FX用経済指標分析

本稿は、過去の本指標結果と反応方向の関係を分析することによって、本指標発表前後のAUDJPY取引に役立つ特徴を見出すことがテーマです。


豪州雇用統計（統計名：Labour Force）は、 オーストラリア統計局 (ABS：Australian Bureau of Statistics)が、雇用者数、失業者数、失業率、労働参加率、月間労働時間、を発表する指標です。それぞれ前々月と前月の集計値が発表され、前月差と前年同月差の実数と季節調整数が示されます。
発表項目が多いものの（発表事例）、目的を発表都度の短期FX取引に絞る限り、季節調整済の雇用者数増減と失業率だけに関心を持てば十分です。
以下、特に断らない限り季節調整済の前期比や前年比を単に「雇用者数増減」「失業率」と表記します。

2018年11月集計データで関連数値を挙げておくと、
・人口は24.70百万人
・就業者数は12.69百万人
・失業者数は0.68百万人
です。この月の失業率（＝失業者数／（就業者数＋失業者数））は5.1％でした。

さて、本指標雇用者数増減の翌月反動には、おもしろいクセがあります。
2015年以降発表の雇用者数増減の平均値は2.14万人ですが、上下のブレがかなり大きいという特徴があります。一方、市場予想はほぼ一定です。その結果、発表結果と市場予想の差が小さかった翌月に、発表結果と市場予想の大小関係が逆転しがちです。発表結果と市場予想の差が大きかった翌月は、大きすぎて反動を起こしても市場予想まで戻りきれません。
前月結果の反動で翌月に市場予想を超えるほど戻すことを、本ブログでは「過大反動」と呼んでいます。本指標の特徴は、雇用者数増減の過大反動が、前月に大きすぎたり小さすぎたりしないときに起きがちなことです。

失業率は長期的な改善トレンド途中です。2015年以降、失業率が前月より改善したことは19回、前月より悪化したことは12回、です（失業率に変化があったときの改善頻度は61％）。そして、失業率が前月より改善（陽線に対応）／悪化（陰線に対応）したとき、直後11分足との方向一致率は過去70％です。
なお、今後の見通しは、RBA公表議事要旨によれば、11月20日に「雇用は予測より強く、失業率が2020年半ばまでには4.75％へ低下」、12月18日に「数四半期は雇用状況が改善し続ける」との見解が示されています。よって、失業率は当面、改善傾向継続と見なせます。


本分析結果に基づく過去傾向を踏まえた取引方針は、以下の通りです。

反応程度は大きく、反応方向は指標結果の良し悪しに素直です。発表後の反応は伸びがちですが、1分後とその10分後で伸びたpipsは僅かしかありません。指標発表後は順張りで跳ねを狙わないと、反応程度の平均pipsが大きい割に稼げない指標だと言えます。

反応方向を事前示唆する材料は、方向率の偏りが長期的に50％収束に向かうと見込まれるのに、直前1分足の過去陰線率が84％、直後1分足の過去陽線率が74％、直後11分足の過去陽線率が70％、と偏りが目立つ点です。
そして、直前1分足は、事後差異及び直後1分足との方向一致率が30％（不一致率70％）となっています。方向率よりも、方向一致率の方が信じられます。
また、ANZ広告求人は時差1か月の本指標雇用者数増減実態差異の先行指標です。雇用者数増減実態差異との方向一致率は、ANZ広告求人件数の前月比の大きさが0.5％超だったとき、69％の方向一致率となります。

直後1分足と直後11分足との方向一致率は83％で、その83％の方向一致時だけに注目すると、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは71％です。指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。
そして、指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは、全体で57％、直後1分足と直後11分足が方向一致時には68％でした。方向一致の回数分析では追撃徹底すべきですが、個別分析では直後1分足終値と直後11分足の値幅の差は僅か3pipsしかありません。
跳ねで稼ぐ指標では、原則、ポジション長持ちを避けるべきです。

具体的には次の方法を提案します。

• 直前1分足は、直前10-1分足が陽線ならショートをオーダーし、直前10-1分足が陰線を形成中なら指標発表2分前から陽線側に5pips跳ねるのを待って逆張りショートします。ともに、利確／損切の目安は3・4pipsとしておきましょう。
  
• 前月集計分のANZ広告求人件数前月比の符号と、雇用者数増減の事前差異の符号が異なるとき、ANZ広告求人件数前月比の符号と同じ方向に指標発表直前にオーダーします。また、直前1分足が陰線のとき（陰線で終わりそうなとき）、指標発表直前にロングです。ともに、利確／損切は18pipsとし、ふたつのポジション方向が矛盾して両建てになるなら取引は中止です。
  
• 指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。そして、遅くとも指標発表から1分を過ぎたら利確の機会を窺います。
  
• 直後1分足形成中に40pipsに達したら追撃開始とし、仮に直後1分足終値がそれより戻しても気にしません。直後1分足順跳幅から直後1分足終値が10pips以上戻したときは、直後1分足終値でナンピンで追撃ポジションを加えます。最初の追撃ポジションだけでの利確／損切の目安は20pips、ナンピンも加えたときは、ふたつの追撃ポジションで40pipsを利確／損切の目安とします。
  抜けたら追う閾値が発表1分以内の40pipsです。

上記本指標要点や過去傾向を踏まえた取引方針の論拠を以下に示します。
以下の特徴を踏まえた取引を行うか、その日の値動きが異常なら取引を止めるかがベターな選択と考えています。少なくとも過去の傾向に反した取引方法は、長い目で見ると勝率をさげてしまいがちです。



指標分析範囲は、2015年1月集計分〜2018年11月集計分（同年12月発表分）の47回分です。もし市場予想にクセのようなものがあるならば、その一貫した傾向を見出せる標本数に達しています。

以下、事前差異（＝市場予想ー前回結果）と事後差異（＝発表結果ー市場予想）と実態差異（発表結果ー前回結果）の関係を多用します。差異がプラスのとき陽線・マイナスのとき陰線と対応していれば、反応が素直だと言うことにします。
但し、失業率は逆です。差異がマイナスのとき陽線・プラスのとき陰線と対応していれば、反応が素直だと言うことにします。当然ですね。


発表結果は定時発表値を用い、後日修正されても以下に反映していません。豪州雇用情勢そのものに関心がある訳でなく、指標発表時点の反応に関心があるだけなので、これは当然です。


2015年以降の雇用者数増減の市場予想と発表結果の推移と、常勤雇用者数の推移を下図に示します。
なお、この期間の雇用者数増減の平均値は2.14万人、常勤雇用者数増減の平均値は1.20万人です。


雇用者数増減の市場予想は「やる気あるのか」というぐらいほぼ一定です。市場予想がほぼ一定の指標は、過大反動を起こすことが多いので確認しておきます。
下表をご覧ください。
下表は、前月の事後差異の大きさを階層化し、その階層毎に発表当月の事後差異が前月の事後差異と符号反転したかを数えています（前月発表時に発表結果が市場予想を上回れば／下回れば、当月発表時に発表結果が市場予想を下回った／上回った回数を数えています）。


上表から、前月発表時の事後差異の大きさが1以下ならば（△1〜1の範囲ならば）、当月発表の事後差異が前月発表時の事後差異と符号反転しがちなことがわかります。一方、前月発表時の事後差異の大きさが4を超えていれば（△4未満か4超えならば）、当月発表の事後差異が前月発表時の事後差異と符号が同じになっていたことがわかります。
つまり、毎月ほぼ一定な市場予想に対し、雇用者数増減の上下動の頻度が多いため事後差異の大きさが小さかった翌月は過大反動を起こすものの、上下動の振幅が大きすぎて前月の反動を起こしても市場予想まで単月では戻りきれない、ということがわかります。


次に失業率の推移です。


上図期間では、ほぼ失業率が改善し続けています。この期間に失業率が前月より改善したことは19回、前月より悪化したことは12回、です（失業率に変化があったときの改善頻度は61％）。
そして今後の見通しは、RBA公表議事要旨によれば、11月20日に「雇用は予測より強く、失業率が2020年半ばまでには4.75％へ低下」、12月18日に「数四半期は雇用状況が改善し続ける」との見解が示され、楽観視されています。

ちなみに、リーマンショック前の2008年頃には失業率が4.1％まで低下したことがあります。中国の発展が凄まじく、鉱山投資が盛んだったころがこの数字です。その2008年の成長率は2.69％（その前年2007年は4.31％）でした。


下表は、新規雇用者数増減・常勤雇用者数増減・失業率・労働参加率の各差異と各ローソク足の方向一致率を調べた結果です。


このブログの計数ルールに従い、各差異か各ローソク足値幅の少なくとも一方が0ならばカウントしていません。その結果、上表の母数はかなりばらつきがあります。論拠を示す趣旨から、各母数を下表に纏めておきます。


例えば、失業率と事前差異・直前10-1分足の関係を求めた回数は16回しかありません。

そのことを踏まえた上で、新規雇用者数増減は指標発表直後の方向一致率が高く、失業率は指標発表後の方向一致率が低くなっています。労働参加率と事後差異・直後1分足の方向一致率も64％あり無視できません。
なお、失業率は数値が小さくなるほど改善なので符号が逆転しています。


事前判別式は、

• ー6✕失業率の事前差異［％］＋2✕新規雇用者数増減の事前差異［万人］

とします。このとき、この式の解の符号（プラスで陽線、マイナスで陰線に対応）と直前10-1分足の方向一致率は56％です。
この式の係数をどう選んでも方向一致率は高くなりません。指標発表前の直前10-1分足の方向に市場予想は関係ありません。

事後差異判別式は、

• ー5✕失業率の事後差異［％］＋1✕新規雇用者数増減の事後差異［万人］＋2✕労働参加率の事後差異［％］

とします。このとき、この式の解の符号と直後1分足の方向一致率は79％です。
発表結果の市場予想に対する良し悪しに素直に反応します。

実態差異判別式は、

• ー8✕失業率の実態差異［％］

とします。このとき、この式の解の符号と直後11分足の方向一致率は70％です。
実態差異判別式が失業率の項しかないと、実態差異は0となることが頻発します。けれども、事後差異と直後11分足の方向一致率は、それより高く78％なので、実態差異判別式を用いる機会はあまりありません。


参考までに、各差異判別式の解の期間毎の平均値と全平均値を下図に示します。この図では、反応の方向を無視して大きさだけを比べるため、データは絶対値の平均値を用いています。絶対値というのは、例えば−1も1も大きさを1と見なすことです。


事前差異の大きさに比べて実態差異の大きさは、以前から一貫して小さくなっています。これは平均的に、前回結果に対して発表結果が市場予想ほどブレないことを表しています。



気にする必要なんてありません。本指標は影響力が強いのです。


詳細は『豪州雇用指標「ANZ広告求人件数」発表結果の豪州雇用統計への影響』を参照願います。

いま、
・ANZ求人広告件数前月比の大きさが△0.5％以下だったとき、本指標雇用者数増減数が前月より減った場合
・ANZ求人広告件数前月比の大きさが＋0.5％以上だったとき、本指標雇用者数増減数が前月より増えた場合
を両指標が方向一致した、と解釈します。ANZ求人広告件数前月比の大きさが0.5％以下しか変化しなかった月は、比較に用いません。
下図横軸は「求人広告件数前月比が雇用者数増減の変化よりも〇か月先行／遅行」と読みます。縦軸はそれらの方向一致率です。


この図から、ANZ広告求人件数前月比は、雇用者数増減（雇用者数ではない）の実態差異に対し、時差1か月で先行する、と言えます。
この図は、ANZ広告求人件数前月比の大きさが0.5％以上の場合でした。

では次に、ANZ広告求人件数前月比の大きさを変化すると、どうなるか下表に整理します。
下表は、上図で相関が見込まれた両指標の時差1か月について方向一致率を纏めたものです。


ANZ広告求人件数の大きさが0.5％超だった翌月の雇用者数増減実態差異の方向は、期待的中率69％以上ということになります。あまりアテにできない期待的中率にしか達しません。

よって、前月のANZ広告求人件数が示唆する当月の雇用者数増減実態差異の方向が、事前差異と逆になるときがチャンスと捉えましょう。
例えば、ANZ広告求人件数が示唆する当月の雇用者数増減は、前月結果を上回っていたとします。それなのに、当月の雇用者数増減の市場予想は前月結果を下回っていたとします。このとき、前月のANZ広告求人件数が示唆する当月の雇用者数増減は市場予想を上回る（事後差異がプラスとなる）、ということです。
ならばこのとき、指標発表直前にロングをオーダーしておけば、1.2項に記した通り、直後1分足が陽線となる期待的中率は74％、ということになります。

難しい話じゃなくても、読むのが面倒な話ですよね。でも、この前提を満たすときに指標発表直後の大きく動くときに勝てる期待的中率は74％です。上手く説明できなくても、為替や経済や豪州の真面目な勉強をするより楽なはずだからご容赦願います。

• 雇用者数増減の過去平均値は2.14万人ですが、上下のブレが大きいという特徴があります。そして、その市場予想はほぼ一定です。その結果、事後差異の大きさが小さかった翌月は過大反動を起こすものの、事後差異の大きさが大きかった翌月は、上下動の振幅が大きすぎて前月の反動を起こしても市場予想まで戻りきれない傾向があります。
  前月発表時の事後差異が1以下だった当月は、市場予想を超えて過大反動を起こしたことが過去78％にも達しています。一方、前月発表時の事後差異が4を超えていた当月は反動を起こしても市場予想まで戻したことがありません。
  
• 失業率は長期的な改善トレンド途中です。2015年以降、失業率が前月より改善したことは19回、前月より悪化したことは12回、です（失業率に変化があったときの改善頻度は61％）。そして、失業率が前月より改善（陽線に対応）／悪化（陰線に対応）したとき、直後11分足との方向一致率は過去70％です。
  なお、今後の見通しは、RBA公表議事要旨によれば、11月20日に「雇用は予測より強く、失業率が2020年半ばまでには4.75％へ低下」、12月18日に「数四半期は雇用状況が改善し続ける」との見解が示されており、当面は過去の傾向通りに取引しても大丈夫と見込まれます。
  
• ANZ広告求人は時差1か月の本指標雇用者数増減実態差異の先行指標です。雇用者数増減実態差異との方向一致率は、ANZ広告求人件数の前月比の大きさが0.5％超だったとき、69％の方向一致率となります。

分析は、反応程度の大きさだけを取り上げる方法と、反応方向だけを取り上げる方法と、それらを事前に示唆する予兆がないか、について行います。

本指標の指標分析範囲は、2015年1月集計分〜2018年11月集計分（同年12月発表分）の47回分です。もし一貫した傾向があるなら、完璧ではないにせよ、傾向を見出すには十分な調査数に達しています。


過去の4本足チャートの各ローソク足の平均値と分布を下表に纏めておきます。


最も指標結果に対して素直に反応しがちな直後1分足順跳幅は過去平均で31pipsです。非常に大きく跳ねる指標であり、指標発表時刻を跨いで不用意にポジションを持つべきではありません。

いま、各ローソク足始値で完璧な事前分析に基づきポジションをオーダーし、各ローソク足順跳幅の先端で完璧に利確できる完璧な取引ができたとします。それほど完璧な取引が行えたなら、1回の発表での4本のローソク足順跳幅で平均82pipsが稼げます。
当然、そんな完璧な分析も完璧な取引も不可能なので、1回の発表で狙うのはその2〜4割ぐらいにしておけば良いでしょう（16〜33pips）。その期間の動き全体の2〜4割しか狙わなければ、無理のない取引で勝率を稼ぎやすく、長期に亘る本指標取引での収益を最大化しやすい、との個人的感触があります。
ご参考まで。


次に、期間毎に区切った直前10-1分足と直後1分足と直後11分足の値幅推移を下図に示します。この図では、反応の方向を無視して大きさだけを比べるため、データは絶対値の平均値を用いています。絶対値というのは、例えば−1も1も大きさを1と見なすことです。


指標発表後は、反応の大きさの割に直後1分足値幅と直後11分足値幅の差が小さいことがわかります。平均3pipsしかありません。

また、2015年だけ突出して反応が大きいことがわかります。そこで、2016年以降の4本足チャートの各ローソク足の平均値を下表に纏めておきます。


反応程度の目安は、こちらを参考にした方が良さそうですね。
前掲の表よりは反応程度が小さくなっていますが、それでも大きく反応する指標であることに変わりありません。


個別反応分析は、勝率よりも期待値を重視して取引するための分析です。合理的とは言えるものの、例え連敗が続いてもずっと同じやり方で取引を続ける不屈さが必須です。

多くの指標では、事後差異と直後1分足の方向一致率が高くなりがちなことがわかっています。けれども、方向こそ一致しがちでも、事後差異の大きさと直後1分足値幅が比例的になる指標は少ないことがわかっています。
事後差異判別式の解（横軸）と直後1分足終値（縦軸）の関係と、直後1分足終値（横軸）と直後11分足終値（縦軸）の関係を下図に示します。前者が初期反応、後者がその後の伸びを示します。



事後差異の大きさと直後1分足の大きさとは、平均的にほぼ比例関係があります。そして、直後1分足の方向さえ確認すれば、直後11分足値幅は直後1分足値幅よりも平均的に7％伸びます。
逆に言えば、値幅同士を見比べる限り、本指標でだらだらポジションを持って反応を伸ばすのを待つのは合理的と言えません。本指標は跳幅で稼ぐことを狙うべきです。


指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は指標一致性分析を参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は反応一致性分析を参照願います。
いずれも反応程度を問題にせず、反応方向の一致回数だけを問題にしています。



方向率では、直前1分足の過去陰線率が84％、直後1分足の過去陽線率が74％、直後11分足の過去陽線率が70％、と偏りが目立ちます。

方向一致率では、直前1分足が事後差異や直後1分足との方向一致率30％（不一致率70％）で、結果とその反応を事前示唆しています。事後差異と直後1分足・直後11分足は方向一致率がともに80％弱と、指標結果の良し悪しに素直に応じています。

次に、反応性分析では、過去発表後に反応を伸ばしたか否かを調べています。


直後1分足と直後11分足との方向一致率は83％でした。指標発表直後は、過去の実績からせめて数分間ぐらい同じ方向に反応が伸び続けると信じるしかありません。そこで、その83％の方向一致時だけに注目すると、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは71％でした。
指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。

そして、指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは、全体で57％、直後1分足と直後11分足が方向一致時には68％でした。

• 反応程度は大きく、反応方向は指標結果の良し悪しに素直です。発表後の反応は伸びがちですが、1分後とその10分後で伸びたpipsは僅かしかありません。指標発表後は順張りで跳ねを狙わないと、反応程度の平均pipsが大きい割に稼げない指標だと言えます。
  
• 反応方向を事前示唆する材料は、方向率の偏りが長期的に50％収束に向かうと見込まれるのに、直前1分足の過去陰線率が84％、直後1分足の過去陽線率が74％、直後11分足の過去陽線率が70％、と偏りが目立つ点です。
  また、直前1分足は、事後差異及び直後1分足との方向一致率が30％（不一致率70％）となっています。方向率よりも、方向一致率の方が信じられます。
  
• 直後1分足と直後11分足との方向一致率は83％で、その83％の方向一致時だけに注目すると、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは71％です。指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。
  そして、指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは、全体で57％、直後1分足と直後11分足が方向一致時には68％でした。方向一致の回数分析では追撃徹底すべきですが、個別分析では直後1分足終値と直後11分足の値幅の差は僅か3pipsしかありません。
  跳ねで稼ぐ指標でポジションを長持ちすべきではありません。

以下に過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。ここまでの分析結果に基づき、最後に各ローソク足毎の取引方針を導き出します。


下図は直前10-1分足の始値基準ローソク足です。


2015年と2016年以降とでは、指標発表後の反応程度がまるで違います。がしかし、直前10-1分足を見る限り、この期間の動きが2016年以降に目に見えて小さくなったとは言えません。

直前10-1分足の2016年以降の平均順跳幅は7pips、同値幅は5pipsです。過去陽線率は60％、事前差異との方向一致率は56％で、事前に方向を示唆していると言えるほどアテになるサインはありません。
よって、この期間は取引しません。


次に、下図は直前1分足の始値基準ローソク足です。


直前1分足の2016年以降の平均順跳幅は6pips、同値幅は5pipsです。過去の陰線率は84％と異常な偏りがあり、事前差異との方向一致率は39％です。
また、陽線側へのヒゲが大小ほぼ毎回発生しています。勝率を下げないためには、ふたつ方法があると考えられます。
ひとつは、時刻になったらとにかくショートをもち、過去陰線率の高さをアテにすることです。もうひとつは、この期間に陽線側に跳ねたら逆張りショートすることです。

この期間は、直前10-1分足が陽線ならショートをオーダーし、直前10-1分足が陰線を形成中なら指標発表2分前から陽線側に5pips跳ねるのを待って逆張りショートします。ともに、利確／損切の目安は3・4pipsとしておきましょう。
直前1分足での取引が多少前倒しされたって構やしません。


そして、下図は直後1分足の始値基準ローソク足です。


直後1分足は2016年以降の平均順跳幅が23pips、同値幅が17pipsです。2015年の反応を見ると、潜在的に極めて大きな反応をしかねないため、指標発表時刻を跨いでポジションを持つことには慎重であるべきです。そして、値幅方向との逆向きのヒゲ（逆ヒゲ）も散見されます。

過去、逆ヒゲが5pips以上だったことは16回（頻度34％）もあります。もし指標発表直後に5pipsもポジションと逆側に跳ねてしまったら、損切せざるを得ません。3回に1回も騙しに遭うようではやってられません。対策は、騙しの逆ヒゲをスルーして順跳幅での利確を狙うしかありません。
その可否を検証しておきます。

逆ヒゲが直後1分足順跳幅の半分（12pips）に達したことは過去12回（頻度19％）です。一方、順跳幅が＋1pipsの12pips以上だったことは過去87％に達します。いちいち個別事例をひとつずつ確認していられないので、以下は単純化した計算で求めます。
もし利確／損切設定を一律12pipsで行うことにすると、騙しで損切することは19％以下となり、騙されずに利確できることが87％−19％＝68％です。ざっくり毎年12回の取引で、騙しをスルーできることが8.2回、騙しで決済されることが2.3回、直後1分足では決済できないことが1.5回です。
こうした関係を下表に纏めておきます。


この表は、過去の個別事例のチャートを調べた訳でなく、必ず先に騙し（逆ヒゲ）を形成してから順跳幅方向に伸びるという前提でカウントしたものです。よって、実際に利確／損切設定をこの表の通りにしたら、騙しで決済される頻度は減り、騙しをスルーして決済される頻度は増えます。
そういう誤差を踏まえた上で、指標発表直前にポジションをオーダーして予め利確／損切設定をしていたときにどうなるかを表しています。
何pipsを利確／損切設定にするかは、取引スタイル次第です。但し、逆ヒゲ頻度・程度が大きい指標では、利確／損切設定が必要です。

次に、指標発表時刻を跨いだ取引方針です。

本指標に先立って発表されるANZ広告求人件数は、前月比の大きさが0.5％以上のとき、本指標雇用者数増減実態差異の方向を1か月先行して期待的中率69％で先行示唆しています。また、直後1分足の過去陽線率は74％で、直前1分足との方向一致率が30％（不一致率70％）となっています。
よって、前月集計分のANZ広告求人件数前月比の符号と、雇用者数増減の事前差異の符号が異なるとき、ANZ広告求人件数前月比の符号と同じ方向に指標発表直前にオーダーします。また、直前1分足が陰線のとき（陰線で終わりそうなとき）、指標発表直前にロングです。ともに、利確／損切は18pipsとし、ふたつのポジション方向が矛盾して両建てになるなら取引は中止です。

そして、追撃方針です。

直後1分足と直後11分足との方向一致率は83％で、その83％の方向一致時だけに注目すると、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは71％です。指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。
そして、指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは、全体で57％、直後1分足と直後11分足が方向一致時には68％でした。方向一致の回数分析では追撃徹底すべきですが、個別分析では直後1分足終値と直後11分足の値幅の差は僅か3pipsしかありません。
跳ねで稼ぐ指標でポジションを長持ちすべきではありません。遅くとも、指標発表から1分を過ぎたら利確の機会を窺います。


最後に、直後11分足の始値基準ローソク足を下図に示します。


2016年以降、直後11分足は過去平均順跳幅が29pips、同値幅が20pipsです。

直後1分足順跳幅が30pips以上に達したことは過去24回あります。そのうち14回は直後順跳幅が直後1分足順跳幅を超えて反応を伸ばしています。同様に、直後1分足順跳幅が大きくなるほど、こうした関係がどうなっていたか調べておきました。


この表もまた、直後1分足跳幅が何pipsに達すると同時に追撃開始するかを選ばなければいけません。

ここでは、直後1分足形成中に40pipsに達したら追撃開始とし、仮に直後1分足終値がそれより戻しても気にしません。直後1分足順跳幅から直後1分足終値が10pips以上戻したときは、直後1分足終値でナンピンで追撃ポジションを加えます。最初の追撃ポジションだけでの利確／損切の目安は20pips、ナンピンも加えたときは、ふたつの追撃ポジションで40pipsを利確／損切の目安とします。
抜けたら追う閾値が発表1分以内の40pipsです。

• 直前1分足は、直前10-1分足が陽線ならショートをオーダーし、直前10-1分足が陰線を形成中なら指標発表2分前から陽線側に5pips跳ねるのを待って逆張りショートします。ともに、利確／損切の目安は3・4pipsとしておきましょう。
  
• 前月集計分のANZ広告求人件数前月比の符号と、雇用者数増減の事前差異の符号が異なるとき、ANZ広告求人件数前月比の符号と同じ方向に指標発表直前にオーダーします。また、直前1分足が陰線のとき（陰線で終わりそうなとき）、指標発表直前にロングです。ともに、利確／損切は18pipsとし、ふたつのポジション方向が矛盾して両建てになるなら取引は中止です。
  
• 指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。そして、遅くとも指標発表から1分を過ぎたら利確の機会を窺います。
  
• 直後1分足形成中に40pipsに達したら追撃開始とし、仮に直後1分足終値がそれより戻しても気にしません。直後1分足順跳幅から直後1分足終値が10pips以上戻したときは、直後1分足終値でナンピンで追撃ポジションを加えます。最初の追撃ポジションだけでの利確／損切の目安は20pips、ナンピンも加えたときは、ふたつの追撃ポジションで40pipsを利確／損切の目安とします。
  抜けたら追う閾値が発表1分以内の40pipsです。

本指標の特徴は以下の通りです。
これら特徴を踏まえた取引を行うか、その日の値動きが異常なら取引を止めるかがベターな選択と考えています。少なくとも過去の傾向に反した取引方法は、長い目で見ると勝率をさげてしまいがちです。

• 雇用者数増減の翌月反動には、おもしろいクセがあります。
  2015年以降発表の雇用者数増減の平均値は2.14万人ですが、上下のブレがかなり大きいという特徴があります。一方、市場予想はほぼ一定です。その結果、発表結果と市場予想の差が小さかった翌月に、発表結果と市場予想の大小関係が逆転しがちです。発表結果と市場予想の差が大きかった翌月は、大きすぎて反動を起こしても市場予想まで戻りきれません。
  本指標の特徴は、雇用者数増減の過大反動が、前月に大きすぎたり小さすぎたりしないときに起きがちなことです。
  
• 失業率は長期的な改善トレンド途中です。2015年以降、失業率が前月より改善したことは19回、前月より悪化したことは12回、です（失業率に変化があったときの改善頻度は61％）。そして、失業率が前月より改善（陽線に対応）／悪化（陰線に対応）したとき、直後11分足との方向一致率は過去70％です。
  なお、今後の見通しは、RBA公表議事要旨によれば、11月20日に「雇用は予測より強く、失業率が2020年半ばまでには4.75％へ低下」、12月18日に「数四半期は雇用状況が改善し続ける」との見解が示されています。よって、失業率は当面、改善傾向継続と見なせます。
  
• 反応程度は大きく、反応方向は指標結果の良し悪しに素直です。発表後の反応は伸びがちですが、1分後とその10分後で伸びたpipsは僅かしかありません。指標発表後は順張りで跳ねを狙わないと、反応程度の平均pipsが大きい割に稼げない指標だと言えます。

取引成績は、この分析に記載方針に沿って実際に取引を行った結果だけを纏めています。実際に取引した結果以外は、例え事前方針が妥当だったとしてもここには含みません。また、事前方針に挙げていない取引（方針外取引）の成績は含めません。

実際の取引は、例え結果的に陽線だったとしても終値1秒前まで長い陰線側へのヒゲをずっと形成していたりします。そういった場合、事前のその期間の取引方針がロングが正解かショートが正解かわかりません。実際の取引で利確できたか損切せざるを得なかったかだけが公平な判定基準だと言えます。そして、方針外取引をここに含めると、事前分析の有効性が後日検証できなくなってしまいます。

取引方針の記述を、勝ちやすく・分析結果を誤解しにくく・自己裁量部分がわかるように、進歩・改善していくしかありません。記述はがんじがらめ過ぎても取引がうまくいきません。その兼ね合いが難しいので、試行錯誤しています。




本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。


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