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３大メガバンクで投資信託を買った個人客の４割が、今年３月末時点で損失を抱えていることがわかった。運用成績の透明化を求める金融庁の意向に沿って各行が開示した。開示の動きは証券業界でも出ており、今後、投信の販売会社を選ぶ参考になりそうだ。

各行が、自行の窓口で投信を買い、今年３月末時点で保有している顧客の運用成績を開示した。運用損益がマイナスとなり損失を抱えたのは、三菱ＵＦＪ銀行では全体の４２％、みずほ銀行では４６％、三井住友銀行は「約４割」としている。

３メガバンクの開示に先立って、金融庁が国内の大手と地方銀行計２９行の３月末時点の運用成績を調べたところ、全体の４６％の顧客が運用損失を抱えていた。メガバンクが今回開示した成績は平均並みといえるが、金融庁の調査では、運用損失を出した顧客の割合が２割台の銀行もあった。

このニュースを受けてネットでは、

「客は4割損失だが銀行は手数料収入で100%儲かる。リスクを客のみに負わせる美味しい商売だよなあ。」

「投信は手数料詐欺だって知らない人が多いんだね」

「いつ買ったかが重要じゃない」

「個人宅に支店長が挨拶に来るんだぜ,どれだけ銀行にとって旨味があるかわかるよな」

「客は銀行の養分。」

「損をしている人もっと多いと思う。」

「はーい。思いっきり損失だしてまーす。銀行さんだから信頼できるかな、と思ったら後から思うと結構いい加減なこと言われて契約したことに気がつきました。高い勉強代でした。」

「こんなニュースが流れたら、ますますタンス預金に励む高齢者が増えそう・・。」

「売ってなんぼ。商売だし」

など、多くのコメントが書き込まれている。