黒田伸のＮＥＷＳの新・真・深

　イスラム原理主義の過激派集団・イスラミック・ステイト（IS)のインターネットを使った残忍な動画の投稿は、ネット時代の新たな戦争の手段として捉えられるだろう。

　その中で日本人も敵対する対象となり、悲惨な結果となった湯川さんと後藤さん。今後も「ジャーナリスト」は、戦闘員と同じように敵方にとっては、格好の攻撃材料になるだろう。何しろ、武器は持っていないのだから。

　なぜ、紛争地域にフリーのジャーナリストが行きたがるのか。この事実は、裏を返せば、朝日、読売に代表される大手マスコミは、紛争地域には絶対に行かない、という会社内での約束事があるからだ。
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　日本の大手マスコミは、高学歴、高収入、社内でも「終身雇用」という特典で守られている。紛争地域への取材は、使う側＝会社も、使われる側＝記者も、できれば避けたい、と思う。命に関わる取材は、しなくてもいいですよ、という労使間の取り決めがある。

　それでも雲仙普賢岳の噴火の際に火砕流に巻き込まれたり、ヘリコプターでの取材時に機体が落ちて死亡する事故も多々ある。危険な場所へ行くことはあるにしても、紛争、戦争地域への取材は、現実には許されないことが多い。





　危険地帯に行こうとしない大マスコミの記者に代わって、最前線まで行こうとするのが、フリーのジャーナリストだ。その世界は厳しい。

　テレビ局や新聞社にニュースを買ってもらわなければ、次の取材費さえなくなる。さまざまなスケジュールを調整しながら、交通費をかけて取材しなければならない。

　だから、危険な戦闘地での取材は、フリーにとってはおいしい仕事だ。少々危険でもスクープ映像を取れれば、収入になる。大丈夫だろう、と行ってしまうこともある。そうでもしなければ、生活できない人だっているだろう。

　通信社のAFPでは、フリー記者たちが、そうした危険な場所に無理に行って記事を書いたり写真を撮影したりしないように、最近ではそうした記事を「一切、購入しない」と取り決めしているそうだ。ニュースを高く買ってくれなければ、飛行機代や宿泊代は自腹となってしまう。

　だが、それでも行かなくてはならない理由がジャーナリストにはある。

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