FX用経済指標分析

2017年2月1日18:30に英国景気指標「製造業PMI」の発表が予定されています。今回は1月分のデータの発表です。

【1. 指標概要】

PMIは、(1) 各国同士を同じ基準で比較しやすいこと、(2) 景況感は景気転換の先行指標と考えられること、(3) 製造業の景況感は非製造業のそれより先行性があると考えられること、から重要度・注目度が高いとされています。
また、PMIは企業購買担当者に直接調査して算出されるため、景気実態を正確に反映した先行指標と言われています。これは、製造業の材料・部品調達が数か月先の取引先動向や製品需要から仕入れを行うためです。

指数の解釈は、50％を上回ると景気拡大・50％を下回ると景気後退、です。
指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、です。

英国重要指標全般に言えることですが、他の主要国と比較して反応（値動き）が素直で大きいという特徴があります。FX会社などの経済指標ランク分では、他国と同程度の重要度・注目度に位置づけられることが多いように見受けられます。がしかし、米国指標発表時のUSDJPYの反応と比べると、英国指標発表時のGBPJPYの反応は、1ランク上の大きさになるようです。そのためポジションを持つ場合には注意が必要です。

なお、PMIとはPurchasing Manager's Index（購買担当者景気指数）の省略形です。
Markit社の日本語案内資料によれば、「各国の製造業とサービス業の PMI 調査は、400 を超える企業の上級担当責任者（もしくは同等職）を対象とするアンケート調査への回答に基づいています」。製造業の「アンケートは生産高・新規受注・新規輸出受注・受注残・製品価格・購買価格・サプライヤー納期・完成品在庫・購買数量・購買品在庫・雇用」について行われ、その「集計結果をMarkit社のエコノミストが調査結果についてまとめています」。もし本記述内容に誤りがある場合には、引用者である当会のミスによるもので、Markit社案内資料の問題ではないことを付記しておきます。出典はこちらになります。


最初に、本指標の過去及び今回発表情報のうち、既に公開されていることを整理します。以下の調査は2015年1月以降先月発表結果までの24回分のデータに基づき、当会独自に行っています（Markit社とは関係ありません）。


前回結果56.1に対し、今回、市場では55.9と、やや悪化の予想となっています。とは言え、いつものことですが、指標の改善/悪化が問題なのではなく、発表結果が市場予想よりも良いか悪いかが問題ですから、お間違いなきように。
前回は発表結果が市場予想を上回り、その結果、直後1分足・直後11分足ともに陽線で反応しています。

指標発表結果に対し最も率直に反応するのは直後1分足跳幅だと言えます。過去24回のデータでは、直後1分足跳幅は平均25pipsの反応でした。反応が大きな指標だと言えるでしょう。ちなみに、調査対象期間中に最も大きく反応したときは110pipsにも達しています。


本指標の過去の動きを下図に示します。


2016年7月分の48.2を底に、前回2016年11月分データは56.1ですから、半年足らずの間にΔ7.9も上昇しています。
2016年6月がブリグジットとなった国民投票でしたから、翌7月の底はわかります。その後の上昇は、EU諸国で英国製品に関税がかかる前に仕入れが増えたのでしょうか。だとすれば、昨年末ごろからハードブリグジットが報道されているので、改善基調がまだ暫く続くのかも知れません。このあたりの機微は現地報道を調べてみなないとわかりません。
なお、来月の備忘のためメモしておくと、当月中旬にメイ首相が正式にEU離脱にあたっての英政府方針を発表しました。来月の景況感を扱う指数には、その影響が現れるかもしれませんね。


過去の直前10-1分足・同1分足・直後1分足・直後11分足を下図に示します。





67％以上（3回に2回以上）の偏りは、直前10-1分足の陽線率が68％、直前1分足の陰線率が71％です。直後1分足と直後11分足には陽線・陰線への偏りはありません。


省略します。



反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。また逆に、過去の反応の大きさがわかっていれば、ポジションを持ったときに含損がどの程度になれば損切すれば良いか（もう挽回できそうにないか）がわかります。


指標発表直後、1分足と11分足とが同じ方向だったことは87%あります。そしてそのとき、10分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが61%となっています。ですから1分足で方向を確認してから10分足跳幅を狙ったポジションを持てば良い指標だと言えるでしょう。
平均値で言えば、直後1分足終値と直後11分足跳幅の差は19pipsとなっています。もし狙い通りにならない場合の損切の目安もこの程度だと考えておけば良いでしょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。


反応性分析で述べた通り、直後1分足と直後11分足とが同じ方向だったことが87%に達しています。他には高い一致率が見いだせません。


指標一致性分析は、指標方向と反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。指標方向とは、市場予想から前回結果を引いた事前差異と、発表結果から市場予想と前回結果を引いた事後差異と、を表します。これらの値がプラスのとき反応がプラス（陽線）となっていれば「方向が一致している」と見なします。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。


事後差異と直後1分足・直後11分足との一致率がそれぞれ96％・78％となっています。発表結果が前回結果や市場予想よりも良くなっていればGBPJPYは「↑」で悪くなっていれば「↓」と、素直な反応をする指標だと言えます。
ちなみに、今回の事前差異はマイナスとなっています。そして、事前差異と直前1分足は方向一致率が30％しかありません（不一致率が70％）。一方、反応一致分析では直前1分足の陰線率は71％となっています。直前1分足については、ふたつの分析で真逆の結果となっています。どちらに転ぶかわからないので、直前1分足で微益を狙うポジションを取るのは控えた方が良さそうですね。


以上の調査・分析結果を整理しておきます。

英国重要指標全般に言えることですが、他の主要国と比較して反応（値動き）が素直で大きいという特徴があります。FX会社などの経済指標ランク分では、他国と同程度の重要度・注目度に位置づけられることが多いように見受けられます。がしかし、米国指標発表時のUSDJPYの反応と比べると、英国指標発表時のGBPJPYの反応は、1ランク上の大きさになるようです。そのためポジションを持つ場合には注意が必要です。

指標発表結果に対し最も率直に反応するのは直後1分足跳幅だと言えます。過去24回のデータでは、直後1分足跳幅は平均25pipsの反応でした。反応が大きな指標だと言えるでしょう。ちなみに、調査対象期間中に最も大きく反応したときは110pipsにも達しています。
前回は発表結果が市場予想を上回り、その結果、直後1分足・直後11分足ともに陽線で反応しています。

指標発表直後、1分足と11分足とが同じ方向だったことは87%あります。そしてそのとき、10分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが61%となっています。ですから1分足で方向を確認してから10分足跳幅を狙ったポジションを持てば良い指標だと言えるでしょう。
平均値で言えば、直後1分足終値と直後11分足跳幅の差は19pipsとなっています。もし狙い通りにならない場合の損切の目安もこの程度だと考えておけば良いでしょう。

事後差異と直後1分足・直後11分足との一致率がそれぞれ96％・78％となっています。発表結果が前回結果や市場予想よりも良くなっていればGBPJPYは「↑」で悪くなっていれば「↓」と、素直な反応をする指標だと言えます。

以上の調査・分析結果を踏まえ、今回は以下のシナリオで取引に臨みます。但し、シナリオ3は期待的中率75％に達していないので、指標発表前1時間のトレンドと直後1分足の方向が一致していた場合のみ、実際にポジションを取るように致します。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




後日追記します。

後日追記します。


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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。