2018年05月14日
2018年5月15日21:30予定ー米国実態指標「2018年4月集計分小売売上高」(事前投稿)
T.事前投稿
ブログの日時は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.事後検証」のタイトル行付近に記載しています。
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今回は同時刻にNY連銀製造業景況指数が発表されます。がしかし、そんなことはとりあえず気にしないことにしましょう。
過去の傾向から言えば、反応方向への影響力は、小売売上高>NY連銀製造業景況指数、の関係があります。小売売上高の指標結果がほとんど市場予想と同じで、且つ、NY連銀指数がかなり大きく予想からブレない限り、基本方針はそれで構いません。
本指標の反応分析は「米国実態指標小売売上高発表前後のUSDJPY反応分析」に詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。
そこで述べた通り、本指標には
- 前月比とコア前月比の発表結果と市場予想の大小関係が一致しなかったことは過去3回(頻度9%)しかなく(一方の大小関係がなかったときを除く)、前月比とコア前月比の判りやすい方を分析すればよい
- 反応程度は発表直後1分足跳幅の過去平均が26pipsと大きく、発表時刻を跨ぐポジション取得は慎重にした方が良い
- 反応方向は、指標発表前が市場予想の良し悪しと関係なく、指標発表後は1分を過ぎても暫く指標結果の良し悪しに素直に伸びる
という特徴があります。
今回発表の要点は下表の通りです。
まず、直前10-1分足について、です。
事前差異判別式は、1✕前月比事前差異−1✕コア前月比事前差異、です。この判別式の解の符号と、直前10-1分足の方向一致率は67%です。コア前月比の係数がマイナスになっていることにご注意ください。
直前10-1分足の過去平均跳幅は5pips、同値幅は3pipsです。今回の事前差異はマイナスなので、ショートで2・3pipsをこの期間に狙います。
次に、直前1分足です。
直前1分足は過去の陰線率が83%と、偏りがあります。但し、2017年7月集計分以降は、陰線だったことが1回しかなく、陰線だったことが5回です。過去の全体的な傾向と直近の傾向は相反しています。
この期間は取引を諦めます。
そして、指標発表前後です。
直前10-1分足は、過去平均跳幅が5pipsしかないものの、その跳幅がその2倍の10pips以上だったことが過去3回あります(頻度9%)。その3回の直後1分足の方向は、直前10-1分足の値幅方向と全て一致しています。事例数こそまだ少ないものの、アテにしています。
すなわち、もし直前10-1分足が10pips以上跳ねたら、指標発表直前に直前10-1分足値幅方向にポジションをオーダーし、指標発表直後の跳ねで利確/損切です。
指標発表直後は、次の方針で臨みます。
直後1分足と直後11分足との方向一致率は83%です。その83%の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは100%です。このことは、直後1分足と直後11分足とが反転した場合も含めた全ての場合において、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことが83%ということです。
指標発表後の反応が暫く伸び続けるのだから、指標発表後に反応方向を確認したら早期追撃開始です。
指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは60%です。この数字から、早期追撃開始で得たポジションは、指標発表から1分を過ぎたら利確の機会を窺った方が良いでしょう。
再追撃を繰り返しても良い数字ですから、その場合は短期利確の繰り返しで行う方が良いでしょう。
以上
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
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