※時間足〜日足まで強いPOWあるペア
Sell
USDJPY
EURJPY
GBPJPY
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NZDJPY
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-
◆センチメント
※過去4時間の中にトレーダが選択された通貨ペア
Sell
USDCHF 97%
USDCAD 80%
EURJPY 50%→順
EURAUD 50%
EURCAD 100%
EURGBP 90%
GBPUSD 78%
GBPNZD 53%
CADJPY 100%→順
Buy
USDJPY 61%→逆
EURUSD 79%
EURCHF 100%
GBPJPY 87%→逆
GBPCAD 100%
AUDUSD 53%
AUDJPY 97%→逆
AUDNZD 100%
AUDCHF 100%
NZDUSD 52%
NZDCAD 100%
NZDCHF 68%
NAS100 100%
◆市場動向
再びの米国発株安 調整か終わりの始まりか！？（藤田勉）
米国発の株安が再び世界の金融市場を揺さぶった（10月10日、米ニューヨーク証券取引所）＝ロイター
米国発の株安が再び世界の金融市場を揺さぶった。米株式相場は10月10日、ハイテク株を中心に大幅安となり、世界の株式市場に売りが波及した。つれて、ドル円相場は一時1ドル＝111円台まで円高・ドル安が進んだ。果たして、この動きは単なる調整なのか。あるいは終わりの始まりなのか。
・今回の下落は株価調整、早晩上昇に転じる
筆者は米株急落中の今年2月に「米国発株安 上昇トレンドは変わったのか」を寄稿した。その中で「今回の調整は想定の範囲内であり、基本的に相場の上昇トレンドが変わったとは考えていない」と述べた。今回も結論は同じである。筆者は今回の株価下落は株価調整にすぎず、早晩、株価は再度上昇に転じると予想する。
世界の株式相場の上昇は2009年3月初旬の底からすでに9年7カ月続いている。その結果、米国のハイテク株を中心に株価水準は明らかに高い状況にある。このため、ささいなことでも株価が下落しやすい環境にある。
相場変調の原因として(1)米国株（特にハイテク株）独り勝ちの反動(2)米長期金利上昇を無視して株価が上昇(3)米連邦準備理事会（FRB）のさらなる利上げ見通し(4)トルコなど新興国通貨が大きく下落(5)11月の中間選挙を控え米トランプ政権が通商政策で中国に対し強硬――などが挙げられる。しかし、筆者はこれらだけでは相場が大転換する理由にならないと考える。
・過去のバブル崩壊は逆イールドがきっかけ
過去、歴史的な株価の大転換（つまりバブル崩壊）のきっかけは、全て米国の逆イールドカーブ（短期金利が長期金利を上回る状況）であった（詳しくは「バブルは10年に1度 歴史が語る崩壊の予兆」を参照）。しかし、現在、政策金利であるフェデラルファンド金利（短期金利）は2％程度、長期金利は3％程度と、逆イールドにはほど遠い。例えば、1987年のブラックマンデー時（米ダウ工業株30種平均の下落率は1日で22.6％と史上最大を記録）は順イールドカーブであり、ほどなく世界の株価は上昇に向かった。
逆イールドカーブはFRBが過度に利上げすることによって発生する。例えば、2004年にFRBは景気過熱、賃金上昇、米国住宅バブル――といった要因の抑制を目指し、利上げを開始した。当初は現在同様、恐る恐る0.25％ずつ引き上げていた。ところが、あまり効果が見えないので利上げペースを上げ、06年前半のおよそ半年間で、FF金利を1％引き上げた。これが米国住宅バブルを崩壊させ、その後のリーマン・ショックにつながった。
FRBが利上げを続ければ、新興国通貨の下落が加速し、それが引き金となって世界的な金融危機が起こる可能性がある。例えば、1997年のタイの不動産バブル崩壊で始まったアジア危機は、その後、韓国危機、そして98年のロシア危機、LTCM危機（米大手ヘッジファンドの破綻）と連鎖的に広がった。日本では北海道拓殖銀行、山一証券、日本長期信用銀行、日本債券信用銀行が破綻したのがこの時期である。現在、FRBは恐る恐る0.25％ずつ引き上げている状況である。よって、相場が大きく転換するほどの影響は出ていない。
・FRBはトランプ氏の主張を無視できない
むしろ、筆者は当初の想定より世界の株価上昇が長期化するのではないかと考えている。その最大の理由は、トランプ氏によるFRBに対する圧力である。トランプ氏は不動産業を長く営み、その間、債務返済に苦しめられてきた。その結果、4度の破産（債務削減）を経験した。現在もトランプ氏とその一族は多くの不動産を保有するため、金利上昇に対して批判的であることは理解できる。さらに、利上げはドル高を通じて、米貿易赤字拡大をもたらし、結果として、トランプ氏の強固な支持層である白人労働者層に悪影響が生まれる。
よって、トランプ氏は繰り返し、FRBに対して利上げを急がないよう促している。これに対して、「トランプ氏はFRBの独立性を侵害している」との批判がある。しかし、連邦準備法にはFRBの独立性は明記されていない。よって、トランプ氏が金融政策に対して直接的に意見するのは違法ではない。
トランプ氏はパウエルFRB議長が利上げを続けるようであれば、解任する可能性もゼロではない。過去、79年に当時のカーター大統領がミラー議長を事実上解任した例がある。実際には、パウエル議長が解任されることはないだろうが、トランプ氏の主張を無視できないことは確かであろう。
・株価は永遠には上がらない、大いに警戒すべき
そもそも、米国の経済成長率は今年3％前後の予想と、景気は過熱という状況ではなく、インフレ率も2％前後と普通といっていい。これらを総合すると、来年以降、FRBは利上げのペースを落とす可能性が高い。よって、米国の逆イールドカーブは当初想定されていた2019年後半ではなく、20年以降にずれ込むことが考えられる。
いずれにせよ、今回の株価急落は短期に終わり、再度上昇に転じるであろう。ただし、株価が永遠に上がり続けることはない。さらに、長期上昇相場がいったん反落に向かえば、株価は半値以下になるのが歴史の教訓である。短期的には株価に強気だが、歴史的に見て、大いに警戒すべき水準にあることは確かである。
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