コロナを乗り切る方法を考えるためのブログ

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新型コロナウィルスにより、飲食店の売り上げは昨年よりかなり落ちているところがほとんどです。
撤退や廃業を余儀なくされる経営者も多いようです。
この状況下で売り上げをアップさせるにはどのようにすればよろしいでしょうか？
今回は、飲食店の経営者向けに記事を書いていきたいと思います。

目次

1. 売上を上げるならMEO対策
2. MEO対策の具体的説明
3. アフターコロナはどうなる？
4. Googleマイビジネスの登録・運用方法
5. パソコンやITが苦手な方でもMEO対策はできます！

１．売上を上げるならMEO対策
コロナ渦では、MEO対策が欠かせません。
それでは、MEOとは一体どのような意味でしょうか？
MEOとは、Map（地図）Engine（エンジン） Optimization（最適化）の略で、Googleマップ上の検索エンジンを最適化することです。
新型コロナウィルスで自粛傾向が強くなるなか、飲食店街の食べ歩きが少なくなりました。
そのため、今まで以上に人々はパソコンやスマートフォンで事前に調べてから飲食店に行くようになりました。
人々が不要な外出を避け、事前に調べるためのツールのほとんどは、Googleです。
新聞や広告、雑誌で自社アピールをされる飲食店さんは多いですが、意外とMEO対策をしていない飲食店さんも多く見受けられます。

２．MEO対策の具体的説明
MEO対策をすると、人々がスマホやパソコンで検索をしたときに、あなたのビジネスを見つけてもらいやすくなります。
例えば、「居酒屋　東京」と検索したときに、効果的にMEO対策をしている飲食店は検索上位に表示されやすくなります。また、Googleページに美味しそうな食べ物やお酒を写真で掲載することで、お店の魅力をアピールできます。
すると、必然的にスマホやパソコンユーザーの認知度は高まり、足を運ぶ人が増えます。

３．アフターコロナはどうなる？
アフターコロナ後もMEO対策は必要です。
今後、ますます新聞や広告ばなれが進み、紙媒体で飲食店の情報を見ることが少なくなりました。
そのため、Googleで飲食店の情報や魅了をアピールすることは、これからの時代で必須と言えます。

４．Googleマイビジネスの登録・運用方法
具体的にGoogleマイビジネスの登録方法を説明していきます。
�@Googleの検索ページにアクセスします。
�AGoogleアカウントにログインします。
　アカウントがない人は、新規登録します。
�BGoogleの検索エンジンであなたのお店を検索します。
�CあなたのGoogleマイページが出てきたら、ページをクリック。
�D「このページのオーナーですか？」をクリック。
�Eその後、説明の通り進んでいく。電話番号認証を済ませれば、登録完了。
�F今後、Googleマイページの登録情報の修正や追加を行うことができます。

�@〜�Fで大体60分もあればできると思います。

５．パソコンやITが苦手な方でもMEO対策はできます！
パソコンやITが苦手な方や、より高い集客効果をお求めの方は、専門業者にGoogleマップ運用代行を依頼するのが一番です。
登録してみても、いまいち運用方法が分からなかったり、中途半端に終わってしまう経営者の方も多いようです。
今までの広告費用をMEO対策に回せば、コロナ渦よりも売り上げが上がるかもしれませんよ。

コロナウィルスにより、外国人観光客が日本に来なくなりました。
そのため、外国人観光客が収益の要であった観光業は大きなダメージを受けています。
このブログでは、外国人観光客が激減し、収益が落ち込んでいる観光業の方が取り組むべき対策について、ご紹介していきます。


対策

1. 顧客ターゲットを外国人観光客がら地元民へ
2. Googleマイビジネスに登録しましょう
3. ホームページは更新しましょう
4. 看板の差し替えや設置
5. 地元の企業と協力

コロナウィルスの影響がしばらく収まる気がしません。
事態が収束するのを待つよりも、顧客ターゲットを変更しましょう。
コロナウィルスが流行する前は、ツアー会社が外国人観光客が連れてきてくれ、自然お金が入る仕組みのところもありました。
しかし、もう外国人観光客が来ないとなれば、顧客ターゲットを国内、県内に転換させる必要があります。
その方法の一つとして、体験のマッチングサイトがあります。
事業所独自で可能な体験を紹介してくれるサービスがありますので、登録して訪問客を増やしましょう。
登録済の例として、スキー体験、シュノーケリング体験、ドローン体験があります。
ご当地でしかできない体験があるはずです。
サイトに登録し、日本国内のヒトに積極的にアピールしましょう。





それでは、国内や県内の人に足を運んでもらうためには、どうすればいいのでしょうか？

それは、Googleマイビジネスに登録することです。

多くの人々は、Googleで行きたいお店や買いたい商品、味わってみたい体験やサービスを検索します。

Googleで検索すると、Googleマイページというものが出てきます。

これを読んでいるあなたが経営する事業所も従業員として勤めているお店も、Googleマイページがあるはずです。

もし、万が一ないのであれば登録もできます。

人を集客するならば、Googleマイビジネスの登録とメンテナンスは今の時代不可欠です。

もし、やっていないのなら絶対にやることをおすすめします。

コロナでお時間がある方なら、なおさら今がチャンスです。

登録費用は掛からないので、やりましょう。

参考のため、Googleマイビジネスに登録し、メンテナンスすることの効果を記します。

• ページの説明文に、事業の説明を入れることにより、ユーザーの検索にヒットする。
• 商品やサービス、観光名所の魅力をアピールできる。
• 営業か、営業時間外か、告知することができる。
• 写真も掲載でき、視覚的にアピールできる。

Googleマイビジネスの登録方法は簡単です。
こうやってパソコンを見ている時間に、登録してしまって、お客様の集客に努めましょう。
Googleマップ運用代行をしてくれるサービスもありますので、難しい場合はITの業者さんにMEO対策をしてもらってもいいかもしれませんね。



お持ちのホームページは、更新していますでしょうか？
適切に更新をすればするほど、GoogleやYahoo！の検索の上位になります。
コロナウィルスで営業時間が変更になっていたり、臨時休業になっているなら、ホームページやGoogleページにも反映させてますか？
コロナウィルスの感染対策が万全であることはホームページに書かれていますか？
そもそも、ホームページはお持ちですか？
もし、お持ちでないならば、今こそ作成してみるのもよいと思います。
最近では、新聞の購読者が減り、折込チラシを読まなくなった今こそ、インターネット上の情報を整理することは大切です。
ホームページ製作の相談に乗ってくれるサイトに無料登録をしてみて、自社サイト作成に今こそ挑んでみるべきです。

地元民は、意外と近くの観光名所について知らないものです。
特に、看板が古く現代の人には馴染まなかったり、何を伝えたいのか分からない看板の内容であったりすると、せっかくの素敵な観光名所がアピールできません。
そのため、古くなった看板を更新し、現代のヒトを惹きつけるような内容にすべきです。
もし、現状設置していないのならば、この機会に看板を製作し、お客様を呼び込みましょう。




ホテルや旅館などの企業さんと協力し、PRするのも一つの手段です。
例えば、ホテルのフロントに、自社のパンフレットを置いてもらいましょう。
パンフレットがないのであれば、パンフレットを作成するべきです。
パンフレットの製作ならココナラのクリエイターに依頼するのもよいでしょう。

コロナウィルスの今こそ、経営戦略を見直す絶好のチャンスです！

コロナに負けずに、頑張りたいものですね！

昨年の10月13日にMicrosoftOffice2010のサポートが終了しました。
MicrosoftOfficeアカウントは10年でサポートが終了してしまうということですね。

つい、この間「Windows7のパソコンを変えたばかりなのに、また変えなくちゃあかんのかー。」とため息が止まらないですよね。

「サポートが終了。」ということは、何となく良くないだろうということは、察しがつくはずです。

しかし、使えるか使えないかというと、普通に使えている方がほとんどだと思います。

「それなら、使えればいいじゃん。」ということで、継続して使用する方も多いのではないでしょうか。

今回は、サポート切れのMicrosoftOffice2010を使うことは、危険かどうか、そしてMicrosoftOffice2010の確認方法について解説していきます。

目次

1. MicrosoftOffice（マイクロソフトオフィス）2010を使うと危険か？
2. どうやって確認するの？
3. まとめ

結論から言うと、危険です。
IPAによると、「一般的にサポート終了後は新たな脆弱性が発見されても、製品ベンダによる修正が行われません。 よって、脆弱性を悪用した攻撃による情報漏洩や意図しないサービス停止などの被害を受ける可能性が高くなります。 該当ソフトウェア製品のユーザは、速やかな最新版への移行等の実施が求められます。」とコメントされています。
また、2019年にJVN iPediaに登録されたOffice 2010の脆弱性の22件のうち、全体の55% (12件)が最も深刻度の高いレベル3とのことでした。「Office 2010においても深刻度の高い脆弱性が発見されており、サポート終了後に新たな脆弱性が発見されると、攻撃者に脆弱性を悪用され、ウイルス感染等による被害につながる可能性があります。」とIPAがコメントしており、Office 2010を変えなければならないいう趣旨のコメントをしております。

上記の内容を読んでみても、専門家ではない方やパソコンに少しだけ詳しいという方は、一体何のことか分からないと思います。

しかし、マイクロソフトオフィスの2010年バージョンを使用している場合は、変えなければならないと独立行政法人のインターネットセキュリティの専門機関がコメントしているので、変えた方がよさそうです。


エクセルやワード、パワーポイントなど、どれでもいいです。
Microsoft officeのソフトを1つ開いてください。

その後、アカウントを選択すると、製品情報のところに「2019」とか、「2013」とか、「365」とか、書いてあると思います。

「2010」や「2010以前」であれば、アウトです！
現地点で「2013以降」であれば、セーフです！

Microsoft社の参考URLも記載しておきます。


Office 2010を確認してみて、もし該当すれば、速やかに変えましょう。
ですが、Office 2010がインストールされているパソコンは実際にはそんなに多くないと思います。

なぜならば、ほとんどの企業さんがWindows10に切り替えているときに、新しいOfficeのバージョンに切り替わっているからです。

ですが、Office 2010が残っているケースとして、次の場合が挙げられます。

• Windows7を使用している場合
• Windows7をアップグレードしている場合

使用しているソフトの兼ね合いで、Windows7を使い続けている企業さんもおられるかもしれません。
しかし、そのような特段の事情もなく、サポート切れのOSを使用している場合は危険です。
また、アップグレードは節約にはなりますが、ソフト自体は更新されず、場合によっては、パソコンに不具合も生じる可能性もありますので、パソコンを買い替えるのがおすすめです。

Microsoftアカウントのみを新たに購入して、それのみ入れ替えるのも有りだと思いますが、古いパソコンを使用しているのであれば、いっそのこと新しいパソコンに変えた方が動きも早くなりますし、業務が効率化すると思います。

コロナウィルスの影響により、売り上げが減少し、一定の条件を満たした法人や個人事業主に対して支払われる持続化給付金や家賃支援給付金はいつまででしょうか？

申請期限は、令和3年1月15日まででしたが、どうやら令和3年2月15日まで延長されたようでした。

しかし、ここで注意しなければならないことは、「緊急事態宣言の中で申請書類の準備が困難な方も、1月末までに簡単に理由を付してお申し出いただければ、2月15日まで申請いただけます。申請者の方々の事情に応じて柔軟に対応させていただきますので、是非申請ください。（「経済産業省ホームページ」より抜粋https://jizokuka-kyufu.go.jp/news/20210114.html）」とあるように、1月末までに簡単に理由を付して申し出をする必要があるということです。

しかも、さらに条件があるということです。
それは、以下の文章のとおりです。

書類の提出期限延長の対象となる事業者は、以下の�@〜�Bのいずれかを満たす事業者です。
　�@「2020新規創業特例の申請に必要な収入等申立書」を申請に用いる場合
　�A「寄附金等を主な収入源とするＮＰＯ法人であることの事前確認書」を申請に用いる場合
　�Bその他に申請期限に間に合わない事情がある場合
　※これまでは売上対象月が12月の場合のみ、書類の提出期限延長の対象としておりましたが、売上対象月が12月以外の場合であっても、書類の提出期限延長の対象とすることといたしました。
（「経済産業省ホームページ」より抜粋https://jizokuka-kyufu.go.jp/news/20210114.html）

つまり、給付金の申請が遅れた理由が怠慢によるものではなく、合理的な理由があり、理由をきちんと説明する文書を提出すれば、申請期限を延長していただけるということと解釈しました。


いずれにせよ、「2月25日までに何とかすればいい！」というわけではなく、延長するためにアクションを起こす必要があるということですね。

やむを得ない事情で、申請できない法人や個人事業主も多くあるかと思います。

あきらめずに、給付金の申請を行って、何とか企業の命を繋いでいただきたいです。

ちなみに、持続化給付金の2回目については、現地点では決定がないようですね。

しかし、緊急事態宣言も2回目となるため、それに伴って2回目が支給される可能性もありそうですね。

GoogleやYahoo！の検索エンジンでたどり着いた方は、職場にパワハラ上司がいて悩んでいる方ではないかと思います。

直接パワハラの被害を受けてはいないけど、仲の良い同僚や後輩が頭がいかれた経営者や上司に理不尽なことをされ、労働基準監督署に相談したい方もおられるかもしれません。

コロナウィルスで経営が悪化し、その結果として社内環境が悪くなっている会社もあると思います。

コロナウィルスによる経済危機で苦しんでいる方は経営者ではなく、働く従業員もリストラや給与カットなどで悩んでいる方もおられるでしょう。

しかし、労基に投書をしようと思っても、なるべく匿名で行いたいし、電話をするのも怖いという方がほとんどでしょう。

そんな方々のために、労働基準監督署に匿名で相談できる方法がありましたので、ご紹介させていただきます。

目次

1. 労働基準監督署に匿名で通報する方法
2. どんな入力画面なの？
3. バレないの？
4. 本当に動いてもらえるのか？
5. パワハラに負けないために
6. おわりに

結論からいうと、メールでの相談方法です。
下記URLから、労働基準監督署の匿名で通報できるサイトに入れます。
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/mail_madoguchi.html

この記事に辿り着いた方は、労働基準監督署に直接相談に行くのも、電話をするのも、弁護士に相談するのも躊躇している慎重派の方だと推測します。

そのような方々は、通報した事実の発覚を恐れる方でしょう。

だからこそ、直接訪問したり、電話で余計な情報を話したりしないように、メールの文面を確認しながら、慎重に情報提供をするのが好ましいと言えます。


入力画面の一部です。

どんな画面があるのか、ドキドキしながら見ている方もおられるでしょう。
勤務している事業所の情報の入力欄から始まります。
間違いがないように正確に入力していきましょう。


通報する場合は、バレないか心配になる方も多くいらっしゃると思います。

このように氏名や電話番号を入力するのは、誰もがためらうでしょう。
しかし、労働基準監督署には守秘義務があります。
そのため、発覚する可能性は低いと思います。



また、上記の画面のように、「匿名」という前提があり、�@メールの内容を明かしてもいい�A通報があったことを明かしてもいい�B通報があったことを明かしたくないという３つのパターンに分けられます。

このため通報者を保護するという仕組みになっていることは明らかです。

ですが、本当にばれないのしょうか？

�B通報があったことを明かしたくないというパターンを選んだ場合は、バレる可能性は限りなく低いと思います。

私見ですが、状況によってバレる可能性があるのではないかと推測します。
状況については、以下のとおり箇条書きで書かせていただきます。

• 従業員数が少ない場合
• 通報した内容のパワハラを目撃した場面に居合わせた人物が少ない場合
• 通報したことを口外してしまった場合
• 通報した当人しか分からない情報を投書した場合
• 通報した後に、不自然な言動をとってしまった場合

従業員が少なくそもそも親族と従業員2名だけであれば、バレるバレないとは別として、疑われる可能性は低くはないのでしょうか？
また、事業所にいる従業員数が多い場合でも、通報した内容の場面について居合わせた人物が少ない場合に疑われる可能性は低くないと思います。
そして、注意したいことが、通報した後に誰かに話してしまうことです。
例えば同僚に話した場合には、情報が同僚から漏れ、噂話が広がる可能性があります。
労基に通報したことをむやみに話すことは避けたいですね。
通報しても、内容は秘密にしておき、ごく普通にふるまうことが肝心です。



労働基準監督署の方々のマンパワーも限りがありますので、全ての通報に対して、通報者が思うように動いてくれるとは限らないのではないかと思います。

労働問題の通報は毎日多くあると思いますし、またイタズラ目的やサイバー攻撃のような偽のメールもあるかもしれません。

そのため労働基準監督署で働く方々は、通報された情報は正しいのか、通報した人物は本物なのか偽物なのか、すぐに対応するべきなのかなど、多くの点を見極めなければなりません。

すると、労働基準監督署の方に対処していただくためには、通報する側の努力も必要になります。
それでは、労働基準監督署の方に動いていただくためにはどうすればよいでしょうか？
それは、サイトに掲載されている「労働基準関係情報メール窓口 情報提供のポイント」に沿って入力すると効果的です。

情報提供のポイントでは、正確な情報や具体的な事実を記載するように書かれています。

情報がより明確であるほうが、法令に適しているかどうか確認して動くができ、労働基準監督署も根拠を持って、動くという判断ができるのでしょう。

そうなってくると、効果的な通報をすればするほど、匿名性は失なう傾向があるように思えますし、匿名性を保とうとすれば、動いていただけない可能性が高まるように思えます。

そのため、匿名性を保ちつつ、労働基準監督署に動いていただけるように、虚偽がなく、正確に、かつ慎重に入力する必要があると言えるでしょう。


パワハラ経営者や上司に出会ってしまった場合には、運が悪かったというしかないでしょう。
中には、本人にも問題があるという人もいます。

しかし、遅刻やサボりなどの怠慢がない限り、私はパワハラをする人間が悪いに決まっていると思います。

パワハラをする人間の中には、「お前のため」とか最もらしい言い方をする人間もいますが、パワハラをすることによって、主導権を握ったり、集団の前で自分を強く見せたり、金銭的な搾取を行ったりする目的が多いように感じます。

そんな人間のために、真面目に働いている労働者が仕事を辞めたり、精神的な病に苦しむ必要があるのでしょうか？

私は、パワハラをする人間に負けず、上手く逃げてほしいと思っています。

自分を否定する人間と付き合うと、仕事のパフォーマンスが落ちますし、精神衛生上よくありません。

その結果、退職してしまったり、とりかえしのつかない病気になることが一番いけません。

そのため、パワハラをする人間からは全力で逃げたほうがいいと思います。

パワハラをする人間に負けないためには、そのような人間と極力付き合わないほうがいいと思います。

もう限界だと感じたら、仕事を辞めるんではなくて、部署異動を申し出るとか、環境を変える方法を考えたほうがいいのではないでしょうか？

私も社会人1年目のとき、部署内の派閥争いに巻き込まれ、ひどいパワハラを受けたことがあり、辛い思いをしたことがあります。

しかし、会社の相談窓口を通して部署異動をお願いした結果、すぐに他部署に異動することができました。

その結果、新しい部署の仕事内容も自分とマッチしており、すぐに1年もたたないうちにスピード昇進をすることができ、現在も満足に仕事ができています。

どこの会社も労働基準監督署に相談されることは望んでいないでしょう。

労働基準監督署に相談する前に、会社のパワハラの相談窓口があれば、穏便に部署異動を申し出るのもいいかもしれません。

しかし、私はたまたま運が良かっただけで、会社の中にはパワハラの相談窓口がなかったり、パワハラの相談窓口が腐っていたり、相談できるところがなく、部署異動もできないというところもあるでしょう。

そのような場合には、パワハラをする人間と法的に闘わなければならない場合もあります。

戦闘ということになれば、証拠集めが必要です。

賃金の未払いや長時間労働の事実は、タイムカードや給与明細が残っていれば、明らかでしょう。

しかし、暴言や暴力などのデータとして残りにくいものは録音データなどで残しておく必要があります。

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いかに、証拠を集め根拠を揃えておけば、自信をもって有利に話を進めることができます。
理不尽な攻撃を受けたら、ひそかに情報を集めておきましょう。
法的な争いをする前に、集めた情報を有効に活用すれば、パワハラをする上司に対して主導権を握ることもできると思います。

真に優秀な方はパワハラはする方は少ないと思います。

自分の仕事ぶりに自信がない人、論理的に相手を説明する力がない人ほど、力で相手を屈服させようとします。

そんな人こそ、いざパワハラの証拠を突き付けられたときには弱いものです。

まずは、証拠集めを徹底しましょう。


パワハラを通報したい場合には、匿名で通報できます。
しかし、通報するからには効果的に行いたいですし、匿名性が保てるように慎重に入力しなければなりません。

できることであれば、通報も行わず、パワハラ人間から遠ざかり、部署異動をして、円満に仕事を続けれることが理想かと思います。

部署異動もできず、否応なくパワハラ上司と闘う必要がある場合には、証拠集めを徹底していきたいですね。

パワハラのパターンもたくさんあり、パワハラを受けている当事者にとっては、どのように対処するのが適切なのか、判断が難しくなっているケースもあると思います。

そして、パワハラを受けているとストレスがたまり正常な判断もしにくくなっており、本当に辛い状況かと思います。

パワハラで心身の状況が悪くならないように、皆様が健康的に働くことができることをお祈りしています。

ちょうど3年前にブログを始めましたが、昨日初めて1日500PVを達成しました。
楽天ブログから始め、その後にはてなブログも手を付け、fc2ブログもやりました。
そして、数か月ほど前からファンブログを始め、27記事目で1日500PVを達成しました。
そして、生活・ビジネスのカテゴリでは、15329ブログ中2位になることができました。


目次

1. 1日500PV ランキング2位になりました
2. ブログを始めたのはいつ？
3. 記事数は？
4. アフィリエイトは貼ってるの？
5. なぜアクセス数が伸びたのか？

掲載画像のとおり人生で初めて1日500PVを達成しました。
本業の傍ら、副収入目的で始めたブログですが、fc2ブログや楽天ブログで記事を100記事以上書いても1日100PVもアクセスされたことがなかったので、今回500PVを達成し、感動しました。


ちょうど3年前から始めました。
楽天ブログから始め、アクセス数は伸びなかったものの、楽天アフィリエイトでポイントがたまるのが面白くて続けていました。
500PVを達成した今回のファンブログを始めたのは昨年の8月からで5か月目です。


27記事書きました。
楽天ブログやfc2ブログ、はてなブログのときは、短めの記事を量産してたので、ファンブログでは、記事を量産するよりも一つ一つ丁寧に書くように心がけました。


毎回の記事に一つは貼っています。
1日200PVある記事には複数貼っています。
400PVにつき、1回踏んでもらえる感覚です。


トレンドになっているネタや悩みを解決する記事を書いたからだと思います。

27記事全てがバランスよくアクセス数が多いのではなく、上位3つの記事が突出してアクセス数が伸びています。

その記事に共通して言えるのが、今世の中で困っている人に対して助けになりたいと思って書いた記事です。アフィリエイトも貼っているので、動機は全て純粋ではありませんが、善意の心で書いた記事はかなりアクセス数が伸びています。

また、YouTubeでマナブさんの動画を参考にしたというのもアクセス数が伸びた理由だと思います。

ブログのアクセス数を伸ばしたい方や副業でお金を稼ぎたい方はマナブさんの動画は参考になりますので、おすすめです。

アクセス数が伸びた最大の原因はA8.netのファンブログでブログを開始したことだと思います。
プログラミングやWebについて知識がない素人でも、取り扱いが簡単で、記事を書きやすくなっています。
また、アクセス解析が充実しているので、自分の成果の進捗状況が確認できるので、モチベーションアップにつながります。

GoogleやYahoo!検索で、この記事に辿り着いた方は、タイトルの件でお悩みであろう。
通常であれば、「プログラムの追加と削除」でアンインストールをすれば、削除されるはずである。
しかし、オープンオフィスを削除しようとすると「クイック起動を中止してください。」というような表示が出て、アンインストールできなかった。
そのため、タスクマネージャーを起動し、オープンオフィスのバックグラウンドプロセスについて、全てタスクの終了をしたら、アンインストールできるようになった。

もし、同じような現象で困っている方に対し、参考になったらと思うので、具体的な方法を書く。
�@「タスクマネージャー」を起動
�A「プロセス」の項目で、「バックグラウンド」の中にオープンオフィスの項目がないか探す。
�Bオープンオフィスを選び、右クリック。
�Cタスクの終了を選択。
�Dオープンオフィスのすべての項目のタスクの終了を行う。
�Eプログラムの追加と削除で「アンインストール」を実行。

�@〜�Eを行うと、無事オープンオフィスを削除できた。

もし、同じような現象が起きた方がいて、私の記事で解決できた方がいたら嬉しい。

フリーソフトを使うのは、やはり怖い。

何か目的があって無料にしているはずである。

パソコンでソフトを使う場合には、きちんとお金を払って、有料のソフトを使う方が安心して使用できるし、効率もあがる。

Microsoft Office Personal 2019 (永続版)|カード版|Windows10|PC2台 価格:36,050円 (2021/1/17 08:11時点)

家賃支援給付金のハガキが貸主や管理業者宛に届くことがある。
そのハガキが届いて、土地や建物の貸主や不動産業者は、「もしかして、お金がもらえるのか？」と少しの間だけ歓喜することがあるという。
しかし、その後に通帳を見て、振込みがなく、コールセンターに問い合わせると、残念な事実に直面するという。
そして、なぜだか同じハガキが2枚届き困惑もするらしい。
その事実について、今回は記事を書こうと思う。


目次
1.家賃支援給付金とは？
2.なぜ、貸主や管理業者にハガキが届く？
3.なぜ、2枚も届く？
4.家賃支援給付金に不満を感じている貸主や不動産業者


新型コロナウイルス感染症を契機とした5月の緊急事態宣言の延長などにより、売上の減少に直面する事業の継続をささえるため、地代・家賃（以下、賃料）の負担を軽減することを目的として、賃借人（かりぬし）である事業者に対して給付される給付金のこと（経済産業省HPから引用）。


申請者の不正受給を防ぐためというコールセンターの方の回答があったということだ。
つまり、虚偽の申請があった場合に、貸主や管理業者の申し出により、発覚されるというシステムだろう。
借主の経営する法人や個人事業主が家賃支援給付金の要件に当てはまった場合、該当者は家賃支援給付金を申請する。
申請後、審査が通った場合には、借主に対して通知があるだけでなく、貸主にも家賃支援給付金の通知がハガキで届くということだ。


2枚が届いた場合は、貸している物件が2つある場合という。例えば、建物と駐車場といった場合。
1枚の場合は、建物のみとか、駐車場のとか。


どうやらこのハガキが届いて不満に思う貸主や不動産業者も少なからずいると聞く。
コロナの影響で売り上げが落ちている店舗や休業している飲食店が、家賃の値下げ交渉を行い、一定期間の間は家賃を減額している地主や管理業者がいる。
そのため、賃貸収入が減り、打撃を受けている貸主もいるとのことだ。
ハガキが届いて中身を見ると「賃貸収入が減った救済措置だ。」と思い込みテンションがあがるが、事実を知った後に、愕然とされる方々も少なくないようだ。
このように不満を持った貸主の苦情を聞くコールセンターの方々も大変そうである。

DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉について、ビジネスの場面で度々聞かれることはあるのではないでしょうか？

何となく、聞いたことはあるが「言葉の定義が良く分からない！」という方のために、今回の記事を書きました。

今さら聞けない！ビジネスにおけるDXとは何か分かりやすく解説します

1. DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？
2. 誰が最初に唱えたのか？
3. なぜDTではないのか？
4. DXの事例
5. おわりに

経済産業省が2018年12月に発表した「DX推進ガイドライン」の定義によると、DXとは、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」としています。

この言葉の定義を聞いただけでは「デジタル化とか、IT化とか聞くけど、どう違うの？」という疑問が沸いてくる方もおられると思います。

ここで、DXとIT化という言葉の違いについて大切なポイントがあります。

1. 人工知能（AI）やビッグデータなどの技術によって、新たな製品やサービスを生み出し、人々の生活を豊かで便利なものにする。
2. ITやIot手段であり、目的ではない。それらにより、「ビジネスモデル、業務、組織、プロセス、企業文化、風土」を変革し、 競争の優位性を確立することが目的。

2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授に提唱したのが始まりだと言われています。

その時に示された言葉の定義によれば、DXとは「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」ことと述べられていました。

DXは、Digital transformationの略ですが、それなら「なぜDTではないのか？」と疑問に思われた方もいると思います。

それは、英語が使われる地域によって「trans」を「X」と略す場合があることから起因しています。

TransをXと略さない地域もあるということですが、「DX」という言葉をより印象付けるために「DT」ではなく、「DX」と呼んだという説があります。


読んでいただいた方に分かりやすいように身近な事例をご紹介します。

Amazonで商品を購入後、購入した商品と関連した商品がおすすめの商品として、表示されることがありますよね。これがDXの分かりやすい例です。

YouTubeの関連動画も同じですね。

私はYouTubeで「ヘビフロッグ」さんの動画が大好きですが、毎日「ヘビフロッグ」さんの動画を見ていると、昆虫や寄生虫の気持ち悪い動画が関連動画として、ポップアップされるようになりました。

さて、昔に遡ると、劇や歌舞伎は現地でしか見れませんでした。

しかし、デジタル技術が進化し、テレビで見れるようになり、ビデオテープで録画したものを再生できるようになりました。

その後、DVDが登場し、インターネットでも動画を閲覧できるようになりました。

AmazonやYouTubeは上手くDX化をしており、一つの商品や動画を選択すると、別の商品や動画の選択をヒトに促すといったビジネス方法を確立しました。

これは、AIやデジタル技術を活用したビジネスモデルを変革し他者との競争の優位に立った成功例と言えるでしょう。

この記事では、DXのイメージを持っていただけるように、できるだけ分かりやすく解説させていただきましたが、少しでご理解していただけましたでしょうか？

今後は、「なぜDXが必要なのか？」「DXの成功事例」「どうしたらDX化ができるのか？」を深掘りした記事も書いていきたいと思います。

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コロナウィルスの勢いが収まる気がしません。
ブラジルから帰国された方にも変異種が確認され、ますます事態が深刻化しています。

このような状況に負けず、新たな活路を見出していく方々のために、運営しているのが、このブログです。

コロナウィルスの時代になり、売り上げが下がってしまった企業さんの方が多いと思いますが、反対に売り上げが伸びたという、企業さんもいます。

消費者が感染を危惧し、繁華街にある百貨店や飲食店よりもスーパーマーケットに行くようになり、結果としてスーパーマーケットの売り上げが伸びたという事例は聞きます。

しかし、コロナ渦において経営者が意図的に売り上げを伸ばしたという事例もあります。
では、意図的に売り上げが伸ばした企業が取り組んだことは、どのようなことでしょうか？

それは、タイトルにもありますように「DX」への取り組みです。
このDXに取り組んでいる方がWithコロナの時代においても、Afterコロナーの時代においても成長し続けます。

目次

1. DXとは何か？
2. DXの具体例
3. コロナ渦でDXで成功した事例

DXとは、Digital transformation（デジタルトランスフォーメーション）の略で、「ITが人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という意味で使われ始めたと言われています。

近年では、AIやビッグデーターを活用して、顧客や社会のニーズを基に、これまでの企業のビジネスモデル・組織・プロセス・企業文化・風土を変革させ、競争上の優位性を確立することと言われています。

DX化で重要なことは、「IT化は手段であって目的ではない」「ビジネスを変革させて競争上の優位を確立することが目的」であると言えるでしょう。


DXのかなり身近な例で言いますと、Instagram、Twitter、FacebookなどのSNSがあります。
写真の画像を保存する方法として、昔に遡れば、カメラのフィルム保存、デジタルカメラ、スマホのカメラ撮影と時代とともに進化し続けます。
30年ほど前は、「写るんです」というサービスを利用し、撮影した画像を保存した後にカメラショップでフィルムから写真を生成していましたが、現状インスタントカメラは市場で見かけることはなくなりました。
また、その後にデジタルカメラが数年は流行したものの、携帯電話が進化し、スマートフォンのカメラ撮影機能が向上したことで、今ではほとんどの人が写真撮影をスマホで行っており、デジタルカメラを持ち歩いている方は見かけなくなりました。
そして、更に時代は進化し、撮影した画像をスマートフォンをほんの少し操作してSNSにアップするだけで、全世界の人々に画像を共有することができるようになりました。
しかも、SNSの膨大なデータやAI機能により、ユーザーが欲する画像を選択的に提供されるようになり、これはDX（デジタルトランスフォーメーション）の一つの事例です。
このSNSを上手く活用し、マーケティングを行ったり、ブランディングに活用している企業を多く見受けられます。
また、Instagramはユーザーの年齢、性別、地域などの膨大なデータを収集しているため、広告機能を利活用することで、企業側はターゲットにしたい顧客の年齢、性別、地域に合わせて、販売したい商材の情報提供を行うことができます。
SNSが収集しているビッグデーターや優れたAI機能を存分に活用し、「買ってほしい」「来てほしい」顧客層に商材の情報を提供していくことは、DXを始めるにあたっての、比較的容易な第一歩といえると思います。

代表的な事例として、不動産業界において、オンライン内見会を取り入れたことで、Webでの反響率が増加している不動産会社があります。
また、オンライン内見を利用した場合が利用しなかった場合と比較して、成約率が20％増加した不動産会社もあると言われています。
そして、オンライン内見にすることによって、不動産物件で顧客が部屋のどの箇所に興味を持つかデータを収集することができ、顧客ニーズを分析できるようになったということも報告されています。
このように、DXは業務効率化だけでなく、会社の売り上げを増加させる大きな鍵となっていることが分かります。

ビジネスモデルを変革させることは、企業にとって、コロナ渦、そしてアフターコロナを生き抜くために、重要なキーポイントになります。

書籍や雑誌の販売を紙媒体のみで行っていた場合と、スマホで手軽に閲読できる電子書籍やアプリでの提供を行っていた場合とでは、売り上げ金額に大きな差が出ることは明らかです。

また、飲食店や販売業などで、実店舗に訪問するお客様が減少してしまった場合に、顧客対応を店舗からネットにすぐに切り替えられる企業とそうでない企業の差が、今後厳しい競争を運命を分けるポイントとなると言えるでしょう。

IT化、Iot化への対応は、企業の存続を左右するといっても過言ではないと思います。

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