ミリオンセラーになった「世界がもし１００人の村だったら」（池田香代子　再話、C・ダグラス・ラミス　対訳、マガジンハウス　刊）。

これは「世界には63億の人がいますが、もしもそれを１００人の村に縮めるトどうなるでしょう」と言うストーリーで始まる。

　例えば、

「１００人のうち

５２人が女性で

４８人が男性です」（同署より抜粋）

　または、

「すべての富のうち

６人が５９％を持っていて

みんなアメリカ合衆国のひとです

７４人が３９％を

２０人が　たった２％を

分けあっています」（同）

　そして、

「すべてのエネルギーのうち

２０人が８０％を使い

８０人が２０％を分けあっています」（同）

　更には、

「７５人は食べ物に蓄えがあります

雨露をしのぐところがあります

でも、あとの２５人は

そうではありません

１７人はきれいで安全な水を

飲めません」（同）

などとある。シンプルだが、逆に世界の実情が説得力を持って迫ってくる。

世界がもし100人の村だったら (If the world were a village of 100 people)は、インターネット上でチェーンメールのように広まって、世界的に流布した世界の人々の相互理解、相互受容を訴えかける「世界村」（en:global village）について示唆を与える文章。2001年前後から世界的に広まった。

アメリカのイリノイ州出身のドネラ・メドウス教授 (Donella Meadows)(en) (環境科学) は1990年、「村の現状報告」(State of the Village Report)^[1]と題した小文を著した。この小文では世界をひとつの村にたとえ、人種、経済状態、政治体制、宗教などの差異に関する比率はそのままに、人口だけを1000人に縮小して説明している。これがネットを介して伝えられていくうちに、100人に人数が減り、また部分的に削除されたり、逆に加筆されたりして流布しているものと考えられる。

日本では、2001年3月にアメリカ、ワシントン・DCで元世界銀行に勤務していた中野裕弓が、元同僚から受け取ったものを日本語に訳したのが、最初だといわれる。また同年2001年には翻訳家の池田香代子とC・ダグラス・ラミスが再話し、日本語に訳してマガジンハウスから出版した (#書籍の節を参照)。また、これを開発教育協会が、国際理解教育の教材として開発したものも存在する。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（以上、ウィキペディアより抜粋）

■Ｔｈｉｎｋ　Ｇｌｏｂａｌｌｙ,　Act  Locally■

私たちは、環境問題や社会問題に対して、それらがあまりにも巨大で複雑であるが故に、解決に無力感を感じていないだろうか。しかし「世界がもし１００人の村だったら」は、誰かが実態を直視して、具体的に行動を起こさない限り、決して世界は変わらないと言う現実も教えてくれている。

「Ｔｈｉｎｋ　Ｇｌｏｂａｌｌｙ,　Ａｃｔ　Ｌｏｃｃａｌｌｙ」（地球規模で考え　足元から行動せよ）と言う標語があるが、まさに同様の考え方であると思う。

環境や社会の問題には国境や県境がない。誰もが世界や社会を望ましい方向に変えるチャンスを持っているはずである。

■環境社会検定試験（eco検定）■

ご存知の方も多いが、これは、環境と経済を両立させた「持続可能な社会」の推進に向けて、最低限必要とされる知識を身につけるための検定。東京商工会議所が創設したもので、２００6年１０月に第１回検定試験が実施された。今、人気の高い検定でもある。

私たちは今、環境や社会の問題を単に理解する段階から、具体的な行動に移すべき時期に来ている。その第１歩を踏み出すための契機として、まだ受験されていない方には「環境社会検定試験（eco検定）」にチャレンジすることをお奨めしたい。

難易度の高い検定ではないから、「公式テキスト（東京商工会議所　編著）」と「直前マスター（特定非営利活動法人　生活・福祉環境づくリ21　監修）」を活用すれば合格間違いなしと思われる。