼ同じです。
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの29回分のデータに基づいています。
過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。
上図は、発表結果と市場予想をプロットしています。そして、発表結果は後に修正値が発表されても、このグラフでは修正していません。
これら「失業保険申請件数」「平均所得(含ボーナス」「失業率(ILO方式)」について、どの項目がどれぐらい反応方向に寄与しているかを調べておきました。下表をご覧ください。
最も関心のある事後差異(発表結果ー市場予想)と直後1分足との方向一致率は、平均所得>失業率>失業保険申請件数、の順に高いことがわかりました。
この結果に基づき、上記3項目の重み付けを求めると、
ということがわかりました。すなわち、平均所得や失業率の0.1%の差異は、失業保険申請件数の3万人に相当しています。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。
まず、直後1分足と直後11分足の反応は、2015年頃に比べて2016年以降が明らかに小さくなっています。利確・損切の目安は、データ数を絞って直近だけを見た方が良さそうです。
対して、直前10-1分足・直前1分足の反応は、以前と最近とほぼ同じ程度です。それぞれ10pips程度動くので注意が必要です。
特に直前1分足跳幅平均が12pipsあることは頭に入れておきましょう。直前1分足の動きはその後のローソク足の反応方向と無関係な指標が多いなか、本指標では直前1分足と直後1分足との方向一致率が68%もあります。本指標では直前1分足が3回に2回の割合で、指標発表直後の反応方向を示唆しているのです。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)と、発表結果と前回結果の差(実態差異)を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
反応性分析の結果を下表に示します。
反応一致性分析の結果を下図に示します。
指標一致性分析の結果を下図に示します。
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以下は2017年7月12日22:40頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
結果は、平均時給(含ボーナス)が市場予想同値で、失業保険申請件数・失業率が市場予想を下回りました。
反応は陽線で、指標結果に対し素直なものとなりました。直後11分足は、直後1分足よりも跳幅・値幅ともに反応を伸ばしました。
今回集計分データは、失業保険申請件数・失業率が改善しており、陽線の反応は自然です。がしかし、異なる見方をブルームバーグが伝えています。
この記事に依れば「3か月平均でデータを見る限り実質賃金は低下しており、有効求人倍率も1/1.9倍と統計開始以来最低、とのことです。
単月のデータを見て、英国雇用指標が改善したと思うのは浅慮という警鐘記事となっています。
取引結果は次の通りでした。
17:21と17:25に「どん」と陽線側に反応を伸ばし、17:30発表結果と同じ方向へと発表前に大きく動きました。17:21の「どん」で、10秒程度戻りを待ったものの、下がる気配が見えなかったので損切しました。17:25の「どん」で損失を増やさず、正解だと言えるでしょう。
どれほど考えても、外れるときは外します。
直前1分足は「直前10-1が陽線ならば取引中止」のシナリオに従いました。
指標発表直前のポジションは、直前10-1分足の動きが気になり迷っているうちに、ポジションを取り損ねました。
シナリオ通りならば、直前1分足と同じ方向にポジションを取っていたので、これは正解です。
追撃は、シナリオに従って早期、但し、利確は少し遅らせました。
幸い利確となりましたが、このポジションも取得直後は含損を持ったので、一時は損切を迷いました。
事前調査分析内容を、以下に検証します
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
2017年7月12日17:30に英国雇用統計が発表されます。英国雇用統計は「失業保険申請件数」「平均所得(給与)」「失業率」からなります。今回発表は、「失業保険申請件数」が2017年6月分、「平均所得」「失業率が2017年5月分の集計です。
ここで、上表記載の「平均所得(除ボーナス)」「失業率(英国方式)」は、以下の分析に用いていません。
さて、本指標の過去傾向は、
- 反応が大きい経済指標のひとつですが、最近の傾向は反応があまり大きくありません。
- 反応方向は、平均所得>失業率>失業保険申請件数、の順に影響を受けます。
- 追撃は早期参加・短期利確に適しています。
定型分析結果を以下図表に纏めておきました。図表の細かな文字が見えにくければクリックしてください。
本指標の調査・分析の結論は以下の通りです。
- 2015年頃に比べて、最近の反応は小さくなっています。
直近12回の平均値では、直後1分足跳幅・値幅が各17pips・11pips、直後11分足跳幅・値幅が各25pips・13pipsです。これではそれほど反応が大きな指標とは言えません。油断禁物とは言え、かつてのように50pipsの指標というイメージは持たない方が良いでしょう。 - 対して、直前10-1分足・直前1分足の反応は、以前と最近とほぼ同じ程度です。それぞれ10pips程度動くので注意が必要です。
特に直前1分足跳幅平均が12pipsあることは頭に入れておきましょう。直前1分足の動きはその後のローソク足の反応方向と無関係な指標が多いなか、本指標では直前1分足と直後1分足との方向一致率が68%もあります。
本指標では直前1分足が3回に2回の割合で、指標発表直後の反応方向を示唆しているのです。 - 最も関心のある事後差異(発表結果ー市場予想)と直後1分足との方向一致率は、過去の傾向から言えば、平均所得(含ボーナス)>失業率(ILO方式)>失業保険申請件数、の順となります。
これら3項目の関係は、平均所得発表結果が市場予想を0.1%上回ることは、失業率(ILO方式)が同0.1%下回ることに相当します。これらの場合に、失業保険申請件数発表件数は、市場予想より3万人下回ることに相当しています。 - 本指標は、各期間毎のローソク足の方向が、次の期間のローソク足の方向を示唆しがちです。
例えば、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率が32%(不一致率68%)となっており、両ローソク足は方向が反転しがちです。また、直前1分足と直後1分足の方向一致率は68%で、この点は前述の通りです。そして、
直後1分足と直後11分足の方向一致率は79%となっています。 - 本指標は、事後差異(発表結果ー市場予想)と直後1分足の方向一致率が86%、直後11分足との方向一致率が79%です。発表結果の良し悪しには素直に反応します。
- 追撃は早期参加・短期利確に適しています。
直後1分足と直後11分足の方向一致率は79%あり、方向一致時に跳値同士・終値同士で反応を伸ばしたことが各64%・64%となっています。そして、直後1分足終値がついた時点では、そのまま反応を伸ばして直後11分足終値を付けたことが50%しかありません。 - 以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
(1) 直前10-1分足は陰線と見込みます。
直前10-1分足の事前差異との方向一致率が64%で、今回の事前差異は現時点においてマイナスとなっています。
但し、取引基準には達していないので、無理にポジションを取る必要はありません。
(2) 直前1分足は陽線と見込みます。
直前1分足の事前差異との方向一致率は36%(不一致率64%)で、直前10-1分足との方向一致率が32%(不一致率68%)です。
よって、もし直前10-1分足が陽線なら、分析結果に矛盾を生じることになるので、取引は諦めます。
(3) 直後1分足は、直前1分足と同方向と見込み、指標発表直前にポジションを取得します。
両者の方向一致率は68%と3回に2回が一致しています。
(4) 追撃は反応方向判明次第行い、利確は早めに行います。
以上の詳細ないしは論拠は、以下の「T.調査・分析」に記しています。
T.調査・分析
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。
【1. 指標概要】
日本を除く主要国では、雇用統計発表直後の反応が他の指標発表時よりも大きくなる傾向があります。これは、雇用統計がその国の景気を最もよく表しており、失業率が高いそれらの国で中銀金融政策に大きな影響を与える、と考えられているからです。
英国では日本よりもかなり早くから派遣雇用者が多いという特徴がありました。そもそも終身雇用という制度がないという雇用環境も、我々とは異なります。景気見通しや株価見通しに、雇用者数が敏感に反応しがちです。そうした社会的背景を知らないと、英国雇用統計はよくわからないものです。
同時発表される平均所得は、我々の日頃の言葉で言えば平均給与といった方がイメージに合うと思います。少なくとも数年前までは参考程度の指標でしたが、少なくとも直近2年程度はこの多寡に反応しています。
ざっくりとキリの良い数字で具体的にイメージするなら、年収1200万(600万)のとき1%(2%)上昇すると、来年の月給が今年よりも毎月1万円増えるということです。この水準は日本のバブル末期(1990年頃)の状態とほぼ同じです。
【2. 既出情報】
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの29回分のデータに基づいています。
(2-1. 過去情報)
過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。
上図は、発表結果と市場予想をプロットしています。そして、発表結果は後に修正値が発表されても、このグラフでは修正していません。
これら「失業保険申請件数」「平均所得(含ボーナス」「失業率(ILO方式)」について、どの項目がどれぐらい反応方向に寄与しているかを調べておきました。下表をご覧ください。
最も関心のある事後差異(発表結果ー市場予想)と直後1分足との方向一致率は、平均所得>失業率>失業保険申請件数、の順に高いことがわかりました。
この結果に基づき、上記3項目の重み付けを求めると、
−1✕失業保険申請件数の差異[万人]
+30✕平均所得(含ボーナス)の差異[%]
ー30✕失業率(ILO方式)の差異[%]
+30✕平均所得(含ボーナス)の差異[%]
ー30✕失業率(ILO方式)の差異[%]
ということがわかりました。すなわち、平均所得や失業率の0.1%の差異は、失業保険申請件数の3万人に相当しています。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。
まず、直後1分足と直後11分足の反応は、2015年頃に比べて2016年以降が明らかに小さくなっています。利確・損切の目安は、データ数を絞って直近だけを見た方が良さそうです。
対して、直前10-1分足・直前1分足の反応は、以前と最近とほぼ同じ程度です。それぞれ10pips程度動くので注意が必要です。
特に直前1分足跳幅平均が12pipsあることは頭に入れておきましょう。直前1分足の動きはその後のローソク足の反応方向と無関係な指標が多いなか、本指標では直前1分足と直後1分足との方向一致率が68%もあります。本指標では直前1分足が3回に2回の割合で、指標発表直後の反応方向を示唆しているのです。
【3. 定型分析】
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)と、発表結果と前回結果の差(実態差異)を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
反応性分析の結果を下表に示します。
反応一致性分析の結果を下図に示します。
指標一致性分析の結果を下図に示します。
【4. シナリオ作成】
巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上
2017年7月12日17:30発表
以下は2017年7月12日22:40頃に追記しています。
U. 結果・検証
【5. 発表結果】
(5-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
結果は、平均時給(含ボーナス)が市場予想同値で、失業保険申請件数・失業率が市場予想を下回りました。
反応は陽線で、指標結果に対し素直なものとなりました。直後11分足は、直後1分足よりも跳幅・値幅ともに反応を伸ばしました。
今回集計分データは、失業保険申請件数・失業率が改善しており、陽線の反応は自然です。がしかし、異なる見方をブルームバーグが伝えています。
この記事に依れば「3か月平均でデータを見る限り実質賃金は低下しており、有効求人倍率も1/1.9倍と統計開始以来最低、とのことです。
単月のデータを見て、英国雇用指標が改善したと思うのは浅慮という警鐘記事となっています。
(5-2. 取引結果)
取引結果は次の通りでした。
17:21と17:25に「どん」と陽線側に反応を伸ばし、17:30発表結果と同じ方向へと発表前に大きく動きました。17:21の「どん」で、10秒程度戻りを待ったものの、下がる気配が見えなかったので損切しました。17:25の「どん」で損失を増やさず、正解だと言えるでしょう。
どれほど考えても、外れるときは外します。
直前1分足は「直前10-1が陽線ならば取引中止」のシナリオに従いました。
指標発表直前のポジションは、直前10-1分足の動きが気になり迷っているうちに、ポジションを取り損ねました。
シナリオ通りならば、直前1分足と同じ方向にポジションを取っていたので、これは正解です。
追撃は、シナリオに従って早期、但し、利確は少し遅らせました。
幸い利確となりましたが、このポジションも取得直後は含損を持ったので、一時は損切を迷いました。
【6. 分析検証】
(6-1. 分析検証)
事前調査分析内容を、以下に検証します
- 最近では比較的大きな反応となりました。がしかし、以前に比べれば大したことありません。
- 直前10-1分足は跳幅26pipsにもなり、指標発表後の反応方向と同じでした。一方、事前分析では、直前1分足の反応が大きく、指標発表後の反応方向を示唆する記していました。
直前10-1分足・直前1分足ともに、事前分析を外しました。
ローソク足の方向において過去分析通りだったのは、直後1分足と直後11分足の方向一致のみでした。 - 平均時給(含ボーナス)は市場予想通りだったので、失業保険申請件数と失業率が市場予想よりも改善されたことに素直に反応しました。
- 今回は、被害こそ結果的に小さかったものの、完全に読みを外しました。
(6-2. シナリオ検証)
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
以上
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
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