ﾟ+｡*ﾟ+｡天━(●ﾟДﾟ●)━才｡+ﾟ*｡+ﾟ

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資生堂は、化粧品のブランド「PLAYLIST」の新製品として、「超高精細な8K映像でも自信がみなぎる肌を演出できる」というベースメイクを9月1日に発売した。全6品目、13品種で、資生堂の総合美容サイト「ワタシプラス」、Amazon.co.jp、ロハコなどで扱う。価格はノープリントプライスだが、ロハコで「リアルテクスチャー リキッドファンデーション」は4,104円(税込)で販売している。

12月から8K放送がスタートするが、資生堂のトップヘアメイクアップアーティストである鎌田由美子氏が、“8K映像で美しい肌”を表現する機会があり、「肉眼では気づかないようなほこりまで気にかける撮影はリアル以上にリアルな世界で、さまざまなモデルの肌をナチュラルかつ美しく表現しなくてはならずたいへん苦労した」という。

その経験を踏まえ、「このアイテムを使用すれば8Kでも怖いものなし」という商品を開発がスタート。「誰でもテクニックレスでプロの仕上がりを実現できるよう、アーティストの知見を製品に凝縮した」という。開発にあたっては、仕上がりの検証を8K映像が撮影可能な施設で実施。8Kの映像では、普通の肌を“カバーしたこと”さえも見えてしまうが、「肌をカバーした事を感じさせない仕上がり」にこだわって完成させたという。

このニュースを受けてネットでは、

「もう左官工事ですなあｗ」

「ベースの問題もあるわな」

「もっと値段上げて芸能人とかその辺の人だけに専売すれば一般視聴者を騙せたのにね笑笑」

「目のつけどころは面白いと思うけど、化粧より画像処理に頼った方が楽なんじゃないかい。」

「本来、超高精細テレビは医療用とか研究分野に使うもの。」

「ハイビジョンの時も芸能人から異論があったけど、毛穴まで見える4Kとかになったら大変だな。」

「生放送だと大変ですね。ハリウッド映画は補正技術がどんどん進んでて、ホコリとか、肌のシミ、しわなど一気に除去出きるそうです。いずれにしてもリアルを再現する高精細なデジタルの時代は皮肉にもリアルではない世界を創り出す」

「相当な基礎工事が必要でしょう、真夏の道路じゃないけどデロンデロンになってないかな。」

など、多くのコメントが書き込まれている。

過剰融資のおそれがある銀行カードローンについて、国内１０６行の約９割が、何らかの融資上限枠を設定したことが金融庁の調査でわかった。同庁が各行のカードローン業務に目を光らせるようになり、銀行側も対応を打ち出さざるを得なくなったようだ。

カードローンをめぐっては全国銀行協会が昨年３月、各行に過剰融資の防止策の策定を求める「申し合わせ」をした。申し合わせ１年後の状況（今年２月末時点）について、金融庁が国内の地方銀行とネット銀行の対応を調べた。

同庁によると、融資の限度枠を設定していた銀行は全体の８８％にあたる９３行で、申し合わせ前の５８行（５５％）を大きく上回った。５９行（５６％）は他行分も含めた融資額を借り手の「年収の２分の１」、９行（８％）は「同３分の１」までとしていた。

借り手の返済能力を測る「年収証明書」については、９６行（９１％）が５０万円超を貸す際には提出を求めるようになり、以前の１２行（１１％）から増えた。テレビＣＭをする銀行は、以前の４３行（４１％）から２３行（２２％）に減った。「年収証明書不要」などの「不適切な文言」については全ての銀行が広告から削除した。

金融庁は昨秋から、３メガバンクや残高の多い地銀など計１２行に立ち入り検査を実施。貸金業と異なり融資上限がない銀行業界に対し、過剰融資の防止を求めた。各行の対応はある程度進んだが、今回の調査では、借り手の資産状況の変化を追跡するなど「融資後」の手当てはまだ十分でないこともわかった。同庁は「多重債務の発生抑制へ、引き続き監視をしていく」という。


このニュースを受けてネットでは、

「多重債務、自己破産すれば何とかなると考えている人 意外に多いよね」

「年収確認書類が必要なかった時は行員が年収書いてた。そりゃ審査通るわ」

「銀行ローンと言っても担保する保証会社にクレジット会社や大手消費者金融であり表に出てるのが銀行なだけ。審査も銀行独自と言うより保証会社がOKなら融資する仕組み。債務事故も保証会社が担保してることで銀行の損失は無いに等しい。金融庁が本気で抑制するなら銀行と保証会社の関係に法的な制限を設けることが必要。」

「かつての銀行も消費者金融と化してしまったのかな。」

「上限をどうするかではなく、カードローンも消費者金融もクレジットカードのリボ払いも全部なくなってほしいと思います。普通の感覚なら、よほどお金に困っていなければどれも使わないと思います。そんなことをしても何も良いことがないから。それでも使ってしまう人がいるのは、よほど困っているか、何も考えていないか。だけど、その先にはやっぱり地獄しかない。」

「銀行のカードローンと言っても所詮は傘下のサラ金業者ですからね。銀行本体の収益が日銀のマイナス金利政策で見込めなく、というより最近は屋台骨もふらつき始まり始めたため、少しでも収益を上げるために最高で14.5%の利息が取れる三菱UFJ＝アコム、三井住友＝プロミス、みずほ＝オリコ、新生＝レイクといった傘下の錚々たる大手サラ金業者に親会社の銀行名を前面に出したカードのセールスプロモーションに舵を切っただけです。」

「サラ金からも銀行からも借りられなくなった人は、クレジットカードで買った新幹線回数券とか金券を現金化、それも決済期限きて回らないとヤミ金って流れあるんだろうな！」

など、多くのコメントが書き込まれている。

スルガ銀行（静岡県沼津市）のシェアハウス投資向け融資で多数の不正があった問題で、融資審査で約９９％の案件が承認されていたことがわかった。審査が機能せず不正を見逃し、２千億円超のシェアハウス関連融資額に対し、４００億円超の焦げ付きが懸念されている。問題を調べる第三者委員会（委員長＝中村直人弁護士）も把握し、ずさんな融資を許した経営責任を追及する方針だ。

第三者委は行内の電子データの分析や経営陣を含む関係者らへの聞き取りをほぼ済ませ、近く調査結果を公表する。

シェアハウス投資では、不動産業者らが長期の家賃収入を約束して会社員らをオーナーに勧誘した。業者らは貯蓄や年収を水増しし、１棟あたり１億円前後の融資をスルガ銀から引き出した。関連融資は２０３５億円、１２５８人分にのぼる。

このニュースを受けてネットでは、

「むしろ落ちた1％がどんな案件だったか気になる」

「払えなくなった方達はこの後どうなるの？」

「昔、不動産業者とつるんでサラ金返済分も合わせて住宅ローン組んでた話し聞いたことあるぞ」

「副業で不動産投資に勉強もせずに手を出す奴もどうかな？家賃が永遠に入り続けるっていう神話レベルの夢物語を信じて疑わないのかな？」

「自分は営業マンが勧める商品には手を出さない事に決めている。儲かるのは専ら営業マンだけだから。儲かる話に他人を巻き込むのは潜むリスクをそいつに転嫁するためだと思っている。投資に関してはしっかりと勉強した上で自分の嗅覚を信じるしかないね。」

「不動産業者公表した方がいいと思う」

「お粗末銀行の極致。株式市場で株価が暴落しているけど、もはや立ち直り望めず。」

「銀行業務停止→上場廃止じゃない？」

「グダグダじゃないか。銀行解体したらどうか？」

など、多くのコメントが書き込まれている。