嫌がらせのブログ

　集団ストーカー被害を受け始めると、引越しや職場の変更を考えがちですが、どちらもあまり意味がないことが分かっています。創価の集スト実行犯は、地域毎に異なり、実行犯は自分の住んでいる近くの地域を担当しますので、被害者が引っ越すと、加害者となる実行犯も別の地域の人間に代わるわけです。被害がなくならない原因は、加害者が全国にいるからだと考えられます。被害者がマスコミや警察・政府などに被害を訴えても無視されたり、精神病者扱いされる現実を考えれば、カルト宗教や探偵・興信所などの民間団体だけでなく、政府やマスコミなど全国規模の組織が加害行為に協力していると考え間違いないでしょう。
　とある被害者が精神病者扱いされる件について精神科医に問い詰めたところ、行政に指示されていたことを白状したそうです。そして警察へ捜査を迫ったときも、末端の警察官が、「責任は警察組織が取る」と言って捜査を断ってきました。これらのことは医師や警察官が個人で判断しているのではなく上層部から指示されて行っていることの状況証拠と言えるでしょう。
　この犯罪の勢力の最右翼となっている創価学会は信者が実際に全国各地に住んでいる訳ですから、創価から完全に逃れるのは難しいでしょう。創価は海外でも活動していますので国内外で彼らから被害を受けること自体は現状では致し方ないところです。企業系集団ストーカーを行う企業や組織自体は監視能力などはあまり持っていませんので、創価学会、公安、探偵が、監視作業を代行することになります。そのため、企業や組織からの集スト被害が終わっても、被害者の監視情報は別の組織や近隣住民、公安、警察、役所などに持ち込まれ、以降、集ストはそちらの組織に移管される傾向があります。

　被害者が引越しをしても集スト被害がなくならないのはこのためです。被害者が引っ越すことができる場所、旅行などで移動できる場所は、創価学会・警察・探偵なども同様に移動できますので、集スト被害も継続されてしまいます。

　遂に国連で集団ストーカーが取り上げられたらしい。これは大いなる前進と考えるべきであろうか。とにかく、誰でもいいから、集団ストーカーの苦しみを１人でも多くの人に分かってもらうのは有難いことである。
　アメリカとロシアとフランスでは電磁波兵器の悪用を取り締まる法律があり、アメリカでは、海外では、ギャングストーキング、エレクトリックハラスメントと呼ばれているが、集団ストーカーの危険性を訴えるCMが流れたらしい。2008年にはテレビで思考盗聴器関連のテレビ番組が放送されたらしい。欧米ではこのように集団ストーカーの周知が日本と比べて進んでおり一般人が知る所のものであるのであり、海外の被害者は日本人の被害者に比べて生きるのは楽であろう。
　何故日本だけ公にならないのだろうか。公になるとこの犯罪は国家ぐるみ（公明党、公明党の支持母体である創価学会で推し進められた政界、官界、言論界、教育界、法曹界、医療界など各界、社会全般への敬虔な信仰を持った多数の日本全国の創価学会員）で昔からやっている犯罪であり、今までかなりの自殺者や事件にならなかった被害者がたくさんいるはずだから被害者達には大規模な損害賠償責任を負わなければならなくなる。（例にすると自殺者遺族たちの補償、仕事に行けなかった経済的な破綻・防犯グッズ・医療費・引越しの費用・探偵調査費用や弁護士費用に名誉棄損や嫌がらせを受けた精神的苦痛、慰謝料など）
　　そしてそれまで知らなかった国民は仕組み・からくりを知ると反感することになるだろう。利権ビジネスで金をもらっていた政治家、天下りの人間、公安、創価学会員など携わっていた人間すべてもつるし上げられる。だから必死で公安上層部でもみ消す。
　　日本の集団ストーカー被害者は欧米の被害者より辛い状況に置かれていると言われており、テレビで取り上げられ、公になるだけで一気に苦しみは大分軽減されるだろう。
　日本も早急に集団ストーカーを公にして早く法整備をし、これ以上被害者を出さないためにも集団ストーカーを早く撲滅しなくてはならないのである。前にも言ったが解決方法の手段は世論での圧力しかないと思う。