FX用経済指標分析

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本日は
・22:30　12月集計分米国個人消費支出・個人所得
の発表があります。

市場予想（前回結果）
・個人所得前月比＋0.3％（＋0.5％）
・個人支出前月比＋0.3％（＋0.4％）
・PCEコアデフレータ前月比＋0.1％（＋0.1％）
・PCEコアデフレータ前年比＋1.6％（＋1.6％）
事前差異判別式の解は△0.6です。

過去平均順跳幅／同値幅pips（2019年）
・直前10-1分足6／4（3／3）
・直前1分足　4／3（1／1）
・直後1分足　9／6（4／3）
・直後11分足 12／7（6／4）

過去傾向に基づく取引方針
・指標発表直前に事前差異判別式の解の符号と同方向にポジションを取得し、6pips以上の含益があるときか、指標発表後1分以内に解消します。
・指標発表直前に直前1分足と逆方向にポジションを取得し、9pips以上の含益があるときか、直後11分足終値がつくまでに解消します。
・直後1分足順跳幅が7pipsを超えたら直ちに追撃開始し、直後1分足順跳幅の2倍を超えるか、直後11分足終値がつくまでに解消します。
・直後1分足順跳幅が過去平均値の14pips超に達したら、直後1分足終値がついた時点で逆張りし、3pipsの利確か、直後1分足順跳幅の半値戻しを狙います。


以下は2月2日に追記しています。

結果は予想より改善、前回より悪化でした。
反応も初期は陽線、その後陰線に転じました。

個人所得の伸びは2015年以降平均値（＋0.31％）より0.1％小さい＋0.2％、PCEコアデフレータ前月比は同平均値（＋0.13％）より0.1％大きい＋0.2％、でした。
所得の伸びが小さくなって物価上昇が大きくなったことを理由に挙げて、今年の個人消費が緩やかな伸びに留まるとの見解を示した解説もありました（ロイター）。

反応が発表直後に陽線、その後に陰線に転じたことは、事後差異判別式の解の符号がプラスで、実態差異判別式の解がマイナスだったことから、過去の傾向に沿った動きだったと言えます。
現在の武漢肺炎拡大を理由に挙げる必要はありません。


事前方針における「指標発表直前に直前1分足と逆方向にポジションを取得し、9pips以上の含益があるときか、直後11分足終値がつくまでに解消」は、「判定不可」を結論とします。
「指標発表直前に直前1分足と逆方向にポジションを取得」は過去傾向通りでした。
また、「9pips以上の含益があるときか、直後11分足終値がつくまでに解消」も、直後11分足順跳幅が直後1分足順跳幅を超えて反応を伸ばしているので間違っていません。
がしかし「直後11分足終値がつくまでに解消」という割には、指標発表から1分を過ぎて利確すべきタイミングが早すぎた気がします。
よって、これは本来ならば「〇」判定で構いません。

が、採点は厳しく、です。
厳しくしても、中長期的に的中率が高い分析を目指すことにしましょう。




本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。


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本日は、
・22:30　10-12月集計分米国四半期GDP速報値
の発表があります。

市場予想（前回確定値）
・GDP前期比　＋2.0％（＋2.1％）
・GDPデフレータ＋1.8％（＋1.7％）
・PCEコアデフレータ＋1.6％（＋2.1％）
・PCE　　　　＋2.0％（＋3.2％）
事前差異判別式の解は△2.5です。

過去平均順跳幅／同値幅pips（2019年）
・直前10-1分足5／3（2／1）
・直前1分足　4／2（2／1）
・直後1分足　21／15（14／10）
・直後11分足 23／17（13／11）

過去傾向に基づく取引方針
・直前10-1分足は、事前差異判別式の解の符号と同方向にポジションを取得し、5pips以上利確できるときか、指標発表1分前までに解消します。
現時点の事前差異判別式の解は△2.5なので、今回はショートです。
・直前1分足は、直前10-1分足が陽線ならばショートし、3pips以上利確できるときか、指標発表直前までに解消します。
・直前10-1分足値幅が2pips超ならば、それと同方向に指標発表直前にポジションを取得し、20pips以上利確できるときか、直後1分足終値がつくまでに解消します。
・直後1分足順跳幅が31pipsに達したら、直ちに逆張りします。


以下は2月1日に追記しています。

結果は予想に対し悪化、前回に対し改善と見なせます。
反応は陰線で、その後陽線へと転じました。

分析対象外のGDP前年比は＋2.3％でした。
＋2.3％という数字は2016年以来の低い伸び率だったことに注目する解説が見られます（ロイター記事）。
けれども、反応が発表直後に陰線、その後に陽線に転じたことは、事後差異判別式の解の符号がマイナスで、実態差異判別式の解がプラスだったことから、過去の傾向に沿った動きだったと言えます。
GDPは前年比より前月比が反応に寄与しています。



次回改定値の発表は2月27日、速報値は4月29日の予定です。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。


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初心者に優しくなっていますよね。

本日は
・22:30　12月集計分米国耐久財受注
・24:00　1月集計分米国CB消費者信頼感指数
の発表があります。


米国耐久財受注

市場予想（前回確定値結果）
・耐久財受注前月比　＋0.4％（△2.1％）
・コア耐久財受注前月比＋0.2％（△0.1％）
・非国防資本財受注＋0.2％（＋0.2％）
事前差異判別式の解は△4.7です。

過去平均順跳幅／同値幅pips（2019年）
・直前10-1分足6／4（3／3）
・直前1分足　4／3（1／1）
・直後1分足　9／6（4／3）
・直後11分足 12／7（6／4）

過去傾向に基づく取引方針
・直前10-1分足値幅が6pips以上のとき、指標発表直前に同方向にポジションを取得し、10pips以上利確できるときか指標発表から11分以内に解消します。
・直後1分足順跳幅が9pips超に達したら、直後1分足終値がつくのを待って逆張りし、3pips以上利確できるときか直後11分終値がつくまでに解消します。


米国CB消費者信頼感指数

市場予想（前回結果）
・指数　128.0％（126.5％）
事前差異判別式の解は＋1.5です。

過去平均順跳幅／同値幅pips（2019年）
・直前10-1分足5／3（3／2）
・直前1分足　3／2（2／1）
・直後1分足　6／4（5／4）
・直後11分足 10／7（9／7）

過去傾向に基づく取引方針
・直前10-1分足は、事前差異判別式の解の絶対値が0.8超2.4以下のとき、その解の符号と同方向にポジションを取得し、指標発表1分前までに解消します。
現時点における事前差異判別式の解は＋1.5なので、今回はロングです。
・直前1分足は、事前差異判別式の解の絶対値が2.4以下のとき、その解の符号と逆方向にポジションを取得し、指標発表前に解消します。
今回はショートです。
・事前差異判別式の解の絶対値が0.8超2.4以下のとき、その解の符号と同方向に指標発表直にポジションを取得し、直後1分足終値がつくまでに解消します。
今回はロングです。
・直後1分足順跳幅が3pips以下ならば、直後1分足終値がつくのを待って追撃を開始し、直後11分足終値がつくまでに解消します。
・直後1分足順跳幅が12pips超に達したら、直後1分足終値がつくのを待って追撃を開始し、直後11分足終値がつくまでに解消します。


以下は1月29日に追記しています。

武漢肺炎の拡大懸念により、リスクオフ環境です。

米国耐久財受注

結果は改善したものの、反応は陰線でした。

耐久財受注前月比が予想を上回ったものの、前月結果が大きく下方修正されており、コア耐久財受注とコア資本財が予想を下回りました。
事後差異判別式の解は＋1.2だったものの、直後1分足は陰線でした。

この理由について、非国防コア資本財前月比が△0.9％と悪化したことを挙げる解説記事が見られます（ロイター記事）
非国防資本財が大きく悪化したことは民間設備投資の悪化を意味しており、当期（2020年1-3月期）以降のGDP悪化を示唆する、という理由です。

がしかし、実態差異判別式の解の符号はプラスとなっており、直後11分足が陽線となったことは、過去傾向通りの動きでした。



米国CB消費者信頼感指数

結果は大きく改善、反応は陽線でした。
反応が伸びなかったのは、リスクオフ環境のためと思われます。





本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


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本日は
・12月集計分米国新築住宅販売件数

の発表があります。

市場予想（前回結果）
・件数　73.0万件（71.9万件）
・前月比＋1.5％（＋1.3％）
事前差異判別式の解は＋0.2です。

過去平均順跳幅／同値幅pips（2019年）
・直前10-1分足6／4（5／3）
・直前1分足　3／2（2／2）
・直後1分足　6／4（4／3）
・直後11分足 10／5（7／5）

過去傾向に基づく取引方針
・直前1分足は、直前10-1分足値幅が6pips超で陽線ならばショートで、2pips以上利確できるときか指標発表直前までにポジション解消します。
・直後1分足順跳幅が10pips超に達したら、直後1分足終値がついた時点でそれとは逆方向にポジションを取得し、3pips以上利確できるときか直後11分足終値がつくまでに解消します。


以下は1月29日に追記しています。




本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
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