8月第1週主要指標の過去反応程度: FX用経済指標分析

2017年07月30日

8月第1週主要指標の過去反応程度

【1. 主要指標過去反応程度】

8月第1週発表予定の主要指標について、過去の反応程度を一覧しておきます。

【2. 次週発表指標の分類・整理】
(2-1. 大きく反応する指標）

指標発表の影響が最も顕著・素直に現れるのは、直後1分足跳幅です。この跳幅（初期反応）が平均的に20pips以上となる指標は、大きく反応する指標と言っても良いでしょう。

次週、そうした大きく反応する指標は、豪州金融政策・英国製造業PMI・英国サービス業PMI・英国金融政策・米国雇用統計と、5指標あります。

大きく反応する指標は、追撃（指標発表後の反応方向に順張りすること）だけでも大きく稼げることが期待できます。過去の傾向で、追撃が容易だったか否か（発表後一定時間内の反転リスクが小さいか否か）、が分析のポイントです。

(2-2. 他の指標結果を直接示唆する指標）

後で発表される別指標の良し悪し結果を直接的に示唆する指標というのも重要です。

ISM製造業景況指数とISM非製造業景況指数には、雇用指数という項目があります。過去のデータを見る限り、この雇用指数の増減は、雇用統計NFPの増減と関係ありません。ADP民間雇用者数の増減は、雇用統計NFPの増減とやや関係があるようです。
こうした傾向が現在どうなっているのかと、その傾向が強まりつつあるのか弱まりつつあるのかを知ることは、指標発表時刻を跨いでポジションを持つ・持たないの判断に影響します。

豪州小売売上高の好不調は、後日発表される四半期小売売上高（四半期の個人消費の多寡を示唆）の結果を直接示唆します。そして、その四半期個人消費の多寡は、後日のGDPの結果良し悪しと弱い相関があります。

英国PMIは、製造業PMIは鉱工業生産指数、サービス業PMIは小売売上高指数、とそれぞれ弱い相関があります。そして、小売売上高指数の増減は物価指数の増減と相関があり、物価指数の増減は金融政策発表時の声明を読み解く鍵となります。

(2-3. 他の指標結果への影響が大きい指標）

それ自体が大きく反応しなくても、後日別の指標に影響を与える指標というのがあります。

例えば、6月末に「ECBが金融政策を見直すのではないか」という憶測記事があって、EURや独金利・株価を大きく動かしました。その後、この憶測は否定されたものの、「秋（9月と見込まれています）に、ECBが金融政策を見直す可能性」は残っています。ECB政策に影響を与えるのがインフレ率の推移です。
欧州HICP速報値の結果や反応が過去の傾向に照らして同様か否か、注目しておきましょう。それによって、(a) 市場が期待する通りの結果と反応、(b) 期待に反する結果と反応、の2通りなら良いのです。後日のECB金融政策発表前のプロの解説は、どれも同じような内容になります。プロの状況判断を参考にしてもアテになります。

がしかし、過去の傾向と異なる結果と反応、どちらとも言えない結果と反応、の2通りなら注意すべきです。後日のECB金融政策発表前のプロの解説が当たらなくなること（意見が割れること）が多いのです（一般論です）。
後日の大きな発表を前に、プロの解説が当たりがちのときとそうでないときは、知っておいた方が安心です。

以上

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