【超ニュース批評】たいつんの気になるニュースの取り上げ方【注目】

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michel5017 / たいつん
　at 04/25 19:04

michel5017 / たいつん
　at 04/25 10:40

michel5017 / たいつん
　at 04/25 10:39

どうもみなさん、おはこんばんにちは！

たいつんです！

今回取り上げる気になる情報はこれだ！

格安スマホ急拡大、市場に１５０社超　乗り換え抵抗感薄れ、若いユーザーも増加

ソース元である、産経新聞さんの記事へリンク↓
http://www.sankeibiz.jp/business/news/160425/bsj1604250500001-n1.htm

その昔、携帯の乗り換えすると、

メールアドレスが変わると不都合だった

という、昔の事実がある、

しかし今や、もう

LINE

の時代である。電話番号が変わらなのであれば、LINEで繋がるわけである。

これでMNPの障壁は限りなく低くなった。

そして、総務省の、これまた、消費者にも業者にも何のメリットもない

お達し

により、au,ドコモ、ソフトバンクの3強キャリアの存在感は一層低くなっている。

たいつんが考えるに、総務省、

3大キャリア潰しにかかっているんじゃないかっていうくらい、愚の骨頂のお達しである。

んで、去年末から、格安スマホ、格安simに脚光が現場で当たっていると感じている。

時代を先取りする、株式市場では、

2年位前から日本通信という、今では負け組のsim会社が

時価総額1,000億円まで吊り上げられたのは記憶しているが、

実際は、今である。

　調査会社のＭＭ総研の調べによると、格安スマホを提供する独自サービス型のＭＶＮＯの回線契約数は１５年９月末時点で前年同月比７６．１％増の約４０６万回線。今年３月末には５１０万回線、来年３月末には７７０万回線に達すると見込まれる。格安スマホの専用カウンターを増設しているヨドバシカメラは、「携帯大手３社の合計の販売台数を１０とすると、（ＭＶＮＯなどと契約する）ＳＩＭフリーは２、３ぐらいの割合だが、１年後には４、５までいくだろう」（通信サービス商品事業部の松月俊雄事業部長）とみる。

人気を受けて新規参入が相次ぎ、現在は１５０社超が市場にひしめく。ＭＭ総研によると、昨年９月時点のシェアトップは「ＯＣＮモバイルＯＮＥ」のＮＴＴコミュニケーションズ（２３．２％）、２位が「ＩＩＪｍｉｏ」などのインターネットイニシアティブ（ＩＩＪ）（１７．７％）。３位が「Ｕ−ｍｏｂｉｌｅ」のＵ−ＮＥＸＴ（７．３％）」。

ということで、

あれっ1,000万超えているんじゃなかったけ？？？

関連リンク：【一方たいつんのワイモバイルは、、、】国内のMVNO契約数、1155万件に【関心度★★★☆☆】

関連リンク：格安SIM(MVNO)各サービスの公表契約数(回線数)情報まとめ

どっちが正しいのか、知っている方はこっそりメールください。

んで、とにかく、格安simの流れは今後も続くと思うし、

その中でも差別化するとなると、

端末込みで月額いくらか

と

通話料込みで月額いくらか

がたいつんが格安simに変えるかの最大の焦点になってくるのであり

いまのところ、というか、つい最近まで

UQモバイルが端末込みで通話料1,200円分ついて2,980円というプランがあったのだが

端末が大きすぎて、断念した経緯がある。

端末も2万円代だったら出そうと思うけど、3万超えるともう、今のまま（ワイモバイル、NEXUS5）でいいやと思ってしまう、たいつんである。

通話料込みだと

楽天モバイル

が5分間無料という大手キャリアと同じサービスを行っているので、引き続き注目している。

格安スマホを気にしている方は以下のリンク先が超詳しいので参考するのがいいのである。

関連リンク：格安SIMとスマホ比較

関心度★★★☆☆





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どうもみなさん、おはこんばんにちは！

たいつんです！

今回取り上げる気になる情報はこれだ！

スマホ、やまぬ「実質０円」　総務省の指針に抜け穴

ソース元である、朝日新聞さんの記事へリンク↓
http://digital.asahi.com/articles/ASJ4N4HBMJ4NULFA00H.html?rm=420
※一部無料会員にならないと見れないところがあります。

たいつんは、この総務省の指針に心底がっくりしている。

関連リンク：覆面調査と密告！行き過ぎた総務省の0円スマホ規制

なぜなら、

消費者の擁護をしているようで、全然消費者を擁護していないからである。

完全に、お上とキャリアの泥仕合を見せられている感満載である。

だって、

実質0円

だったから、消費者が消費に動くのであり、

実質0円

じゃなかったら、消費者が消費に動くわけがないからである。

しかも、そのかわりといってでてきた、

通信料の引き上げ

で、各社から出てきた案が

各社一列で、

1G2,900円

という、これまた、消費者に何のメリットもない世紀の愚策なのである。

結果、携帯を普通に使うユーザーがMNPした場合

変わらないか、端末代分、高くなる

ということなのである。

何考えてるんだ！総務省である。

記事にある通り、

取り締まり対象が、携帯会社で、販売会社でないのなら

販売会社は連合して総務省に対抗して実質0円で売るべきである。

そうでなければ、全部格安simに流れ、キャリアの携帯に未来はない。

関心度★★★☆☆





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