ダイエットしたりおやつとグルメを楽しんだり楽しく行こうぜ人生だもの！

この広告は30日以上更新がないブログに表示されております。
新規記事の投稿を行うことで、非表示にすることが可能です。

アメリカ軍が、韓国との合同軍事演習にレーダーに捉えられにくい
Ｂ２ステルス爆撃機を投入したことを受けて、
北朝鮮の国営通信は、キム・ジョンウン第１書記が２９日未明に
軍の幹部と作戦会議を開き、
「アメリカをミサイルで攻撃できる状態で待機するよう指示した」
と伝えました。

アメリカ軍は、北朝鮮が挑発的な言動を繰り返していることから、
韓国軍と合同で行っている軍事演習に、
レーダーに捉えられにくいＢ２ステルス爆撃機を投入するという異例の措置を取りました。

これに対し、北朝鮮の国営通信は、キム・ジョンウン第１書記が、２９日午前０時半に、
軍の最高司令部で総参謀長や戦略ロケット軍司令官ら幹部４人を集めて
緊急の作戦会議を開き、「重大な決心をした」と伝えました。

この中でキム第１書記は、アメリカ本土と、ハワイ、グアムなどの
太平洋地域や韓国にあるアメリカ軍基地を、
「いつでもミサイルで攻撃できる状態で待機するよう指示した」
として、攻撃に関する準備計画に署名したということです。

国営通信が公開した写真の１枚には、
弾道ミサイルが飛行するルートを示したとみられる地図が写っており、
そこには「アメリカ本土攻撃計画」と書かれています。

北朝鮮が、軍の最高司令部で開いた作戦会議の様子を明らかにしたのはこれが初めてとみられ、
アメリカを重ねて威嚇するねらいがありそうです。

３月28日（ブルームバーグ）：キプロスの銀行は28日、約２週間ぶりに営業を再開する。午後６時間のみの営業で、資本規制によって取引は制限される。

キプロス中銀が発表した規制によると、預金引き出し額の上限が１日当たり300ユーロ（約３万6000円）に設定されているほか、キプロス国外の口座 への送金が制限される。

キプロス中銀 の監査局責任者、ヤンゴス・ディミトリオウ氏が国営放送ＣＹＢＣを通じて明らかにしたところによると、銀行は現地時間正午（日本時間午後７時）に営業を開始し午後６時に終了する。同氏は国民に冷静かつ注意深い対応を呼び掛け、「銀行に駆け込み、預金を引き出す手段を考えたところで意味がない」と述べた。

ＥＵがキプロスに対し100億ユーロの支援と引き換えに預金課税を求める計画が16日に発表されて以降、同国の銀行は営業を停止。抗議活動や政治混迷の中で議会は預金課税案を否決したものの、その後の合意で同国２位の銀行キプロス・ポピュラー銀行 の整理のほか、預金保険対象外の預金からさらに多くを徴収することが決まった。

ディミトリオウ氏によれば資本規制の効果は毎日検証される。キプロスのデメトリアデス中銀総裁とサリス財務相は先週、資本規制に向け広範な権限を議会から付与され、この数日間、実施案を検討していた。

定期預金の解約禁止　

実施が決まった資本規制には定期預金の中途解約と小切手の現金化の禁止などが含まれる。金融機関１社の口座から移せる金額は月額5000ユーロまでとされた。

米格付け会社ムーディーズ・インベスターズ・サービスは27日、キプロスのカントリーシーリングを「Ｃａａ２」に引き下げた。同国のユーロ圏離脱のリスクが高まっていることを理由に挙げた。キプロス国債の格付け「Ｃａａ３」と格付け見通し「ネガティブ（弱含み）」は据え置かれた。

【ニコシア】キプロス政府は、28日にほぼ2週間ぶりに同国銀行の営業を再開させるため大わらわで準備を進めている。

政府は、取り付けが起きキプロスから資金が逃避するのを回避するため、一時的に厳しい資本規制を導入する。資本規制は少なくとも1週間、おそらくそれ以上続く見通しだ。中央銀行は銀行再開に備えユーロを積み上げている。

同国政府が100億ユーロ（約1兆2100億円）に上る国際金融支援の見返りに、銀行預金への全面課税を決めた16日以降、同国の銀行は休業を続けてきた。当初の課税案が議会で否決され、今週初めに合意した新たな見返り策は、多くの預金者にはより大きな打撃となった。政府の推定によると、預金保険対象外の大口預金は、同国最大手のキプロス銀行の場合は最大40％、第2位のキプロス・ポピュラー銀行では最大で5分の4削減される見通し。

　一方キプロス政府当局者によると、資本規制に関する政令は同国銀行のすべての預金者に適用され、オンラインショッピングによる送金などキプロスから外国への電子決済は停止される。また、国外への現金持ち出しについても１人当たり1回の渡航で外国通貨を含め3000ユーロ相当の上限が課せられる。カード決済は1カ月5000ユーロが上限となる。

　これらの措置は28日からまず1週間実施されるが、期間は預金流出状況をみながら毎週見直される。政府当局者は延長は必至とみている。

　サリス財務相は26日記者団に対し、資本規制は一時的なものだとしながらも、どの程度継続されるかについては具体的に示さなかった。ある欧州連合（EU）当局者は、資本規制は何らかに形で「数カ月間」実施されると予想している。

関連記事

ライキ銀行の大口預金者、損失は最大80％か＝キプロス財務相
キプロス資本管理Q＆A
キプロス危機でロシアからの資本流出に拍車＝ロシア経済省

　一方、キプロス議会の委員会のシロウリス副委員長は、キプロス中央銀行に書簡を送り、金融支援の交渉が始まる前に同国から大量に資金を流出させた銀行預金口座保有者に対する調査を行うよう要請したことを明らかにした。

　同副委員長によれば、海外への資金移動は違法ではないが、一部の預金者は金融支援交渉で預金の削減が実施されるとの警告を受けていた可能性がある。ユーロ圏の高官によると、キプロス中央銀行は､当初の国際金融支援策を受け入れる方向になった15日から、特に認められたものを除き､海外への資金移動の全面禁止を開始した。例外は、医薬品など人道目的のものや、金融破綻を回避するための決済など。

　ある政府当局者によれば、キプロスからの資金流出は1月から増加し始め、先週には急増した。銀行が休業していたにもかかわらず、数億ユーロが国外に流出したという。

沖縄県尖閣諸島を執拗に狙う中国。脅かされているのは日本の領土だけではない。血税でまかなわれる社会保障費も食い物にされている。１月に大阪で生活保護費を不正受給しながら４１００万円をため込んだ６０代の中国人夫婦が逮捕されたが、これも氷山の一角。不正蓄財で本国にマンションを買い、さらに「３０００万円ためた」と豪語する者もいる。日本をむさぼる悪い奴らの手口を追った。　

　「故郷の人はみんな、日本に来たがるよ。仕事には困らないし、手当て（＝生活保護費）ももらえる。向こうでは『黄金の国』って言われてる」

　中国人女性のＡ（４０）は、あっけらかんと打ち明ける。

　遼寧省から東京に来たのは１５年前。顔も合わせたことのない日本人男性と偽装結婚し、永住権を取得した。

　中国人クラブやスナックなどを渡り歩き、いまは都内の繁華街でホステスとして働いている。月収は多い時で１００万円。平均的に６０万−７０万円の稼ぎがあり、これ以外に月十数万円の不労所得が入ってくる。

　「生活保護をもらってるの。もう４年くらいになる。稼いだお金はほとんど貯金に回してる」

　故郷に住む両親のため、中国東北部の郊外都市に４００万円でマンションを買った。

　「それでもまだ３０００万円の貯蓄が残っている。夢は都心湾岸エリアの高層マンションを買うこと」と笑ってみせた。

　生活保護は本来、「生活に必要な収入を得るだけの労働が不可能な人」のみが得られる福祉制度で、資産を持つことは原則、認められていない。

　Ａの受給は違法だが、「お金は中国の口座に入れているから、バレる心配はない」といまも確信犯的に受け取っている。

　さらにＡは「生活保護をもらう前は、国保（国民健康保険）でお小遣い稼ぎもしていた」と明かす。

　国保の小遣い稼ぎとは、国保加入者が海外滞在中に病気やけがで治療を受けた場合、治療費の一部が返還される「海外療養費支給制度」の悪用を指す。

　「中国で治療を受けたことにして日本で手続きすると、お金が返ってくる。知り合いに頼んで偽造書類を作ってもらうから簡単。分け前を払えばいくらでも協力してくれた」（Ａ）

　海外療養費をめぐる不正は後を絶たない。昨年７月の住民基本台帳法の改正で、３カ月以上、日本に滞在する外国人も制度の対象になったことが要因として挙げられる。先日には大阪府堺市で、２年近く虚偽申請を繰り返して約２４０万円を詐取していた中国人グループが逮捕された。

　相次ぐ公金詐取について、捜査関係者の一人は「詐欺のノウハウが中国人社会の間で共有されている」と指摘し、こう解説する。

　「遼寧省、吉林省、黒竜江省の中国東北部出身者が集まってできた『東北幇（とうほくばん）』と呼ばれる犯罪組織があある。奴らが指南役となり、同郷の中国人に詐欺マニュアルを口伝して手数料を取っているとみられる」

　Ａも実際に「東北幇」の関係者から生活保護などの不正行為を教わったという。

　厚生労働省のデータをみると、中国人の生活保護受給者は２００５年度で２６０９世帯だったが、１０年度には４０１８世帯になった。「５年で１・５倍に膨らんだのは不況を背景としたリストラだけとは言い切れない」と先の捜査関係者はみる。

福島第一原発で停電、冷却・除染装置が停止
１８日午後７時ごろ、東京電力福島第１原発で停電があったと原子力規制委員会に連絡があった。事故対応に当たっている免震重要棟が停電、１、３、４号機の使用済み燃料プール代替冷却システムなどが停止した。

原子力規制庁によると、１〜３号機の原子炉への注水に問題は生じていない。電源に異常があるとみられ、東電が状況を調べているが、規制庁、東電とも原因を特定できないとしている。

午後１０時半時点で、燃料プール代替冷却システムが復旧するめどは立っていない。

燃料６３７７体を保管する共用プールの冷却も停止したもよう。周辺のモニタリングポストの
放射線量に目立った変化はない。

　東京電力福島第１原発事故を受けて１１年３月１２日午前５時ごろから、福島県が約５キロ離れた避難所に可搬型測定器を設置して緊急時放射線モニタリングを行いながら、測定器を回収した同９月にデータを消去していたことが分かった。県は「データを上書きし記録も残っていない」と釈明、国への報告も怠った。原発１０キロ圏では同時刻ごろから線量の上昇が確認されているが、消去により国の指針が定める住民の被ばく評価もできなくなった。

　県の放射線測定を巡っては、固定型モニタリングポストのデータ解析を終えるのが昨年９月と遅れ、政府・国会の原発事故調査委員会の最終報告書に反映されなかったことが既に分かっている。新たにデータ消去が判明し、原子力規制委員会専門家会合が検討中の緊急時モニタリングの改善策にも影響を与えそうだ。

　県や東電への取材によると、県は１１年３月１２日午前３時ごろ、内閣府の原子力安全委員会（現・原子力規制委員会）の指針を盛り込んだ県の地域防災計画に基づき、大熊町内の原子力災害対策センター（オフサイトセンター）で東電に緊急時モニタリングへの同行を指示。観測地は「人が集まっている場所」とした。少なくとも３人の県職員らが防護服を着て、県保有の可搬型測定器や集じん器などを東電の小型バスに積んで出発。同５時ごろ、原発の西約５キロの大熊中学校に着き、約１００人が避難する体育館わきに機器を設置した。

　可搬型器はタンク内の燃料で自家発電して作動し、線量を表示する仕組み。通信回線の途絶で固定型モニタリングポストと同様、観測データを送信できなかったが、タンク内の燃料は半日分あり、１号機原子炉建屋が水素爆発した１２日午後まで作動していた。

　文部科学省が昨年７月にまとめた同原発事故の緊急時モニタリングの報告書は、中学校からの住民避難が終わった直後の「午前８時９分に県が大熊町内で」別の測定器により観測したのが最初と記載しているが、実際には少なくとも約３時間前から行われていたことになる。

　県災害対策本部は「他の業務に忙殺され回収が遅れた上、メーカーには『データを取り出せない』と言われ、県内各地での観測に使うためデータを上書きした。線量は平時と同じだったと聞いているが、国には報告していない。大変申し訳ない」と謝罪している。

　一方、メーカーは取材に「データは機器内の電子メモリーに蓄積され（ケーブルで）接続したパソコンに専用ソフトを使って取り出せる」と、県とは食い違う見解を示している。

　原子力規制委員会は「そもそもモニタリングデータを記録しないこと自体が想定されていない」（監視情報課）としている。

北朝鮮の労働党機関紙、労働新聞は六日、朝鮮戦争の休戦協定白紙化を予告した人民軍最高司令部の報道官声明に関連し、
「米帝（米国）が核兵器を振り回せば、これまでとは全く違う多様化された精密な核攻撃手段で、
ソウルだけでなくワシントンまで火の海にする」との記事を一面に掲載した。

昨年十二月の事実上の長距離弾道ミサイル発射と、二月十二日の三度目の核実験を経て、
米本土に到達する核弾頭搭載のミサイルを確保したことを示唆。米国を揺さぶって対話に引き出すとともに、
国連安全保障理事会での対北朝鮮制裁論議をけん制する狙いとみられる。

北朝鮮メディアは、党中央軍事委員の金英哲（キムヨンチョル）軍偵察総局長が、報道官声明を読み上げる姿を伝えた。

偵察局は二〇一〇年の韓国軍哨戒艦沈没や韓国・延坪島（ヨンピョンド）砲撃、
その後のサイバーテロへの関与が指摘されている。金氏を登場させ、韓国側を圧迫している。

こうした動きに、韓国側は危機感を強めている。

軍合同参謀本部は六日、「国民の生命や安全を脅かす挑発を（北朝鮮が）強行すれば、挑発の原点や支援、
指揮勢力にまで反撃する」との声明を発表。前線部隊だけでなく、後方の司令部も攻撃する用意があることを明示した。
http://www.tokyo-np.co.jp/article/world/news/CK2013030702000121.html

2 ：名無しさん＠１３周年：2013/03/08(金) 13:39:06.63 ID:qIdXXBYT0
　　　　　　　　　　　／￣￣￣Y￣￣ ＼
　　　　　　　　　　 l　　　　　　　　　　　　l
　　　　　　　　　　 ヽ,,,／ ￣￣￣￣ ヽ,,ﾉ
　　　　　　　　　　　|:::　 　　　　　　　　::|
　　　　　　　　　　　|::　 ＿_　　　 ＿_　::|
　　　　　　　　　　（6　 ＼●>　 <●ノ　.|)
　　　　　　　　　　　!　　　　　)・・(　　　　l
　　　　　　　　　　　ヽ　　　　 (三)　　　 ﾉ　　＜ オラオラ〜、南朝鮮！
　　　　　　　　　 　, -‐- ､.　　二　　 ノ　　　　　 かかってこいよ！！
　　　 　 　 ┌､.　/　　 　 ヽ　─ 一' ＼
　　　　 　 　 ヽ.X､- ､　　 ,ﾉi　　　　　 ハ
　　　　　　⊂＞'">┐ヽノ〃　　　　　/　ﾍ
　　　　　　　入 ´／/ ﾉ　　　　　　　 } ,..,.._',.-ｧ
　　　　　 ／ 　 ｀ｰ''"´　　　　　 ,'　 ｃ〈〈〈っ<
　　　　 /　　　　　　　　　　__,,..ノ　,ノヽー'"ﾉ
　 　 　 {　　　　　　　　　　´　 　 /　　｀`¨´
　　　　/´¨`'''‐､._　　　　　　　　,'＼
　　 　 ∨´　　 　 ｀ヽ、　　　　 ﾉ 　 ﾞヽ
　 　 　 ∨　　　　　　ヽ　_,,..-'"　　　　｀ヽ
　　　　　∨　　 　 　 〈-=､.__　　　　　　　}
　　　　　　ヽ、　　　　 }　　　｀`７‐-.　　/
　 　 　 　 　 ヽ　　 　 ﾘ　　　 /′　　ノ
　 　 　 　 　 /′　　, { 　 　 /　　 ／
　　　　　 　 {　　　　　!　　 ,ﾉ　 ,/′
　 　 　 　 　 !　　　　/　　/　　　`‐-､
　　　　　　　 !　　　,/　　 ﾞー''' ｰ---'
　　　 　 　 　 ',　　/
　　　　　　　　{ 　 }
　　 　 　 　 　 ﾞY　｀ヽ､
　　　 　 　 　 　 ﾞｰ--‐'

今春、スギ花粉に加えて、PM2.5という新しい名前の物質が大気中を飛んでいることが、日本では毎日話題になっている
PM2.5の発生源である中国でもとりわけ汚染がひどいと言われる河北省の省都・石家荘（せっかそう）の様子を
作家の山藤章一郎氏がリポートする。

バスの窓の向こうが真っ白い霧に包まれてビルの輪郭がぼやけている。
空気にまったく透明感がない。水に牛乳を垂らしたら、こう白濁する。春節が終わった2月下旬の正午過ぎ、
黄河の北側＝河北省の省都・石家荘を訪ねた。

北京から車で3時間半ほどの内陸部、交通の要衝にある。中国は重厚長大の経済下、世界一の石炭消費、生産地である。
その主要生産地は、河北省に隣接する西側の山西省で、東に流れる風に乗って、汚染微粒子が飛来する。すぐ間近である。

餃子など日本向けの冷凍食品を製造し、劇薬混入事件を起こした〈天洋食品〉はこの都市にある。
民航酒店というバス停で降りた。鼻に空気を強く吸い込んでみた。臭いはしない。
長椅子の男が咳込んでいる。口を手でふさぐどころか、上半身を反らせ、唾を噴きつける。

「ケェッ〜ホケホ」と高音域の乾いた声を喉につまらせ、ついで「ウウンウウ」と低音をうならせる。こんどは、痰をプュッと飛ばす。

「大丈夫ですか」と尋ねると、「很厳重（ひどいもんだ）」と答えた。
「2月の初めがいちばん大変だった。前の車の尻も見えない。みんな、ハザードランプつけて走った」

夕刻前、石家荘で最も高い建物・〈電視塔〉に登ってみた。195メートルの最上階の展望台から、
歩いて錆びついた鉄段を辿り、天辺部分に出た。市内を360度一望できる。

北側のビル群、南側のアパート群が、白濁した大気と空の下に漂っている。かたちが見えない。吹きさらしの風に耳、顔面を切られる。痛烈に寒い。
風の向きで、〈空中鬼〉の濃度は変化するのだろう。白濁の濃淡がとつぜん反転する。そして希釈されるか、あるいはさらに濃密な超微粒子となって日本に向かう。
小麦、綿花、トウモロコシの大生産地帯で、広大な平野がひろがるというが、それも見えない。ただ、霞んでいる。

国連が７日午前１０時（現地時間）、安全保障理事会全体会議を開き、北朝鮮の核実験に
対する制裁決議案を全会一致で採択した中、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）第１書記が
「全面戦争を始める万端の準備」ができていると再び警告した。

金正恩第１書記は７日未明、最前方地域のチャンジェ島防御隊と茂島英雄防御隊を視察したと、
朝鮮中央通信が８日報じた。朝鮮中央通信は、金第１書記が「前線部隊をはじめとする陸軍、
海軍、航空および反航空軍、戦略ロケット軍の将兵は、われわれ式の全面戦争を始める万端の
準備ができている」と明らかにしたと伝え、韓半島の緊張感が高まっている。

一方、金第書記が７日未明に視察した地域には、２０１０年１１月に延坪島を砲撃した北朝鮮軍
の砲兵部隊が位置している。金第１書記は昨年８月にもここを視察している。

全国に活火山は、110ほどあり、箱根山も、気象庁の活火山に指定されている。
その箱根山がある全国有数の観光地の箱根で、今異変が起こっている。
通年だと1年で250回ほどだが、今年に入りすでに1760回の群発地震が確認されているというのだ。
いずれも、身体に感じない小さな揺れがほとんどだが、多い日には1日で153回もあった。
2月10日には、震度5クラスの地震も発生した。
26日、箱根の上湯地区では、温泉地学研究所による定期調査が行われた。
調べによると、地底のマグマが膨らんで、それに伴い火山周辺も膨張しているという。
だが、火山活動に変化は無し。
2001年にも同じような事があったが、半年後もとに戻ったとのこと。
また、自治体や気象庁など防災機関で構成される「箱根火山対策連絡会議」が開かれ、地震活動の状況などが報告された。
会議では、地元自治体や研究機関、神奈川県警などの担当者が、箱根山で今後、万が一火山活動が活発化した場合に
通行止めになる県道や登山道などを確認した。
気象庁では、すぐに火山噴火にはつながらないが、今後も注意深く監視を続けていくとしている。
箱根山が最後に噴火したのは、約3,000年前。
この時に、大涌谷や芦ノ湖ができたとされている。
長い間休んでいた分、噴火時のパワーは大変なものになるかもしれない。
さらに、箱根山で異変が起これば、地盤が続いている富士山の活動にも影響するという。
そんな富士山は、5合目に20〜30mの亀裂が入った事がわかっている。
亀裂は富士山周辺にも及んでおり、その延長上に箱根山があるという。
箱根山の異変は、富士山が先だったのかもしれないが、一方が噴火すればもう一方も、となる危険性を秘めているそうだ。
先日は栃木でも大きい地震があった。
関東近辺の地底で何かが起こっているのかもしれない。