そもそも再生可能エネルギーというのは質力が不安定、つまり気まぐれでコントロールし難いもの。
北海道で起きたブラックアウトが現実のものとなるという最悪のエネルギーなのだ。
ドイツでもそのコスト増から廃止された買い取り制度を金儲けのために導入させたのが孫正義。
民主党に多額の献金がされたことは間違いない。
意味のない再生可能エネルギーへの対応ではなく、電力網から独立したオフグリッドで各自で取り組むというのが真っ当な取り組みなのは最初から分かっていた話。
民主党政権から未だに方向転換できていない経済産業省の不作為は許されない。
Yahoo!より、
再生エネ、主力電源化の壁 九電の太陽光出力抑制
10/13(土) 22:09配信 産経新聞
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181013-00000568-san-bus_all
記事より、
・再生エネが順調に拡大すれば、他の電力会社も今後、同様の対応を迫られる可能性がある。政府は温室効果ガスを排出しないなどの利点を持つ再生エネを主力電源に育てる方針だが、再生エネの大量導入に対応した電力網の増強や大型蓄電池の開発促進が欠かせない
・出力制御について経済産業省は「自然条件によって出力が大きく変動する再生エネが増えれば、電力の需給バランスを保つために必然的に起きうる」とする。海外では、アイルランドやスペインなど欧州を中心に実施されている
・設備増強には相応のコストがかかり、最終的には家計や企業が負担する電気料金に跳ね返る。少子高齢化などで国内の電力需要が増える余地はそれほど大きくない。再生エネの拡大に伴って生じるコストにどう折り合いを付けるのかも課題
