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大きく変わった宮城県沖の地震評価
地震調査委員会は26日午後5時、日本海溝沿いの地震活動について8年ぶりに改訂した長期評価を公表しました。

日本海溝沿いでは地球の表面を覆う岩盤、プレートが海側から陸側に沈み込んでいて、プレートの間にたまった力により周期的に地震が発生しています。
今回の長期評価は東日本大震災以降の地殻変動など、最新の調査結果が反映されました。
このうち、大きく内容が変わったのが宮城県沖を震源とする地震の評価です。

東日本大震災と同じマグニチュード9クラスの「超巨大地震」は50年以内の発生確率は「ほぼ0パーセント」と変わりませんでした。

しかし、マグニチュード7．9程度の巨大地震は10年以内に9パーセント、30年以内に20パーセントと予測されました。

これまで「不明」とされていたマグニチュード7．0から7．5の地震の発生確率は、10年以内で50パーセント、30年以内で90パーセントと示し、これまで想定されていた宮城県沖地震についても30年以内の発生確率は50パーセントとしました。

東日本大震災の影響が反映された信頼性の高いデータ
地震のメカニズムに詳しい東北大学の木戸元之教授は、今回の長期評価について、東日本大震災の影響が反映された信頼性が高いデータと捉えています。

東北大学 木戸元之 教授
「8年経っていろいろと観測して東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）がどのように収束するか段々見えてきたと、その知見に基づいたもの」

最近の調査ではプレート同士がくっつく「固着」が再び始まり、地震の原因となる「ひずみ」をつくり始めたということです。

東北大学 木戸元之 教授
「震災後に陸と海から地殻変動を観測してデータを蓄積した結果、最近になって固着が確認されひずみがたまるようなデータが出てきた」

今回の長期評価は日本海溝沿いのプレート間地震が対象で、予測されていない地震が起きる可能性もあります。

木戸教授はデータにとらわれずに、日々備えることが重要と呼びかけています。

東北大学 木戸元之 教授
「今回は地震の発生確率を出したという資料。次の段階としてハザードマップが更新されると思うんですけど、それに基づいていろんな備えをしていただければと思います」