――すこし日が経ってしまいましたが
前回の記事の続きであります。

ヤ○ーの誠意の感じられない交渉に疲れ
クレジット会社からのフォローも期待できず
トホホ…な思いで再度受話器をとったのは
・消費者生活センター
・県警サイバー犯罪係

まづは我ら国民の最大の？味方であろう『消費者生活センター』
ネットで事前に調べたのは「国民消費者センター」でしたが
色々と調べてゆくと、やはり窓口は各自治体に設置されているとのこと
早速自分の住んでいる地域の窓口へ連絡しました。

電話応対してくださったのは落ち着いた雰囲気の女性（４０？代くらい）
ことの始まりから順立てて現在の状況までお話しました。
すると即、次の二点についてアドバイスをいただきました。
1.クレジット会社へ「支払いが出来ない理由」を申し立てる『通知書』を提出
前回にも書きましたが、不正利用による６月分の請求によりクレジット会社からヤ○ーへの支払いは既に済んでいます。
そしてカード利用者である私への請求は今月初めにありましたが、もちろん私は引き落とされないように口座からお金を抜いてありました。
この６月分カード未払いの理由を正式に文書でクレジット会社へ通知しておくこと。
経済的理由や悪意からカード利用料を払わないという訳ではない、ということをクレジット会社にきちんと示すことはもちろん、ヤ○ーとのこれからの交渉の時間を稼ぐという狙いもあります。
しかし何よりも、もし裁判などになった場合（したくないですけど）証拠文書として扱われるからです。

内容は普通のビジネス文書で構わないとのことでしたので「通知書」という表題で
・日付（投函する日）
・あて先（クレジット会社名）
・支払金額（クレジット支払額・何月分のヤ○ー利用料金￥○○○○円）
・支払い出来ない理由
・最後に通知者として自分の住所、名前、問合せ番号（これはクレジット会社からの支払請求に記載されていた番号）
以上のような内容で作成しました。
これを支払再請求の案内に記載されていたクレジット会社の窓口あてに「配達記録」で送付。今後の証拠として記録されます。

2.次の相談窓口として警察のサイバー犯罪係を紹介。
その他に総務省の関東通信局への申告も視野に入れてもよいかもとのアドバイス。
さすが専門機関ですね。
その日の朝の新聞にタイムリーな「ＩＤ不正使用」などのインターネット犯罪の記事が掲載されていたのをチェックされていて、「もし被害者が増加しているにもかかわらず通信業者としての対応が不十分な場合、政府機関への申告により＜注意＞を促すことができるかもしれない」とのことでした。
――ふむふむ。
メールでの窓口しか設置していないヤ○ーには、そういう方面からの注意勧告をお願いしたいものですよ！

今までのヤ○ーやクレジット会社との交渉で、いささかゲンナリしていた私。
しかしこれらのアドバイスにより、少し光が見えてきた気がしてヤル気も復活！

その勢いのまま二件目にかけたのは『サイバー犯罪係』
リンクはインターネット犯罪の最新情報やさまざまな事例が掲載されてるサイトですが、私は県警のサイバー犯罪係への直通番号を教えてもらっていたので直接連絡。
ここもさすがのプロの警察。
最初から質問がスムーズ・的確で気持ちがよい！
被害に遭った日時、ログイン履歴、出品内容、プロバイダの確認等々、流れるように質問が続きます。
被害に遭ったＩＤはすでにヤ○ー側にて停止させられていたので、私は「解除」してマイ・オークション等の情報が見れなくなっていたのですが、さすがに証拠は残しておかねばなるまい！と思って、ログイン履歴等はすべてコピーしておきました。
その「証拠品」をすぐにＦＡＸして欲しいとのこと。
被害にあったオークション利用履歴、ログイン履歴、出品ページを指定番号にＦＡＸ、あとは警察の方でＩＰアドレスからプロバイダを調べだして追跡、結果を折り返し連絡くださるとのことで一旦、電話を切りました。

警察さんにはスピード違反や交通事故（撥ねられたのよ）でしかお世話になっていなかった私ですが、今回ばかりはなんだか頼もしかったなァ！
――と、いうことで
あまりにも長くなったので続きは次回へ。