FX用経済指標分析

現在出先のため、データのみ以下に開示します。

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月30日21:30に米国物価指標「PCEデフレータ」・実態指標「PCE」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。

本指標の要点は下表に整理しておきました。





公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。


個人消費（PCE）と個人所得は消費者の経済活動を表した実態指標ですが、PCEコアデフレータはエネルギー・食料を除いた個人消費の物価動向を示した物価指標です。

同時発表される個人消費（PCE）・個人所得・PCEコアデフレータにおいて、PCEコアデフレータが重視されています。これは、FRBが重視する物価指標がCPIでなくPCEコアデフレータと言われているためです。その理由は、PCEコアデフレータよりもCPIには上方バイアスが生じるため、という解説があります。何を言っているのかはさておき、PCEデフレータが重要視されることはわかります。

PCEコアデフレータは前月比・前年比が発表されますが、反応に結び付くのは前月比です。

以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
下のグラフのPCE（個人支出前月比）は、グラフを見やすくするため値に＋1しているのでご注意を。




過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％で、方向一致時に跳値同士の反応伸長率は81％、終値同士の反応伸長率は71％です。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。



指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。



出先のため取引はしません。



以下は2017年6月2日に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


PCEコアデフレータは前月比・前年比ともに前回結果・市場予想を上回り、PCE（個人消費）は前回結果を上回り市場予想と同値でした。
反応は、各ローソク足ともに陽線でした。

PCEコアデフレータは、前月比が前回マイナスに落ち込んだことが懸念材料でしたが、今回は+0.2％に上昇しプラス復帰しました。前年比は、前回より低下し、2回続けて低下しています。

PCEは1・2・3月がいずれも前月より低下していたため、FOMCにおいてわざわざ「いずれ持ち直す」旨の言及されていました。その通りに4か月ぶりに前月を上回って一安心の結果となりました。


取引していません。



事前には過去データのみを示し、特に分析を行っていません。


シナリオは準備していませんでした。




本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
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