嫌がらせのブログ

【記事転載】

創価学会はカルトなのか、とか、裏では嫌がらせをしているのか、など、小学生でも疑問に思わないようなことをいう情報弱者もとい知的障害者がまだまだいて、日本の行く末を案じてしまう今日このごろである。

しかし、巨大カルト創価学会は潤沢な資産と100万〜200万人ともいわれる信者を使い、あらゆる組織に寄生させ、様々な利権、不正の温床、軋轢、紛争をもたらしてきただけに、日本中に寄生したヒルを引き剥がそうにも、一朝一夕にできることではない。

また、大衆扇動、信用毀損、政治的宣伝、学会利権の拡大といった、政治犯罪に乗ってしまった愚か者どもが、「学会さんが捕まったら、俺達もつかまっちゃうよ、うちの会社も潰れちゃうよ」という身勝手な理由で、犯罪を隠すためにさらに犯罪を重ねる、犯行組織をかばうという悪循環に陥っているという点も逃せない。

学会員Ａ「行政書士の黒田さん、やめて下さい」
初めて出会った学会員なのに、なぜか私の顔、氏名及び職業を知っていた。東京１２区ではアイドル的存在となってしまった私は、すぐ面割れしてしまう。
実は創価学会は、写真を無断で撮影して、無断で使用し、信者へ配って警戒させている。
（中略）
10年前は尾行、盗撮、虚偽報告は当たり前。 殴り掛かる、頭突きをしてくる、議員を連れてくる、投函されたビラをポストから盗む。 おまけにカーチェイスまで繰り広げた。
ハリウッド映画も驚きの「何でもござれ」の状態であった。

例えば、日本を護る市民の会（日護会）とは別に、大作ビラ（創価学会を批判するビラ）を配布していた一般市民の方が、ポスティングをしていた八月二日の夕方、カルト信者らしき数名の男に尾行されて取り囲まれた。
尾行犯の一人は、アイスピックのように逆手で握り締めた傘の先で、あろうことか、そのポスティングアルバイトの一般市民の眼を突き刺したのである。
身の毛もよだつ、凄惨で悪質な事件である。
被害者は、暫く失明の状態にあったが、幸いにも現在は回復しているそうだ。
　この「眼球突き刺し事件」の現場は、創価学会と部落の影響力が強い地域と言われている。　（※東京都足立区西新井界隈）
事件には複数の目撃者があり、犯人の特定は容易なはずだが、管轄の西新井警察署の動きは鈍い。被害者の告訴状さえ、しぶしぶ受理するような状態である。
この本の著者は、行政書士をしている黒田大輔氏で、創価学会批判活動をしていた方だ。
創価学会を批判、追求をすると、カルトがどのような行動に出てくるのかを世間に知らしめるために、本を出したのだという。現在は以前のような暴力、放火、出版妨害といったあからさまなやり方ではなく、脅迫、怪文書配布、SNS誹謗中傷、盗聴盗撮、尾行、虚偽通報、悪評の流布など、目立たないやり方にシフトし、手口が巧妙になったぶんより悪質化したといえる。

ネットでは、「朝鮮に乗っ取られていることに気が付かないB級民族」「終了した国」などと批判が相次いでいる。



創価学会の総体革命の恐ろしさです。
総体革命とは「妙法の大地に展開する大文化運動」のことで、具体的には、信仰する一人ひとりが、その信仰を通して人間革命していき、社会のあらゆる階層‐−・芸術、文化、学術、政治、官僚、法曹界で医学、会社、本部職員など全ての分野−−でリーダーシップをとって、華を咲かせていくという意味です。
そのための創価大学であり、創価高校で優秀な人材は、東大・京大へ送り込み、各分野にすべり込ませ創価学会のための社会を作ろうとするものです。実際に政治、官僚、法曹界が創価学会への利益誘導がなされているようです。信者が警察、マスコミ、中央省庁にも毎年送り込まれ、不正や犯罪がやりたい放題な状態になっています。
法律より教義を上とみている教団ですから仕方ありません。教祖様の鶴の一声で信者は同じ方向を向きます。
創価関係の裁判記録を見ると、目を疑うような判決をしていることがままあり、日本はどうなっているんだと思わざるを得ません。創価学会のための公明党、その創価学会は池田大作（2013年3月に享年85歳）の私物でしたが、今は権威の息子への禅譲のようです。そして公明党が与党に居座ることが必須です。創価学会に支配されてる社会、そうさせてはならない。「創価王国」構想は、前に検証した"天下取り=日本乗っ取り"計画１本に絞られました。

創価は、「総体革命」により、警察に多くの創価学会員が配置されており、退職後は、創価企業に天下りできると言われています。

愛知県警察と山口組系暴力団弘道会との癒着　https://t.co/5nUX5AcDp3
創価信者による犯罪がなくならない理由。
それは創価が悪事隠蔽の見返りに
退職後の警察官に天下りポストを用意しているから。

創価学会が早急に滅亡しないと日本から犯罪がなくなりません。

米国では、ガスライティングの手口を解説した本も出ているようだ。

「Gaslighting: How to drive your enemies crazy（あなたの敵を発狂させる方法）」という書籍の一部を翻訳した「ガスライティング詳細解説」というサイトを見ると、その周到さと法律違反も辞さない異常ぶりに驚かされる。

ターゲットを見ながら数人で囁きあい、冷笑する。自分のことを話しているのかと尋ねてきたら「なんだい、みんなの噂になるような重要な人物だと思ってるんだ。妄想じゃないの？」と突き放す
ターゲットの机に変態趣味の雑誌を仕込み、同僚に発見させる。上司の卓上ライターやペン、金メッキのレターオープナーを、ターゲットのポケットに滑り込ませる
ターゲットが空港を利用する日に、荷物に覚せい剤やピストルを仕込んでおく。免許証を複製し、ターゲットが免許証を偽造したことにする
密かに合鍵を作って家に侵入し、帽子やジャケットのサイズを変え、身体に異変が起こったように思わせる。調味料やコーヒーの味、香水のかおりを微妙に変える。椅子の高さを微妙に変える。ガソリンを抜くと窃盗と疑われるので、逆に毎夜注ぎ足す
映画「ガス燈」でバーグマンを救ったのはジョゼフ・コットン演じる私立探偵だったが、普通のビジネスパーソンが探偵を雇うのはなかなかむずかしい。


東京や大阪の下町で長いこと個人商店を営んでいる店主などは、この犯罪のことを良く知っていて（警察、探偵、創価学会などから依頼を受けるから）、被害者に対して、魔の手が伸びていることを「そっと教えてあげる」ことがある。
たとえば、被害者の客に対して、「お告げがきたよ」 「うちらは物知りなんだ」 とささやくなどして。
下町の個人商店だけでなく、宅配業者やタクシー業界なども、

「〇〇な風貌の人を見かけたら、本部に電話するように」

「〇〇な容姿の人が乗車したら、△△といって心理的圧迫を与えるように」

などなど「防犯」や「警察関係者からの依頼」を理由に、不審な”防犯活動”を従業員にやらせていることもある。

防犯パトロール隊に対しては、あちら側に属している警察官などが 「○○という人は精神異常者だ、薬物をやっている、女性に乱暴した」など、警察記録にはない非公式な情報を吹聴する。
「警察関係者」を名乗る者が店に現れて、「○○という客は万引きの常習犯だ」などと吹聴して回ることもあるという。

警察官も、防犯パトロール隊の人も、お店の店長も、同じカルト宗教の信者だった場合、口裏合わせによっていくらでも存在しない事案を作り出せる。

http://maguro.2ch.sc/test/read.cgi/edu/1534469210/l50

不正アクセス罪に対する罰則は以下の通りです。

第三条の規定に違反した者は、三年以下の懲役又は百万円以下の罰金に処する。（第十一条）

不正取得罪
何人も、不正アクセス行為（第二条第四項第一号に該当するものに限る。第六条及び第十二条第二号において同じ。）の用に供する目的で、アクセス制御機能に係る他人の識別符号を取得してはならない。（第四条）

他人のパスワードを正当な理由なく取得することを禁止する条文です。不正取得罪に対する罰則は以下の通りです。

一年以下の懲役又は五十万円以下の罰金に処する。（第十二条）

不正助長罪
何人も、業務その他正当な理由による場合を除いては、アクセス制御機能に係る他人の識別符号を、当該アクセス制御機能に係るアクセス管理者及び当該識別符号に係る利用権者以外の者に提供してはならない。（第五条）

これは他人のIDやパスワードなどの識別符号を無断で第三者に提供する行為を禁止することです。例えば「〇〇さんのIDは△△、パスワードは□□」のような情報を第三者に教えて勝手にアクセスできるようにする行為などです。不正助長罪に対する罰則は以下の通りです。

一年以下の懲役又は五十万円以下の罰金に処する。（第十二条）

※不正アクセスという目的を知らずにパスワードを提供した場合は三十万円以下の罰金となります。（第十三条）

不正保管罪
何人も、不正アクセス行為の用に供する目的で、不正に取得されたアクセス制御機能に係る他人の識別符号を保管してはならない。（第六条）

これは他人のパスワードなどを不正に保存する行為を禁止する条文です。不正保管罪に対する罰則は以下の通りです。

一年以下の懲役又は五十万円以下の罰金に処する。（第十二条）

不正入力要求罪
何人も、アクセス制御機能を特定電子計算機に付加したアクセス管理者になりすまし、その他当該アクセス管理者であると誤認させて、次に掲げる行為をしてはならない。ただし、当該アクセス管理者の承諾を得てする場合は、この限りでない。

一　当該アクセス管理者が当該アクセス制御機能に係る識別符号を付された利用権者に対し当該識別符号を特定電子計算機に入力することを求める旨の情報を、電気通信回線に接続して行う自動公衆送信（公衆によって直接受信されることを目的として公衆からの求めに応じ自動的に送信を行うことをいい、放送又は有線放送に該当するものを除く。）を利用して公衆が閲覧することができる状態に置く行為

二　当該アクセス管理者が当該アクセス制御機能に係る識別符号を付された利用権者に対し当該識別符号を特定電子計算機に入力することを求める旨の情報を、電子メール（特定電子メールの送信の適正化等に関する法律（平成十四年法律第二十六号）第二条第一号に規定する電子メールをいう。）により当該利用権者に送信する行為。（第七条）

パスワードなどの情報を不正に入力させる行為を禁止する条文です。フィッシングサイト構築や電子メールなどによるフィッシング行為がこれにあたります。不正入力要求罪に対する罰則は以下の通りです。

一年以下の懲役又は五十万円以下の罰金に処する。（第十二条）


アメリカは戦争ビジネスのために、各国を利用し、（敵国を襲撃するよう）過激派に銃器や資金を流すなどの戦争犯罪まがいのことをしていました。
用が済めば捨てられ排除の対象にされる過激派にとってみれば、たまったものではありません。
争いを焚き付け、過激派を利用し、捨てる、という自分本位なことを繰り返して生まれたのが、アメリカに敵意をもつタリバン、アルカイダ、イスラム国などの過激派などです。

アメリカの失敗に今の自公政権を重ねてしまうのは、私だけでしょうか。

超富裕層の社会寄生型の詐欺洗脳支配

　超富裕層であるお金持ちの人たちが自分たちの利益拡大や地位を守るために考え出した一番効率的な方法が人をだますことで、それを維持するために一番確実な方法が組織や社会全体を支配することだった、ということでしょう。金融経済はその大半が本質的には高利貸しであり、実体のない利益追求システムとなっていて、それを維持拡大するのが社会を支配するルールやそれを決める政治ということです。

　また政治は税金という無限の収入源でもありますので、税金も積極的に盗み取っています。税金の合法的な流用ができるため、政治支配は超富裕層にとってもっとも重要な課題のひとつとなっています。

　超富裕層がこの政治支配に失敗した例がロシアやアメリカです。現在では、ロシアのプーチン大統領やアメリカの大統領の活躍により、この超富裕層による政治支配が揺らいでいますので、いろいろな不正や犯罪が改善へと向かっています。その影響から集団ストーカー被害全体も改善される可能性が高まりつつあります。

豊かな時代が続くと国家は自然消滅する、ということを日本がリアルに証明してしまったことで、心理学や社会学の教科書は書き換えられてゆくことでしょう。

今アメリカは、これから徹底した管理社会になる可能性が高いといわれています。
電話、メール、SNSは政府に筒抜け。
至るところに設置される監視カメラと、顔認証システム。
アメリカの属国に過ぎない日本も、徹底した監視社会になる可能性も低くはないでしょう。
２０００年以降、自公政権によって、害にしかならない法案が通されてきました。

・ストーカー犯罪は、恋愛感情によるものしか適用されない、と明記したストーカー規制法
・警察による電話盗聴を簡単にできるようにした盗聴法
・政府に都合の悪い情報を漏らした人を処罰できる、秘密保護法

ストーカー集団として名高い創価学会が作った政党（公明党）と自民党が作った法律といえば、誰もが納得してしまう珍制度です。

今後は、マイナンバーに病歴、犯罪歴、社会保険の記録のほか、民間のポイントカードと連携して商品の購入履歴を記録するなど、個人情報を一元管理できるシステムを構築する可能性が高そうです。
しばらくは、関係者による言論統制、弾圧、暴力などの犯罪行為は続くと思われますが、
締め付ければ締め付けるほど、反対者たちの活動の場は地下に潜っていき、
嘘をつけばつくほど、ばれたときに自分たちが不利になり、
全体主義はが進めば進むほど、反対者たちは団体活動を控え、数人単位の小グループに分散したゲリラグループにシフトしていきます。
おまけに、日本が馬鹿な行動に出るたびにブログやSNSで晒され、犯行組織の印象はますます悪くなり、日本という国のイメージも低下の一方です。

犯罪や暴力を嫌う、善意と正義に満ちた人々の活動を止めることはできません。

私は、日本、憎悪と犯罪ありきのテロ国家にしないために、「日本をガラス張りにする計画」を推し進めて参ります。

https://ameblo.jp/sskbusiness/entry-12583144488.html

https://ameblo.jp/sskbusiness/entry-12614544670.html

https://ameblo.jp/sskbusiness/entry-12579381133.html

創価学会の集団ストーカーと検索しますと、実在しない犯罪と実際に全国で行われている集団ストーカー犯罪とを混在させる事で、検索訪問者を混乱、誤認させる事に より、創価の行う集団ストーカー犯罪を煙に巻く工作を行っています。