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さがら
経済学などを学び、国内で起こる様々な情報や事件、事象などをとりあげている。 また、海外ではアジアを中心にしたテーマを発信しているオリエンタルブロガー
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2023年04月13日

黄砂で日本が覆われる!黄砂の“正体” 花粉症とのダブルパンチ。「脳梗塞」や「心筋梗塞」が増える可能性もある。

毎年やってくる黄砂のニュース、北日本から西日本にかけて広い範囲で黄砂が観測されている。
TBSウェザーセンター片山由紀子 気象予報士 の説明によると黄砂は、黄砂自体はそんなに悪い砂ではないという。
もともとは“ただの砂”が舞い上がって汚染物質が付着しているのだ。
中国大陸内陸部のタクラマカン砂漠、ゴビ砂漠や黄土高原などの“細かい砂”です。これが偏西風にのって飛んできたものを「黄砂」といい、ただ、舞い上がって飛来する過程で、汚染物質などが付着していくため、健康被害などの面で近年話題になっている。
日本に飛んでくる黄砂の大きさは、かなり小さく花粉の大きさは30マイクロメートルほどだが、黄砂はその3分の1ほどで、だいたい10マイクロメートル、ただ、小さいものだと2,3マイクロメートルくらいのものもあるそうだ。
“春の風物詩”と言われていて、毎年3〜5月に飛来する。
特に多いのが4月で黄砂がジェット気流(偏西風)にのってくるようだが、それが日本列島の真上を通るのが3〜5月の時期。
実は、秋にも飛来するようだが、そのころには中国の砂漠地帯で雪が積り始めるので、砂が舞い上がりにくくなり量はわずかだという。
環境省によると影響は大きく分けて3つあり、一つが「呼吸器疾患」、黄砂が飛来すると、ぜんそくや肺炎などで子供では「病院などへの受診が増加」、大人では「救急搬送の増加」がみられて、肺炎による死亡との関連も報告されている。
また、「循環器疾患」というのもあり黄砂が来ると「脳梗塞」や「心筋梗塞」で入院したり、発症したりする人も増えるという報告もあるという。
「なんで、黄砂で脳梗塞や心筋梗塞が?」と思うが、環境省の資料でも、なぜ増えるのか、どのように関与しているかということは、今のところわかっていないとようで、いずれにしろ、基礎疾患のある人などは注意が必要だ。
最も多くの人に影響しそうなのがアレルギー症状だろう。
黄砂が飛来すると「目のかゆみ」や「鼻水」、「くしゃみ」、「皮膚などのアレルギー症状」を引き起こす人がいる。
さらにこの季節に心配なのが、「花粉症と黄砂のダブルパンチ」だ。
神奈川県立循環器呼吸器病センター・呼吸器内科の小松茂医師によると、黄砂は大陸から飛んでくる間に大気汚染やカビの一部、そして細菌などをくっつけてくるという。
そのため、すでに花粉症で炎症が起きているような人が黄砂を吸い込んでしまうと、より症状が強くなってしまう可能性があるそうだ。
また環境省は、黄砂の飛来中は「不要不急の外出は控える」「屋外での長時間の激しい運動を避ける」「窓の開閉を減らす」といった防御策を促している。

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2023年04月06日

最強生物「クマムシ」の遺伝子を人間の幹細胞に挿入する遺伝子実験を中国の軍事研究チームが実行、核攻撃の放射線に耐性を持つ「最強兵士」の開発

極度の高温や低温にも耐え、秒速825メートルで射出されても生き残ることが報告されているクマムシは、高線量の放射線にさらされても生き延びることができると言われている。
中国の軍事医学研究者チームが、クマムシの遺伝子を人間の幹細胞に挿入し、放射線に対する耐性を大幅に増加させたことが報告されこの研究チームは実験の成功によって、核兵器による放射線に耐えることができる「最強兵士」の開発につながる可能性を提示している。
世界中の水中やコケの上などに広く生息することが確認されている、体長50マイクロメートル〜1.7ミリメートルの微生物であるクマムシは、乾燥などの厳しい環境に身を置かれると、自らの体を縮めて生命活動を停止させる「クリプトビオシス」状態に入るようだ。
クリプトビオシス状態のクマムシは、マイナス約200度から約150度という極低温や高温、強力な圧力下や高線量の放射線にさらされても耐えることができるというから恐ろしい。
中国・北京の軍事科学アカデミー放射線バイオテクノロジー研究所のウェン・ユエ氏らの研究チームは、一般的な遺伝子編集ツールを使用して、クマムシのクリプトビオシスに関連する遺伝子を人間のDNAに挿入する方法を見つけたことを報告した。
この研究チームによると、実験室での実験において、クマムシの遺伝子を挿入した人間の幹細胞に致死量のX線を照射した際には、約90%の幹細胞が生き延びた。
匿名の研究者は「クマムシと人間の遺伝子の大きな違いを考えると、これは驚くべき結果です」と述べている。
研究チームは、クマムシから人間の幹細胞に遺伝子を挿入した場合、有害な突然変異を引き起こすリスクや、遺伝的ギャップにより幹細胞が死滅するリスクを十分に把握しながら実験を行った結果、幹細胞の染色体には突然変異は見られず、細胞は正常に機能したと報告、実験の成功を受けて研究チームは「これらの調査結果に基づいて研究は次の段階に進みます」と述べ「クマムシの遺伝子を挿入した細胞を骨髄に移植することで、放射線耐性のある新しい血液細胞を生成することが可能になります」と話している。
さらにクマムシの遺伝子を挿入することで、がんや老化、糖尿病、炎症、パーキンソン病などの多くの病気の発症に関わる酸化ストレスに対して細胞のDNAを保護する役割を果たすことが可能、研究チームは「クマムシの遺伝子は、人間にさらなる利益をもたらす可能性があります」と述べた。


2023年03月18日

シリコンバレー銀行だけではなく2000年以降500以上の金融機関が破綻していた。

経営破綻した米中堅銀行シリコンバレー銀行(SVB)の親会社、SVBファイナンシャル・グループは17日、連邦破産法11条(日本の民事再生法に相当)の適用を申請したと発表したが、シリコンバレーにとどまらず世界中のスタートアップへの悪影響が懸念されている「シリコンバレー銀行」破綻に関連して、データサイエンスとフィンテックに詳しい専門家が、2000年以降に発生した銀行破綻は562行に上ることを指摘している。
この専門家によれば、シリコンバレー銀行は2000年10月以降に破綻した銀行の事例として562件目のようだ。
2023年3月10日に経営破綻した「シリコンバレー銀行」に対し、アメリカ合衆国財務省・連邦準備制度理事会(FRB)・連邦預金保険公社(FDIC)が共同で預金者保護を目的とした通常の預金保険の上限を撤廃するなどの緊急の安全措置を行うことを発表している。
日本も借金が増え続け格付けが下がれば円の価値は下がる。
物価上昇で円の価値が下がり続ければ、ハイパーインフレにおのずとなるだろう。

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2023年03月10日

「最も危険」な小惑星を発見、2046年2月14日のバレンタインデーに約625分の1の確率で地球に衝突する可能性

最近地球に影響を及ぼす隕石が発見された。
その隕石の名は「2023DW」、地球衝突の可能性がある地球近傍天体をまとめた欧州宇宙機関の「リスク・リスト」で現在トップに位置しており、2046年2月14日のバレンタインデーに約625分の1の確率で地球に衝突する可能性があるという。
2023DWの直径が50mと推定されている。
現状の予測だと、2023DWは23年後、1%以下の確率で地球に衝突するようだが、そうなった場合を考えると、このサイズは、近代最大級の天体飛来事例2件に匹敵している。
2件は1908年と2013年にいずれもロシアで発生した隕石爆発は記憶に新しい。
それとシベリアで1908年に起きた「ツングースカ大爆発」、隕石の空中爆発により3人が死亡したと言われている。
もし2023DWが都市部を直撃すれば、深刻な被害をもたらす可能性があることは間違いないだろう。
研究者によると、2023DWのあらゆるデータをシミュレーションに投入して衝突地点を予測た結果、米国南西部さらには、インドネシアも衝突可能性がある地域に入っているようだ。
日本はこの隕石による影響はないに等しい。

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2023年03月08日

トマホーク大量購入 速度遅く米国では「飽和攻撃」用 日本には一斉発射装備なく、使い物にならない。

敵基地攻撃能力(反撃能力)として購入予定の米国製巡航ミサイル「トマホーク」を巡り、国会で野党から活用に疑問の声が出ている。
トマホークは速度が遅く、迎撃されやすいため、米軍は大量に一斉発射して迎撃を難しくする「飽和攻撃」に用いるが、自衛隊には対応する装備がない。
岸田文雄首相は400発の購入を表明、湾岸戦争開戦時に米軍が使った弾数より多く、導入時期も国産長距離ミサイルと重なるため「多すぎる」との批判も挙がっている。
「(相手の射程圏外から攻撃する)スタンドオフ防衛能力向上のためだ」首相は1日の参院予算委員会で、立憲民主党の辻元清美氏から大量購入するトマホークを「どう使うのか」と問われたのに対し、同じ答弁を繰り返した。
辻元氏が米軍と同様に飽和攻撃で使用するのかとただしたのに対し、浜田靖一防衛相は「日本にはそぐわないかもしれない。飽和攻撃の装備を日本は持っていない」と明かしている。
「トマホークは亜音速と遅いが、海面や地面に近い低空を飛び、一般的な地対空ミサイルで迎撃するのは極めて困難」という話もあるが、これは素人が考える発想で今はそんな時代ではない。
なにしろトマホークは40年前に設計された代物で、敵からすれば、トマホークを撃ったとしてもEEZ水域内で飛んでる間に、敵の超音速ミサイルが日本に飛んで着弾する。
敵からするれば、飛んできたとしても宇宙衛星から見てるので、GPSジャミングされ、簡単に迎撃される。
トマホークの555マイルで飛ぶ遅いミサイル程度なら、一人で撃てる小型のミサイルRPGでなんなく撃ち落とせる時代なのだ。
仮に敵に着弾してとしても、弾道が1000ポンドと小さいので敵戦艦の鋼鉄や敵基地の装甲板を破壊で貫通できない。
対中露の戦いでは日本は70年代式の戦いとなるのだが、これで防衛費増額で税金アップだ。

2023年03月01日

「新たな習慣を身につけるには〇〇〇かかる」という説

イギリスの心理療法士であるマーク・ヴァーマイヤー氏は、「習慣を身につけるには21日必要と言われていますが、実際にはもっと複雑であり、平均してはるかに長い時間がかかります」と述べ、習慣を身につけるには21日以上かかることが多いと指摘している。
習慣は本人が意識しなくても自動的にできるようになった行動のことであり、それとは気づかないうちに習慣を形成していることもある。
また、すべての習慣が良いとは限らず、時には有害な習慣が根付いてしまうこともあるだろう。
悪い習慣が身についてしまう理由には、習慣形成が脳の合理的な意思決定を担う前頭前野で起こるのではなく、感情やパターン認識、学習などを担う大脳基底核で起こるからという説があるようだが、2006年に学術誌のNature Reviews Neuroscienceに掲載された論文では、習慣を発達させて維持する能力が大脳基底核に関連する可能性が示唆された。
イギリス・サンダーランド大学で客員教授を務めるモーリス・ダーフィー氏は、「習慣とは、あなたが毎日下す小さな決定と行動です。現在のあなたの人生は、本質的にこれらの習慣の集合なのです」と説明している。
習慣を身につけるには、特定の行動を繰り返すことが必要不可欠で、ミネソタ大学で摂食障害について研究しているアリッサ・ロバーツ氏は、「習慣は『慣れ』のプロセスを通じて形成されます。慣れは行動が十分に繰り返された時に発生し、脳は応答を自動化することによってルーチンに適応します」と述べた。
行動を自動化して習慣化するには「合図→行動→報酬」の3段階が必要とされるようで、たとえば、ストレスの多い状況(合図)に反応し、過食(行動)によって一時的な快楽(報酬)を得るといったものが習慣のループとなる。
これが繰り返されると、脳が特定の合図を「報酬を得る機会」だと判断し、報酬を得るために同じ行動を実行するようになるという。
習慣を確立するために必要な時間は、合図と行動が何であるか、その人がどういう人なのかによって異なり、2009年の研究では、習慣形成にかかる時間は18日〜254日とかなり個人差があることや、「朝食後に水を飲む」といった比較的簡単な習慣と「毎日50回腹筋をする」という比較的難しい習慣では、身につけるために必要な努力が異なることが示された。
習慣を長期間維持するには、個人的な動機・自分を律する能力・環境や社会的要因といったものが影響し、さらに、「特定の状況で自分がうまく行動できる」という信念である自己効力感の強さも、習慣を定着させるための重要な要因であるとする複数の研究結果も報告されている。
習慣を身につける上で、目標(報酬)をできるだけ魅力的なものにして、行動を可能な限り簡単なものにするべきであるほか、「自分へのご褒美」も有効だという。

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2023年02月24日

老後2000万円問題、現在のレートでは〇〇〇〇万円となる。

物価上昇、さらに円安のダブルパンチで日々の生活が厳しくなっている。
政府は「老後に2000万円は必要になる。」というが、この物価上昇、円安を現在のレートで考えると、2400万円が必要になるという。
つまり老後資金を400万円追加で稼がないといけない。
しかし、中小企業では、賃金がなど上がるはずもない。
なぜなら、少子高齢化でGDPが年々減少しているからだ。
日本は負のスパイラルに突入している。
政府が「老後に2000万円は必要になる。」という言葉の裏には、「自分のことは自分でなんとかしろ」という意味が隠されている。
今現在の生活に余裕がなければ、老後の生活は超貧困生活は確定だ。



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2023年02月22日

国民負担率47.5% 収入の半分はむしりとられ、今後はさらに増税される。

2月21日、財務省は、2022年度の「国民負担率」が47.5%になる見込みだと発表した。
収入のほぼ半分をむしりとられていることになる。
「国民負担率」は、国民所得に占める税金や社会保険料(年金・医療保険など)の割合で、いかに公的負担が大きいかを国際的に比較する指標の一つ、2022年度は、税負担が28.6%、社会保障負担が18.8%で、合計で47.5%になった。
国民所得のほぼ半分が公的負担に奪われる事態に、Twitterでは悲鳴にも似た声が多くあがり、《五公五民》がトレンド入りしたようだ。
五公五民は、江戸時代の年貢率を表現した言葉で、全収穫量の5割を領主が取り、残り5割が農民の手元に残ることを示している。
江戸時代の初期は四公六民だったが、徳川吉宗によって推し進められた享保の改革以降、五公五民となった。
大飢饉に見舞われた享保から天明年間には、村役人や富農の屋敷を破壊するような『百姓一揆』が増えたといわれている。
自民党が岸田政権が最初に掲げた「令和版所得倍増計画」、1ヶ月の給料が25万円の人間は、現在50万円になっているはずだ。
選挙で自民党に入れた方おめでとう。
現在、岸田総理は「国民に薄く広く増税をお願いしたい」と述べている。
薄く広くが何層もかさなり、バームクーヘンのように厚くなるだろう。
自民党からのプレゼントだ。

2023年02月21日

英、週休3日でも企業収益維持 、私はすでに週休4日制だ。

英ケンブリッジ大や米ボストン大などの研究チームは21日、企業が週休3日制を導入した場合でも収益は維持されるとの調査結果を公表した。
従業員の賃金を下げずに働き方を改善し、心身の負担を軽減できたとして「有意義な労働時間の短縮が進んだ」という。
2022年6〜12月に広告や金融・保険、建設など英国を拠点とする61の企業・団体が週休3日制を試行し、約2900人が参加した。
データを提供した23社の収益は試験期間を通じて平均1.4%増え、休日が増えても業績に影響しないことを示したという。
参加企業は生産性向上のため、会議の開催頻度を減らしたり、従業員が仕事に専念できる時間を設けたりした。
その結果、従業員の39%がストレスを軽減でき、62%が社会生活との両立がしやすくなったと回答、離職者数も57%減ったという。
9割超に当たる56社が今後も週休3日制を続け、18社が恒久的な制度にする考えを示したといい、研究チームは「実験段階から実施段階に進む準備ができていることを明確に示した」と話している。
週休2日、1日は200年前から続いている。
もう古い働き方なのだ。
私はすでに週休4日制だ。
それでも週休二日制と同じ収入がある。
自分の自由に生きた方が当然幸せだ。

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