「紀元前の話」再び。家電「恐竜」は「気象変化」に対応できるか: ビジネスと趣味の混同カフェ

2015年06月26日

「紀元前の話」再び。家電「恐竜」は「気象変化」に対応できるか

５月末に大手家電量販店チェーンのヤマダ電機が４６店舗を閉鎖しました。発表は５月２５日のようでした。で、そんな記事に「その時すでに３店舗を閉鎖済み、残りは発表直後の閉鎖となったため、地域の消費者や従業員を驚かせた」とあるんですが、従業員も知らなかったの？って、逆にびっくりですよね。

閉店セール狙いで電子レンジでも買い換えようかと考えましたが、１週間後には終わっちゃいました。そんな方もおられるんじゃないでしょうか？

ヤマダ電気は「店舗のスクラップ＆ビルド」だと言っており・・・・スクラップ＆ビルドとは、そのまんまの意味で、「潰して建てて」って事で流通用語的には「不採算部門・店舗を閉じて、新たな部門・業態に立て直す」というような意味です。と言う事で、確かに年内の新規店舗予定もあります。

閉店店舗を見てみると、テックランドNew江東潮見店（東京都江東区）、同名古屋南丹後通り店（愛知県名古屋市）、同枚方店（大阪府枚方市）、同新南陽店（山口県周南市）など地方や郊外にある不採算店が中心です。これまでの拡大路線を転換し、東京・八重洲など都市部の大型店や免税専門店といった収益力の高い店づくりに注力するとしています。

日本全国に、家電の大型量販店舗を展開していますが、自社だけの展開だけではなく、業界他社をM＆A（合併＆買収）して「マーケット・カバレッジの最優先」という戦略を徹底していくんだっ！これが従来のヤマダ電気の「王道戦略」でした。ここ日本の「ジュラシックパーク化」ですね。その結果、１５年３月期末での店舗数はなんと１，０１６店舗にまで達していました。

この多店舗戦略についてある方は、過去の連載記事で限界がきていることを指摘していました。

「日本に『市』は790ある（2008年時点、以下同）。『市』となる要件の一つは人口3万人以上で、つまりヤマダは日本のすべての3万人以上の地域市場に出店を終えてしまっているという事だ。ちなみに人口5万人以上の都市数は541にすぎない。ヤマダの1店舗当たりの平均年商は19億円程度ということになるが、3万人規模の市には1万世帯くらいが生活すると見て、それらの商圏で全世帯が年間にヤマダの店舗で19万円程度の消費をしているという計算が成り立つ」（2014年12月12日記事より）

ヤマダ電機の山田社長は今回の閉店を発表する直前に朝日新聞のインタビューを受けています。そこでは「出店余地はなく、ビジネス・モデルを変えないといけない」と語っており、今回のスクラップ＆ビルドは明確な戦略転換だと認めています。

つまり全社経営戦略の本格的な変更による電光石火の大量店舗閉鎖だったのだ。そんな決断ができるのは、創業社長である山田社長だからこそ。

小学校の授業で、恐竜の絶滅の歴史を学んだ気がします。いや、中学か？無敵を誇って牛耳っていたとしても環境の変化についていけなければ生き残る事はできないんですね。

今朝、断線しかけたＵＳＢケーブルの買い替えにヤマダ電機に行って来たついでに、思い出した話でした。