2017年06月29日
英国経済指標「四半期GDP確定値」発表前後のGBPJPY反応分析(2017年6月30日17:30発表結果検証済)
以下、「T.調査・分析」を事前投稿し、「U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。
2017年6月30日17:30に英国経済指標「四半期GDP確定値」が発表されます。今回発表は2017年1-3月期分の集計結果です。
本指標要点を以下図表に纏めておきました。図表の細かな文字が見えにくければクリックしてください。
本指標の調査・分析の結論は以下の通りです。
※ 間違えて事前分析結論は削除してしまったようです。内容は「6-1.分析検証」で、反省を踏まえて記載しています。
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。
GDPは国内経済活動を総合的に表すので、その国の経済状況が良くなっているのか悪くなっているのかが一目瞭然です。英国四半期GDPは「速報値」「改定値」「確定値」の3回発表されます。
GDP確定値は、英国国家統計局が32月・6月・9月・12月の下旬に前四半期分を発表しています。
EU離脱国民投票後、一時は成長がマイナスになるという解説記事さえあったものの、2016年はかなり好調でした。それだけに2017年は成長鈍化と見込まれています。さすがにマイナスという解説はなくなりました。
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの16回分のデータに基づいています。
過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。
上表は、前回確報値と確報値市場予想をプロットしています。一方、下表は前回改定値と確報値市場予想と確報値発表結果を用いて、前期比と前年比の反応への影響度を調べています。
結果、前期比の影響の方が前年比の影響よりも反応方向との一致率が高いことがわかります。
ただ、確報値は改定値との差があまり生じません。過去16回のうち、事前差異はたった2回、事後差異と実態差異はたった6回しか、差が生じていません。上表の100%や0%とは、この数回の差が生じたときについて方向一致率を求めたものです。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)と、発表結果と前回結果の差(実態差異)を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
反応性分析の結果を下表に示します。
直後1分足と直後11分足との方向一致率は81%です。そして、直後1分足と直後11分足とを比較し、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各77%・69%です。つまり、本指標は指標発表後の追撃に適しており、直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びたことが3回に2回以上となっています。
次に、直後1分足終値がついた時点を基準に考えてみましょう。
直後1分足終値がついてから、順張り方向に反応を伸ばしたことは56%です。一方、直後1分足と直後11分足の方向が同じでも、直後1分足終値から値幅を削ったことが25%です。そして、直後1分足と直後11分足とが反転したことは19%しかありません。やはり、追撃に適した指標ということができます。
反応一致性分析の結果を下図に示します。
過去発表時に陽線・陰線への偏りはありません。
また、反応性分析に挙げた直後1分足と直後11分足の方向一致率を除けば、方向一致率・不一致率が70%を超えていません。つまり、本指標発表前後のローソク足の方向は、取引参加者が後の動きを予見できている兆しは見受けられません。
指標一致性分析の結果を下図に示します。
確報値は改定値と同じになることが多く、「差があるときだけ」に着目している本分析のデータ数が少ないため、分析の確度はあまりアテにできません。
シナリオは巻頭箇条書きをご参照願います。
以下は2017年7月1日に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
結果は前期比・前年比ともに改定値通り・市場予想通りでした。反応は直後1分足が陽線、直後11分足が陰線でした。
英国GDP確定値が改定値からの変更が少ないことは予め指摘通りです。
初期反応が陽線となったことは「成長率が悪化していない以上、次回のMPCでの利上げ派の足を引っ張らないから」と解釈すれば良いでしょう。それに、同時発表された「企業投資」が市場予想通り前期比+0.6%で、前期結果△0.9%を上回ったから、と解釈できます。企業投資は、6月28日のBOE総裁発言で「消費の落ち込みを相殺できているか注視する」との発言があったので。
反応方向が反転した原因は、ざっくり2つ考えられます。
ひとつは、6月28日のBOE総裁発言で上昇トレンドが加速していたので、週末イベントを終えて一部ロング解消の動きに繋がった可能性があります。もうひとつはブルームバーグ解説記事が指摘する「貯蓄所得のうち貯蓄に回る比率が1.7%」で、この数値は「前期結果3.3%を下回り、1963年の統計開始以降で最低」だったため、という可能性があります。
どちらが原因か、他にも原因があるのか、実際のところはわからないものの、本指標発表時に過去19%(5回に1回)しか直後1分足と直後11分足が反転したことがなく、結局、23時頃にはGBPUSDが再び上昇に転じたことを踏まえると、週末一服感よりも貯蓄率の悪化が、今後なお一層の消費落ち込みに繋がると、少し時間をおいて解釈されたという方が納得しやすい気がします。
取引結果は次の通りでした。
予定通り追撃ポジションを取ったものの上昇の勢いが弱い様子が見て取れたため、6月28日以降のGBP上昇から「週末の一旦利確」を念頭に不安感から両建て(買ポジションを清算しないまま、売ポジションを持つ)をしました。結果、陰線に転じたことを確認し、最初の買ポジションを清算し、売ポジションの伸びで損失を取り返しました。
両建て実施時点において、最初の買ポジションは高値掴みをしており、確か6pips程度の含損を抱えていたと記憶しています。今回はうまくいきましたが、もし買ポジション解消後にもう一度反転して上昇に転じていたら、損失を増やすことになるので、あまり良い勝ち方ではありません。
事前調査分析内容を、以下に検証します
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
2017年6月30日17:30に英国経済指標「四半期GDP確定値」が発表されます。今回発表は2017年1-3月期分の集計結果です。
本指標要点を以下図表に纏めておきました。図表の細かな文字が見えにくければクリックしてください。
本指標の調査・分析の結論は以下の通りです。
※ 間違えて事前分析結論は削除してしまったようです。内容は「6-1.分析検証」で、反省を踏まえて記載しています。
T.調査・分析
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。
【1. 指標概要】
GDPは国内経済活動を総合的に表すので、その国の経済状況が良くなっているのか悪くなっているのかが一目瞭然です。英国四半期GDPは「速報値」「改定値」「確定値」の3回発表されます。
GDP確定値は、英国国家統計局が32月・6月・9月・12月の下旬に前四半期分を発表しています。
EU離脱国民投票後、一時は成長がマイナスになるという解説記事さえあったものの、2016年はかなり好調でした。それだけに2017年は成長鈍化と見込まれています。さすがにマイナスという解説はなくなりました。
【2. 既出情報】
以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの16回分のデータに基づいています。
(2-1. 過去情報)
過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。
上表は、前回確報値と確報値市場予想をプロットしています。一方、下表は前回改定値と確報値市場予想と確報値発表結果を用いて、前期比と前年比の反応への影響度を調べています。
結果、前期比の影響の方が前年比の影響よりも反応方向との一致率が高いことがわかります。
ただ、確報値は改定値との差があまり生じません。過去16回のうち、事前差異はたった2回、事後差異と実態差異はたった6回しか、差が生じていません。上表の100%や0%とは、この数回の差が生じたときについて方向一致率を求めたものです。
- 6月28日、BOE総裁は「MPCは今後数か月以内に利上げを討議する必要」と発言しました。前提は「英国経済が完全稼働の状態に近づいたら」で、文脈の指す完全稼働とは「企業投資がどの程度、消費の落ち込みを相殺しているか(消費単独の数字でなく総合的な数字)」で、「金融刺激策の一部引締が必要になる公算がある」というのが発言内容です。
この発言の影響は既にGBPレートに折込まれつつあるものの、本指標発表時刻が近づくにつれて値動きが激しくなる恐れがあり、29日以降のGBPの高騰具合によっては逆に反落する可能性があります。
いつもの確定値発表時よりも慎重に取引する必要があります。今夜から明日の発表時刻までのプロの解説記事には注視しておきましょう。 - 通常では、中程度(20pips前後)で素直な反応となる傾向があります。
確報値は市場予想が前回改定値となっていることが多く、また、その市場予想もほぼ当たります(改定値と同じになることが多い)。過去16回の確報値発表時の市場予想が前回改定値と異なったことは2回(13%)、発表結果が市場予想と異なったことは6回(38%)しかありません。 - 反応への影響は、前期比の差>前年比の差、です。残念ながら、今回の市場予想は前期比・前年比ともに市場予想が前回改定値と同値となっています。
- 指標発表時点から見て、直後1分足と直後11分足との方向一致率は81%です。そして、直後1分足と直後11分足とを比較し、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各77%・69%です。つまり、本指標は指標発表後の追撃に適しており、直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びたことが3回に2回以上となっています。
反応方向確認次第、追撃ポジションを取りやすい指標です。 - 次に、直後1分足終値がついた時点では、次のようになります。
直後1分足終値がついてから、順張り方向に反応を伸ばしたことは56%です。一方、直後1分足と直後11分足の方向が同じでも、直後11分足値幅が直後1分足終値から値幅を削ってしまったことが25%です。そして、直後1分足と直後11分足とが反転したことは19%しかありません。
もしポジション取得が少し遅れても、やはり追撃に適した指標という結論に変わりません。
リスクは前述の通り、29日以降のGBPが高騰し過ぎていた場合(148円もしくは148.7円付近)、本発表後に反転する可能性が高まっている、という点です。 - 以上の調査・分析結果に基づき、指標発表後は反応方向への追撃を複数回実施します。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。
【3. 定型分析】
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)と、発表結果と前回結果の差(実態差異)を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
反応性分析の結果を下表に示します。
直後1分足と直後11分足との方向一致率は81%です。そして、直後1分足と直後11分足とを比較し、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各77%・69%です。つまり、本指標は指標発表後の追撃に適しており、直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びたことが3回に2回以上となっています。
次に、直後1分足終値がついた時点を基準に考えてみましょう。
直後1分足終値がついてから、順張り方向に反応を伸ばしたことは56%です。一方、直後1分足と直後11分足の方向が同じでも、直後1分足終値から値幅を削ったことが25%です。そして、直後1分足と直後11分足とが反転したことは19%しかありません。やはり、追撃に適した指標ということができます。
反応一致性分析の結果を下図に示します。
過去発表時に陽線・陰線への偏りはありません。
また、反応性分析に挙げた直後1分足と直後11分足の方向一致率を除けば、方向一致率・不一致率が70%を超えていません。つまり、本指標発表前後のローソク足の方向は、取引参加者が後の動きを予見できている兆しは見受けられません。
指標一致性分析の結果を下図に示します。
確報値は改定値と同じになることが多く、「差があるときだけ」に着目している本分析のデータ数が少ないため、分析の確度はあまりアテにできません。
【4. シナリオ作成】
シナリオは巻頭箇条書きをご参照願います。
以上
2017年6月30日17:30発表
以下は2017年7月1日に追記しています。
U. 結果・検証
【5. 発表結果】
(5-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
結果は前期比・前年比ともに改定値通り・市場予想通りでした。反応は直後1分足が陽線、直後11分足が陰線でした。
英国GDP確定値が改定値からの変更が少ないことは予め指摘通りです。
初期反応が陽線となったことは「成長率が悪化していない以上、次回のMPCでの利上げ派の足を引っ張らないから」と解釈すれば良いでしょう。それに、同時発表された「企業投資」が市場予想通り前期比+0.6%で、前期結果△0.9%を上回ったから、と解釈できます。企業投資は、6月28日のBOE総裁発言で「消費の落ち込みを相殺できているか注視する」との発言があったので。
反応方向が反転した原因は、ざっくり2つ考えられます。
ひとつは、6月28日のBOE総裁発言で上昇トレンドが加速していたので、週末イベントを終えて一部ロング解消の動きに繋がった可能性があります。もうひとつはブルームバーグ解説記事が指摘する「貯蓄所得のうち貯蓄に回る比率が1.7%」で、この数値は「前期結果3.3%を下回り、1963年の統計開始以降で最低」だったため、という可能性があります。
どちらが原因か、他にも原因があるのか、実際のところはわからないものの、本指標発表時に過去19%(5回に1回)しか直後1分足と直後11分足が反転したことがなく、結局、23時頃にはGBPUSDが再び上昇に転じたことを踏まえると、週末一服感よりも貯蓄率の悪化が、今後なお一層の消費落ち込みに繋がると、少し時間をおいて解釈されたという方が納得しやすい気がします。
(5-2. 取引結果)
取引結果は次の通りでした。
予定通り追撃ポジションを取ったものの上昇の勢いが弱い様子が見て取れたため、6月28日以降のGBP上昇から「週末の一旦利確」を念頭に不安感から両建て(買ポジションを清算しないまま、売ポジションを持つ)をしました。結果、陰線に転じたことを確認し、最初の買ポジションを清算し、売ポジションの伸びで損失を取り返しました。
両建て実施時点において、最初の買ポジションは高値掴みをしており、確か6pips程度の含損を抱えていたと記憶しています。今回はうまくいきましたが、もし買ポジション解消後にもう一度反転して上昇に転じていたら、損失を増やすことになるので、あまり良い勝ち方ではありません。
【6. 分析検証】
(6-1. 分析検証)
事前調査分析内容を、以下に検証します
- 6月28日のBOE総裁発言でGBPが高騰していたので、指標発表後に反落する可能性は、その通りになったと見受けられます。
但し、その原因は「一旦清算」「週末清算」だけでなく、貯蓄率の低下が市場に認知されるまで少し時間を要した(発表から1分弱)、という可能性もあります。 - 今回は発表値が前回同値・市場予想同値だったので、分析対象外です。事前分析に挙げた「素直な反応」というのは、結果と前回・予想との差が生じた場合を対象にしています。現在の市場環境に照らして素直な反応と解釈できるものの、これは「分析通り」というのとは違います。
事前分析で当てたことは、確報値が前回改定値と同値になりやすいことだけです。 - 直後1分足と直後11分足との方向が反転しており、過去の傾向と異なる結果でした。指標発表から1-2秒で追撃ポジション(ロング)を取り、10-20秒後に解消、というのでなければ、追撃で利確はできなかったと思われます。
現実問題として、発表から1-2秒でポジションを取ることは難しく、今回は分析を外した、と反省します。
(6-2. シナリオ検証)
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
以上
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
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