FX用経済指標分析

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為替と全然関係ない話ですが、友人は足が悪く杖をついています。そのため、電車に乗るとよく席を譲られるそうです。それが嫌で、優先席には近づかないそうです。本当に足が悪い人は座ると立ちあがるのが大変なのです。

だから、鉄道会社か鉄道車輌デザイナーに言いたいのは、優先席には立ちあがるための手がかりに手すりが欲しいそうです。そうでなければ、車輌の端の席を優先席にするのではなくて、横並びの座席の端の席を優先席に定めることが望まれます。端の席には手すりが付いています。

言われてみれば納得する話でも、そういう事情を知らないと気が付かない話ですね。この話がもっと世の中に認知されれば、と願います。
そして、手すりもなしに立ち座りできる元気な年寄りは、優先しなくたって元気で外出しているのです。そのことももっと認知されれば、と思います。


さて、現状認識です。

USDJPYは5月16日に終日110円台に乗ることに成功すると、18日には一時111円台に乗りました。ひとまず110円台に戻されましたものの、この勢いで111円台に乗せられるかが今週の焦点です。

米国債金利は3％を超えており、6月FOMCで利上げの可能性が取りざたされている間は、大きく下げないでしょう。最も信頼度の高い運用先で3％の運用益が得られるのだから、人気沸騰でひとまず金利が下がる可能性があります。
米国債は23・24・25日の朝4時に2・5・7年債の入札が行われるので、金利とのUSDJPYの直近の関係は、その直前直後の動きを毎朝チェックしておきましょう。

また、先週はEURUSDが5日連続でUSD高に振れ、終値1.1768（週足で値幅180pipsの陰線）となっています。キリの良い数字である1.17、週足一目均衡表の雲上端が1.1681、月足のそれが1.1673が強いサポートになるでしょう。今週、あと70〜100pips程度でそれら強いサポートに達します。
週前半早々にサポートに達するか、先週の5日連続陰線だったので先に反発するか、月曜欧州時間はEURUSDの動きとUSDJPY・EURJPYの動きへの影響を見ておきましょう。

今週は、北朝鮮問題・中東問題で余程のことがない限り、米国債金利とEURのテクニカル上の動きがポイントになる週だという気がします。
ちなみに、USDJPYの強いレジスタンス・サポートは、111.9と109.9にあります。109.9付近には、過去の110円台乗せにトライ時のレジスタンスだったラインがあります。一方、111.9付近では週足一目均衡表の雲下端に達します。それらレジスタンスやサポートは現在値からたった100pips程度しかありません。日足の射程範囲なので、トレンドフォローは難しい週かもしれません。ドーンと伸びても、範囲でレンジとなっても、もっともらしい理由付けできちゃうからです。


今週の主要経済指標の発表予定を示します。太字は、過去の指標発表直後の反応分析にリンクしています。

英国指標は、物価と小売とGDP改定値が発表されます。
BOEの利上げ予想が先月のGDP速報値の低さで弱まっており、これを裏付ける市場予想が出ていたら（物価下落、小売悪化）、夕方の早い時間からGBPは売られるでしょう。
一方、市場予想がこれに反する内容だった場合、指標発表前の動きは読めません。そういうときは、指標発表後にその通りで利上げ時期の予想が早まるような内容だったら、大きなGBP買に繋がる可能性があります。
25日17:30のGDP改定値発表に先立ち、25日3時にBOE総裁の講演が予定されています。利上げ時期に言及する可能性もあるので、その時間帯のGBPUSDやEURGBPの動きは当日の出勤時間にチェックしておきましょう。


5月21日（月）
注目指標なし

5月22日（火）
注目指標なし

5月23日（水）
16:30　5月集計分独国PMI速報値
17:30　4月集計分英国物価指標
23:00　4月集計分米国新築住宅販売件数

5月24日（木）
17:30　4月集計分英国小売売上高指数
23:00　4月集計分米国中古住宅販売件数

5月25日（金）
17:00　5月集計分独国Ifo景況感指数
17:30　1-3月期英国GDP改定値
21:30　4月集計分米国耐久財受注


本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

ブログの日時は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.事後検証」のタイトル行付近に記載しています。


今回は同時刻にNY連銀製造業景況指数が発表されます。がしかし、そんなことはとりあえず気にしないことにしましょう。
過去の傾向から言えば、反応方向への影響力は、小売売上高＞NY連銀製造業景況指数、の関係があります。小売売上高の指標結果がほとんど市場予想と同じで、且つ、NY連銀指数がかなり大きく予想からブレない限り、基本方針はそれで構いません。

本指標の反応分析は「米国実態指標小売売上高発表前後のUSDJPY反応分析」に詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。

そこで述べた通り、本指標には

• 前月比とコア前月比の発表結果と市場予想の大小関係が一致しなかったことは過去3回（頻度9％）しかなく（一方の大小関係がなかったときを除く）、前月比とコア前月比の判りやすい方を分析すればよい
  
• 反応程度は発表直後1分足跳幅の過去平均が26pipsと大きく、発表時刻を跨ぐポジション取得は慎重にした方が良い
  
• 反応方向は、指標発表前が市場予想の良し悪しと関係なく、指標発表後は1分を過ぎても暫く指標結果の良し悪しに素直に伸びる

という特徴があります。

今回発表の要点は下表の通りです。


まず、直前10-1分足について、です。
事前差異判別式は、1✕前月比事前差異−1✕コア前月比事前差異、です。この判別式の解の符号と、直前10-1分足の方向一致率は67％です。コア前月比の係数がマイナスになっていることにご注意ください。
直前10-1分足の過去平均跳幅は5pips、同値幅は3pipsです。今回の事前差異はマイナスなので、ショートで2・3pipsをこの期間に狙います。

次に、直前1分足です。
直前1分足は過去の陰線率が83％と、偏りがあります。但し、2017年7月集計分以降は、陰線だったことが1回しかなく、陰線だったことが5回です。過去の全体的な傾向と直近の傾向は相反しています。
この期間は取引を諦めます。

そして、指標発表前後です。
直前10-1分足は、過去平均跳幅が5pipsしかないものの、その跳幅がその2倍の10pips以上だったことが過去3回あります（頻度9％）。その3回の直後1分足の方向は、直前10-1分足の値幅方向と全て一致しています。事例数こそまだ少ないものの、アテにしています。
すなわち、もし直前10-1分足が10pips以上跳ねたら、指標発表直前に直前10-1分足値幅方向にポジションをオーダーし、指標発表直後の跳ねで利確／損切です。

指標発表直後は、次の方針で臨みます。
直後1分足と直後11分足との方向一致率は83％です。その83％の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは100％です。このことは、直後1分足と直後11分足とが反転した場合も含めた全ての場合において、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことが83％ということです。
指標発表後の反応が暫く伸び続けるのだから、指標発表後に反応方向を確認したら早期追撃開始です。

指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは60％です。この数字から、早期追撃開始で得たポジションは、指標発表から1分を過ぎたら利確の機会を窺った方が良いでしょう。
再追撃を繰り返しても良い数字ですから、その場合は短期利確の繰り返しで行う方が良いでしょう。


本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

全く為替と関係ない話ですが、AIだってきっと更に進歩して将来いつか一気に普及する時代が来るでしょう。現代は生産も輸送も機械化されている訳だから、それに頭脳を搭載すればもう人手は要りません。機能面から極論すれば、人が人にしなければいけない仕事なんて、何一つないのかも知れません。介護や接客や家事だって、自動化されればきっと便利になるでしょう。

そんな機械化された世界が温かみがないかと言えば、きっとそんなことありません。AIは人間よりも人間らしく振る舞うことだってできるはずです。その態度は何だとか、俺の方が年長者だとか、理不尽なことばかり言う客にはきっと大うけです。AIはそれがサービスになるなら、おどおどだってしてくれるでしょう。理不尽な文句を言われて、そこまでサービスする人なんていないでしょう。

けれども、その頃にはAIを搭載した機械も普及しているのだから、わざわざ外に出ても誰もいないはずです。みんな家にいるのです。だから他人にクダをまくなら、それは家族に対してということになってしまいます。それでは未来があまり幸せそうに思えません。


さて、そんな遠い将来の話でなく、今週の現状認識です。

USDは、米金利が3％に達したもののSL連銀総裁の利上げ慎重発言があり、更にマイナス要因の北朝鮮問題で首脳会談が6月開催と決まったこともあり、リスク選好の状況となっています。米中貿易摩擦の問題は解決していないものの、米朝首脳会談が迫ってブラフによる双方応酬が始まるまで材料にならないのかも知れません。

他のUSD売に繋がりかねない要素は中東問題です。前週末の5月10日のイスラエル・イランの局地・期間限定の衝突の影響は、先週見られませんでした。米政権のイラン核合意破棄問題との関連で、中東絡みの件がいつ取引材料化するのか心配です。中東問題でのリスク回避はJPY買に繋がります。
そして、6月FOMCでの利上げへの関心がいつ頃から高まり、それが株価を通じて為替にどう影響するのか気を付ける時期に入りつつあるような気がします。ただ、それが理由でUSDが売られても、EUR・GBP・AUDを積極的に買う理由にはなりません。特に、もともと先進国では弱い通貨と言えるAUDはそうです。

EURは、ECBの早期利上げ予想が縮小し、今週発表予定のGDPは1-3月期のため前期比での伸びが期待できません。欧州に限らず、1-3月期GDPは前期比悪化が恒例行事です。利上げが遠のき成長率鈍化なのだから、EURを買う要素はUSD売要素があったときだけです。
GBPの状況も、EURと状況が似ています。

ただ、AUDは利上げが当面ないことが同じでも、成長率の点で少し様子が違うかも知れません。米中貿易摩擦の影響は、まだ中国指標に現れる時期ではないものの、今週は中国実態指標（小売・生産）が発表されます。生産関連指標の市場予想が対前月悪化と予想されているので、更に市場予想を下回る結果だと貿易摩擦と絡めてAUDの下げに繋がる可能性があります。

ともあれ、主要国で米金利が最も高く、他の主要国の利上げは当面ない状況です。USDが大きく売られる可能性が低い状況ですから、米国以外の経済指標発表後の反応が陽線のときの方がクロス円での反応が伸びやすい状況が続いています（発表から数分間の話）。



今週の主要経済指標の発表予定を示します。太字は、過去の指標発表直後の反応分析にリンクしています。

5月14日（月）
注目指標なし

5月15日（火）
11:00　4月集計分中国小売売上高・鉱工業生産
15:00　1-3月期集計分独国GDP速報値
17:30　4月集計分英国雇用統計
18:00　5月集計分独国ZEW景況感指数
21:30　4月集計分米国小売売上高・5月集計分NY連銀製造業景況指数

5月16日（水）
08:50　1-3月期集計分日本GDP速報値
22:15　4月集計分米国設備稼働率・鉱工業生産・製造業生産

5月17日（木）
10:30　4月集計分豪州雇用統計
21:30　5月集計分米国Phil連銀製造業景況指数

5月18日（金）
08:50　4月集計分日本CPI


本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


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ブログの日時は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.事後検証」のタイトル行付近に記載しています。


本指標の反応分析は『米国物価指標「生産者物価指数（PPI）」発表前後のUSDJPY反応分析（2018年改訂版）』に詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。

そこで述べた通り、本指標には

• 過去の反応程度はやや小さく、直後1分足跳幅の3回に2回は15pips以下しか跳ねない
  
• 反応方向は、PPI前年比＞コアPPI前月比＞その他、の順に影響を受ける
  
• 2017年以降は直後11分足跳幅が20pipsに達したことがなく影響持続時間も短いため、上下動を利用して2・3pipsずつ利確／損切を何回か繰り返し、その間の勝率で稼ぐと良い

という特徴があります。

今回発表の要点は下表の通りです。


事前差異判別式は、1✕PPI前月比の事前差異＋1✕PPI前年比の事前差異ー1✕コアPPI前月比の事前差異ー2✕コアPPI前年比の事前差異、ですが、直前10-1分足の方向一致率が61％と高くありません。全項目で市場予想が前回結果を下回っているのに事前差異がプラスとなっているのは、コアPPI前年比の事前差異が大きく、その係数がマイナスとなっているためです。このような場合、統計的には直前10-1分足が陽線となる期待的中率は61％ということです。
指標発表直前にポジションを持つにはちょっと心もとない数字です。

先に挙げた引用先のグラフで指標結果の過去推移を見ておきましょう。

事後差異判別式は、1✕PPI前月比の事後差異＋3✕PPI前年比の事後差異＋1✕コアPPI前月比の事後差異＋2✕コアPPI前年比の事後差異、であり、その解の符号と直後1分足の方向一致率が過去94％と極めて高い指標です。
発表結果が市場予想より良いか悪いかに、指標発表直後の反応方向は非常に素直です。
つまり、市場予想を上回るか下回るか当てれば、この取引は勝てます。それが難しいのですが。

この式の係数を見ると、指標発表直後の反応方向への影響力が強い項は、PPI前年比の事後差異と、コアPPI前年比の事後差異です。そして、2017年4月集計分のPPI前年比とコアPPI前年比は、その時期のほぼピーク付近に位置しています。今回の市場予想が低い理由のひとつには、前年比で対比する1年前の数値が高かったことが挙げられる訳です。

けれども、2018年4月のEURUSDは終値1.21で、1年前の2017年4月は1.09でした。USDはEURに対してこの1年で10％ぐらい安くなっています。USD安は、製造業の輸入原材料価格を押し上げます。一方、雇用統計の内訳の平均時給は上昇基調と言っても良いでしょう。人件費は上昇しています。原油価格も上昇基調と言えるでしょう。

業種によって異なるものの、製造業の製品価格内訳は部材費・人件費・動力費が三分します。それらがいずれも製品価格上昇を示唆しています。
よって、今回の市場予想は少し慎重過ぎる気がします。感覚的な話で裏付けが漠然とした話ですが。


以上の分析結果と過去の傾向に鑑み、以下の方針で取引に臨みます。

• 本指標発表前の動きはわかりません。けれども、指標発表結果の市場予想に対する良し悪しには最初から非常に素直に反応し、その素直な反応方向をそのまま伸ばしがちです。
  
  
• もし、直前10-1分足跳幅が10pips以上跳ねた場合は、まだ事例数こそ少ないものの、直後1分足の反応方向を示唆している可能性があります。
  よってこの場合、直前10-1分足が陽線ならロングを、陰線ならショートを、指標発表直前にオーダーします。利確／損切の目安は5〜10pipsとしておきます。
  
  
• 本指標の影響持続時間は短いため、追撃は慎重に行います。
  もし、PPI前年比かコアPPI前年比が前回以上なら、即時追撃開始します。但し、指標発表から1分を過ぎたらなるべく早く利確したいものです。
  一方、それらがともに市場予想を下回ったら、ショートで追撃徹底です。ただ、上下動が起きる指標ゆえ、徹底は複数回の追撃をショートで行うというやり方で行います。
  それ以外の場合は、予めシナリオを用意できません。良くも悪くもない結果だった場合、どちらに伸びるかが読めません。

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。