2017年04月12日
豪州雇用指標「新規雇用者数・失業率」発表前後のAUDJPY反応分析(2017年4月13日10:30発表結果検証済)
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。事後投稿の日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
2017年4月13日10:30に豪州雇用指標「新規雇用者数・失業率」が発表されます。今回発表は2017年3月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
本指標の過去の反応平均値は、指標発表直後1分足で跳幅37pips・値幅27pips、10分足で跳幅42pips・値幅29pipsと、かなり大きく見えます。がしかし、最近ではこの半分ぐらいを目安にしておいた方が良いと思います。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
指標発表前後の取引では、何気なく取引するよりもこうしたことを頭に入れておいた方が、圧倒的に有利なことをおわかりいただければ幸いです。
以下、上記結論に至る「T.調査」「U.分析」内容を以下に事前投稿いたします。「V.結果」「W.検証」については事後投稿し、その日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
新規雇用者数の調査は、事業者の給与支払い帳簿を基に集計したものです。指標の良し悪しを見る上で、豪州人口が自然増であることや毎月の離職者も存在することを踏まえると、+1万人ぐらいが中立的な数字ではないでしょうか。同時に失業率も発表されています。
豪統計局が翌月中旬に発表しています。
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの26回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
今回発表では、新規雇用者数が増えて、失業率が前回同値と予想されています。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
直前10-1分足・直前1分足は、実体部と逆側にも小さなヒゲが目立ちます。そうしたローソク足が多い状況を考えてみましょう。もし終値がつく頃に、ローソク足実体部と逆側にヒゲを形成すると、実体部はほとんどなくなります。つまり、直前10-1分足や直前1分足でポジションを取るなら、始値がついてすぐにではなく、少し遅れてからポジションを取った方が良さそうです。
直後1分足・直後11分足は、2016年以降、それ以前ほど反応が大きくならないようです。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が80%で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが52%です。指標発表後に安心して追撃ポジションを取れる数字ではありません。但し、方向一致率が高い以上、直後11分足が陽線・陰線を反転する訳ではありません。追撃するなら、反応が小さいときにポジションが取れるときに深追いせずに慎重に行いましょう。直後1分足終値の平均値よりも、反応が小さいとき以外に追撃ポジションを取るのは不合理です。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前1分足は陰線率が80%となっています。
そして、直後1分足は、直前1分足との方向一致率が25%(不一致率が75%)です。ところが、直前1分足の陰線率は80%もあるのに、直後1分足の陽線率はポジションを持つ基準の70%に達していません(69%)。これは、直前1分足が陰線のときのみを考えれば、直後1分足が陽線となったことが70%に達します。
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
本指標での事後差異は(発表結果ー市場予想)で求めています。新規雇用者数と失業率✕100でそれぞれの事後差異を求め、それを足した値を指標全体の事後差異としています。新規雇用者数だけの事後差異を用いるたり、失業率だけの事後差異を用いたりするより、新規雇用者数の事後差異+失業率✕100✕(−1)の事後差異を用いた方が、直後1分足や直後11分足との方向一致率が高くなることは確認済です。失業率に掛ける(ー1)は、数字が増えたときに失業率は悪化なので、向きを揃えるためです。
事後差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が、それぞれ81%・76%です。指標発表結果が良ければ素直に反応しがちです。
シナリオは巻頭箇条書きのシナリオの項をご覧ください。
以下は2017年4月13日12:00頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応を下表に纏めておきました。
指標結果は、新規雇用者数が+6.9万人(市場予想+2万人)、失業率が5.9%(市場予想5.9%)でした。新規雇用者数は約1年半ぶりの大幅増となりました。内訳を見ると、フルタイム従業員が7.5万人増加しています。なお、報道機関によっては6.9万人でなく6.09万人となっているので、後に原典確認しておきます。
ロイター解説に依れば「(最近の傾向では)パートタイム従業員減少数がフルタイム従業員減少数以上に増加しており、その結果、フルタイム従業員大幅増につながった」旨、報じられています。
その一方で、「RBAは今月の理事会後の声明で、労働市場の弱さが賃金の伸びを抑制し、インフレ率がかなり低い水準に抑える可能性」を指摘していました。ロイターはそれ以上に踏み込んだ解説をしていませんが、このことをわざわざ載せたということは、賃金の伸びへの抑制が改善されてインフレ率が上向く可能性を指摘していることと同じです。
重視すべき解説として「フルタイム雇用の改善が続くことはRBAが11月に利上げするという予想を裏付ける材料になる」という声も解説記事に載せているということです。
反応は、新規雇用者数の大幅な増加によって、ここ1年で2・3番目に大きく動きました。雇用者数増で陽線の反応なので、自然な動きです。
取引結果は次の通りでした。
シナリオ1は、事前分析通りの動きのため利確です。
シナリオ2も、事前分析通りでしたが、予め反応が大きいときにはシナリオ3の追撃ポジションを取らない、と決めていました。そのため、利確を遅らせたことが幸いしました。
シナリオ3は、事前分析通り、初期反応が大きくまま小さくならなかったので、ポジション取得を断念しました。
今回は、市場予想よりも発表結果が良くなる/悪くなるが予想できなかったため、事前分析で反応方向を示していません。
事前準備していたシナリオは次の通りです。
(1) (2)は分析通りで問題ありません。
(3)は、結果的に反応が伸びたので追撃ポジションをとって数pips稼げたかもしれません。がしかし、過去の傾向からリスクがあったためポジション取得を止めました。問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。法規・法令と過去の官庁指導・判例に基づく注記として、以下を明記します。
本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
2017年4月13日10:30に豪州雇用指標「新規雇用者数・失業率」が発表されます。今回発表は2017年3月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
本指標の過去の反応平均値は、指標発表直後1分足で跳幅37pips・値幅27pips、10分足で跳幅42pips・値幅29pipsと、かなり大きく見えます。がしかし、最近ではこの半分ぐらいを目安にしておいた方が良いと思います。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
- 本指標発表前後での取引に当たって注意点が2つあります。
事後差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が、それぞれ81%・76%です。指標発表結果が良ければ素直に反応する指標だということです。
次に、直前10-1分足・直前1分足は、実体部と逆側にも小さなヒゲが目立ちます。そうしたローソク足が多い状況を考えてみましょう。もし終値がつく頃に、ローソク足実体部と逆側にヒゲを形成すると、実体部はほとんどなくなります。つまり、直前10-1分足や直前1分足でポジションを取るなら、始値がついてすぐにではなく、少し遅れてからポジションを取った方が良さそうです。 - 指標発表結果についてはわかりません。
- 次のシナリオで取引に臨みます。
(1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が80%となっています。
(2) 直後1分足は、反応性一致性分析の結果、直前1分足との方向一致率が25%(不一致率が75%)です。ところが、直前1分足の陰線率は80%もあるのに、直後1分足の陽線率はポジションを持つ基準の70%に達していません(69%)。これは、直前1分足が陰線のときのみを考えれば、直後1分足が陽線となったことが70%に達します。直前1分足が陰線のときのみ、直後1分足は買ポジションで取引します。
(3) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が80%で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが52%です。指標発表後に安心して追撃ポジションを取れる数字ではありません。但し、方向一致率が高い以上、直後11分足が陽線/陰線を反転する訳ではありません。追撃するなら、反応が小さいときにポジションを取り、深追いせずに慎重に行いましょう。直後1分足終値の平均値よりも、反応が小さいとき以外には追撃ポジションが取れません。
指標発表前後の取引では、何気なく取引するよりもこうしたことを頭に入れておいた方が、圧倒的に有利なことをおわかりいただければ幸いです。
以下、上記結論に至る「T.調査」「U.分析」内容を以下に事前投稿いたします。「V.結果」「W.検証」については事後投稿し、その日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
T.調査
【1. 指標概要】
新規雇用者数の調査は、事業者の給与支払い帳簿を基に集計したものです。指標の良し悪しを見る上で、豪州人口が自然増であることや毎月の離職者も存在することを踏まえると、+1万人ぐらいが中立的な数字ではないでしょうか。同時に失業率も発表されています。
豪統計局が翌月中旬に発表しています。
【2. 既出情報】
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの26回分のデータに基づいています。
(2-1. 過去情報)
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
今回発表では、新規雇用者数が増えて、失業率が前回同値と予想されています。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
直前10-1分足・直前1分足は、実体部と逆側にも小さなヒゲが目立ちます。そうしたローソク足が多い状況を考えてみましょう。もし終値がつく頃に、ローソク足実体部と逆側にヒゲを形成すると、実体部はほとんどなくなります。つまり、直前10-1分足や直前1分足でポジションを取るなら、始値がついてすぐにではなく、少し遅れてからポジションを取った方が良さそうです。
直後1分足・直後11分足は、2016年以降、それ以前ほど反応が大きくならないようです。
U. 分析
【3. 反応性分析】
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が80%で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが52%です。指標発表後に安心して追撃ポジションを取れる数字ではありません。但し、方向一致率が高い以上、直後11分足が陽線・陰線を反転する訳ではありません。追撃するなら、反応が小さいときにポジションが取れるときに深追いせずに慎重に行いましょう。直後1分足終値の平均値よりも、反応が小さいとき以外に追撃ポジションを取るのは不合理です。
【4. 反応一致性分析】
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前1分足は陰線率が80%となっています。
そして、直後1分足は、直前1分足との方向一致率が25%(不一致率が75%)です。ところが、直前1分足の陰線率は80%もあるのに、直後1分足の陽線率はポジションを持つ基準の70%に達していません(69%)。これは、直前1分足が陰線のときのみを考えれば、直後1分足が陽線となったことが70%に達します。
【5. 指標一致性分析】
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
本指標での事後差異は(発表結果ー市場予想)で求めています。新規雇用者数と失業率✕100でそれぞれの事後差異を求め、それを足した値を指標全体の事後差異としています。新規雇用者数だけの事後差異を用いるたり、失業率だけの事後差異を用いたりするより、新規雇用者数の事後差異+失業率✕100✕(−1)の事後差異を用いた方が、直後1分足や直後11分足との方向一致率が高くなることは確認済です。失業率に掛ける(ー1)は、数字が増えたときに失業率は悪化なので、向きを揃えるためです。
事後差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が、それぞれ81%・76%です。指標発表結果が良ければ素直に反応しがちです。
【6. シナリオ作成】
シナリオは巻頭箇条書きのシナリオの項をご覧ください。
以上
2017年4月13日10:30発表
以下は2017年4月13日12:00頃に追記しています。
V. 結果
【7. 発表結果】
(7-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応を下表に纏めておきました。
指標結果は、新規雇用者数が+6.9万人(市場予想+2万人)、失業率が5.9%(市場予想5.9%)でした。新規雇用者数は約1年半ぶりの大幅増となりました。内訳を見ると、フルタイム従業員が7.5万人増加しています。なお、報道機関によっては6.9万人でなく6.09万人となっているので、後に原典確認しておきます。
ロイター解説に依れば「(最近の傾向では)パートタイム従業員減少数がフルタイム従業員減少数以上に増加しており、その結果、フルタイム従業員大幅増につながった」旨、報じられています。
その一方で、「RBAは今月の理事会後の声明で、労働市場の弱さが賃金の伸びを抑制し、インフレ率がかなり低い水準に抑える可能性」を指摘していました。ロイターはそれ以上に踏み込んだ解説をしていませんが、このことをわざわざ載せたということは、賃金の伸びへの抑制が改善されてインフレ率が上向く可能性を指摘していることと同じです。
重視すべき解説として「フルタイム雇用の改善が続くことはRBAが11月に利上げするという予想を裏付ける材料になる」という声も解説記事に載せているということです。
反応は、新規雇用者数の大幅な増加によって、ここ1年で2・3番目に大きく動きました。雇用者数増で陽線の反応なので、自然な動きです。
(7-2. 取引結果)
取引結果は次の通りでした。
シナリオ1は、事前分析通りの動きのため利確です。
シナリオ2も、事前分析通りでしたが、予め反応が大きいときにはシナリオ3の追撃ポジションを取らない、と決めていました。そのため、利確を遅らせたことが幸いしました。
シナリオ3は、事前分析通り、初期反応が大きくまま小さくならなかったので、ポジション取得を断念しました。
【8. 調査分析検証】
今回は、市場予想よりも発表結果が良くなる/悪くなるが予想できなかったため、事前分析で反応方向を示していません。
【9. シナリオ検証】
事前準備していたシナリオは次の通りです。
- (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が80%となっています。
(2) 直後1分足は、反応性一致性分析の結果、直前1分足との方向一致率が25%(不一致率が75%)です。ところが、直前1分足の陰線率は80%もあるのに、直後1分足の陽線率はポジションを持つ基準の70%に達していません(69%)。これは、直前1分足が陰線のときのみを考えれば、直後1分足が陽線となったことが70%に達します。直前1分足が陰線のときのみ、直後1分足は買ポジションで取引します。
(3) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が80%で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが52%です。指標発表後に安心して追撃ポジションを取れる数字ではありません。但し、方向一致率が高い以上、直後11分足が陽線/陰線を反転する訳ではありません。追撃するなら、反応が小さいときにポジションを取り、深追いせずに慎重に行いましょう。直後1分足終値の平均値よりも、反応が小さいとき以外には追撃ポジションが取れません。
(1) (2)は分析通りで問題ありません。
(3)は、結果的に反応が伸びたので追撃ポジションをとって数pips稼げたかもしれません。がしかし、過去の傾向からリスクがあったためポジション取得を止めました。問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
以上
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ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。法規・法令と過去の官庁指導・判例に基づく注記として、以下を明記します。
本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
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