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　調査会社の富士経済によると、プラント・エンジニアリングを手掛ける国内１７社の２０１１年度の水関連事業の合計売上高は、２００９年度比１５．２％増の８３０８億円になると予測している。国内需要は減少傾向だが、中国など新興国で上下水道整備、排水処理設備、水処理装置の受注が拡大する。１７社の海外売上高比率は２００９年度の５．４％から２０１１年度には１４．５％に上昇するとしている。また水関連施設の建設だけでなく、維持管理や水道料金の徴収などサービス事業も拡大すると予測している。

酉島製作所の海水ポンプ　素材・部材・コンサル・建設・設計分野の関連企業としては、日本工営（１９５４）、日揮（１９６３）、日立プラントテクノロジー（日立製作所が完全子会社化）、日本上下水道設計（２３２５）、東洋紡績（３１０１）、東レ（３４０２）、旭化成（３４０７）、クラレ（３４０５）、帝人（３４０１）、三菱レイヨン（三菱ケミカルホールディングスが完全子会社化）、三菱ケミカルホールディングス（４１８８）、野村総合研究所（４３０７）、日本ガイシ（５３３３）、ＪＦＥホールディングス（５４１１）、ＪＦＥエンジニアリング（ＪＦＥホールディングスの完全子会社）、野村マイクロ・サイエンス（６２５４）、神鋼環境ソリューション（６２９９）、ササクラ（６３０３）、クボタ（６３２６）、東洋エンジニアリング（６３３０）、三菱化工機（６３３１）、月島機械（６３３２）、鶴見製作所（６３５１）、荏原製作所（６３６１）、酉島製作所（６３６３）、千代田化工建設（６３６６）、オルガノ（６３６８）、栗田工業（６３７０）、水道機工（６４０３）、日立製作所（６５０１）、三菱電機（６５０３）、富士電機（６５０４）、メタウォーター（富士電機と日本ガイシが両社の水処理事業を統合して０８年４月設立）、安川電機（６５０６）、水ｉｎｇ（荏原製作所、日揮、三菱商事の３社が共同出資している旧荏原エンジニアリングサービス）、日東電工（６９８８）、日立造船（７００４）、三菱重工業（７０１１）、ＩＨＩ（７０１３）、ダイセキ（９７９３）などがあるだろう。

　総合商社の双日（２７６８）、伊藤忠商事（８００１）、丸紅（８００２）、豊田通商（８０１５）、三井物産（８０３１）、住友商事（８０５３）、三菱商事（８０５８）は、中国、インド、シンガポール、インドネシア、オーストラリア、メキシコ、チリ、ペルーなど、アジア、中東、アフリカ、中南米の新興国市場で、水道事業会社などへの出資を活発化させている。総合商社にとって水ビジネスというのは、海外電力関連ビジネスと同様に、単なる装置やプラントなどの販売にとどまらず、国際市況に収益が左右されることが少ないうえに、料金の徴収などを通じて長期安定的な収益源となることが特徴である。