素人目線　何でも自前

ケインズの投資理論では利子率の低下は投資支出を増加させ、投資費用の増加は投資支出を減少させる要因となる。投資から見込まれる将来収益の増加に応じて投資支出が増加する事になる。

ケインズの貨幣需要理論では、所得の増加は取引動機による貨幣需要を増加させる。利子率の上昇は投機的動機による貨幣需要は減少する。

新古典派の投資理論では、最適資本量と既存資本量のギャップを埋めるように投資が行われ、資本のレンタル・コストの上昇は最適資本量を減少させ、労働投入量の増加が最適資本量を増加させる要因となる。

古典派の貨幣数量説では、名目貨幣供給が増加すると、物価がそれと同率で上昇し、名目GDPではなく実質GDPが一定に維持されるという「貨幣の中立性」が成立する。

投資の加速度原理では、生産量の変化に対して投資支出が反応する。生産量の拡大が必ずしもストックとしての投資支出の増加に直結するわけではなく、生産量の変化に応じて投資が増減することを意味します。

トービンのq理論では、企業の市場価値（株式の市場価値）が資本の再取得価格を上回る（q > 1）と、企業は新たな資本を取得するために投資を増加させるとする理論。逆に、q < 1 の場合、投資が抑制される。株式市場における企業の市場価値が上昇するほど、また、資本の再取得価格が下落するほど、投資支出が増加することになる。

現金・預金比率が上昇すると、貨幣乗数（信用乗数）は低下する。貨幣乗数は現金・預金比率と逆相関の関係にある。現金・預金比率が上昇すると、銀行が預金に対して貸し出せる金額が減少し、結果的に貨幣乗数が低下する。

裁量よりルールを重視するマネタリストは、名目貨幣供給の増加率を一定に保つことで経済を安定するというk％ ルールを提唱する。彼らは安定的な貨幣供給の増加を重視し、それが物価上昇率と同じである必要はないとしている。

中央銀行が売りオペを行うと、市中銀行の中央銀行への当座預金残高が減少し、ベースマネーの減少につながる。