保険選びのコツ

2023/4/17

先進医療の仕組みや必要性

先進医療に関する議論を最近よく聞かれることと思います。

新聞などでも取り上げられることが多くなってきました。

安倍内閣の成長戦略の中でも、先進医療への取り組みが挙げられています。

先進医療とは文字通り高度な技術、機器、医薬品などを用いた治療行為のうち、既存の医療のレベルを超え、ある程度国によって安全性と効果が認められたものを言います。

国が先進医療と認めるためには、技術的にも施設の内容的にも、そして治療対象の症状に対しても一定の基準を満たしている必要があります。

さらに現状では、先進医療を受けられる医療機関や施設は非常に限られており、そういった点からも、まだまだ一般の人々にとって身近な存在とは言い難いでしょう。

そして最も議論を呼んでいるのは、先進医療には一般的に公的な医療保険の適用がされない、という点です。

保険が適用されないということは、たまたま先進医療が受けられる医療機関に出会えたとしても、費用はすべて患者側が自己負担しなければならないということです。

通常、先進医療は高度な技術や機器、施設を必要とするだけに、治療費も通常の治療に比べて遥かに高額となるケースが多く、誰もが気軽に受けられるというわけにはいきません。

しかも、保険の適用を受けて通常の治療を受けていた患者が、途中で治療の一部に先進医療を加えた場合には、今まで適用されていた通常治療分の治療費すら保険適用の範囲外となってしまうのです。

診察や検査、入院費用などにも保険がきかなってしまいます。

これを「混合診療の禁止」といいます。

国が混合診療を禁止している背景には、まだ経験値や効果、安全性などが十分でない医療が無制限に広がってしまうことを防ぐという目的があると言われています。

さらによく言われるのが、混合診療を認めると、現在日本で行われている「国民皆保険制度」が崩壊してしまう、という点です。

ＴＰＰへの加入の是非を論じる際にもよく取り上げられる話しでもあります。

公的保険の適用が受けられる医療が時代遅れなものばかりになってしまうと、先進医療の治療費を負担できる富裕層だけが医療技術の恩恵を受けられる国になってしまう、というわけです。

日本医師会はこの立場をとっています。

これに対しては反論もあります。

国が混合診療を認めないのは、一律な平等を維持しようとするが余り、高度な治療の普及を妨げ、助かる命まで助けられなくなってしまう「悪平等」である、という主張です。

混合診療を解禁しなければ富裕層に「悪平等」を押し付けることになり、逆に解禁すれば低所得者層に負担を強いることになりかねない、というのが現在の日本の医療制度の大きなジレンマなのです。

現在のところ先進医療を将来的に受けたいと希望する人は、民間の保険会社が提供している「先進特約保険」などに加入するのが賢明な選択でしょう。

しかし、最近では国も例外的にではありますが、混合診療を認める動きを見せており、今後の行方が注目される問題であります。

がん保険の必要性

がん保険がＣＭで宣伝されているのを見かけますが、自分はがんにならないからと思って、がん保険に入らない人は多いです。

しかし若くてもがんになりますし、自分の家系にがんの人がいないからといって安心できるものでもありません。

女性は20代後半から徐々に増え始め、男性は40代後半から一気に上昇する傾向にあります。

がんになったら、まず治療費が必要となります、がんのタイプ、状態によって治療内容は異なりますが、手術、抗がん剤治療、放射線治療などを行うことになります。

医学の進歩により従来よりも入院期間は短く、また今までは入院が必要であった治療も通院で行えるようになってきています。

そのため入院保険に入っているから、がんをカバーできるとは限らないのです。

がん保険はがんと診断を受けた時にまとまったお金をもらえる、通院を保障してもらえるなどのタイプのものがあり、がんになった時にお金を心配せずに治療に専念することができるのです。石原莉奈現在

またがんには従来の治療ではなく先進医療を行う場合もありますが、そういった部分をがん保険でカバーすることも可能です。

日本は保険には全員が加入することになっており、一定額の負担しかしなくて良いことになっています。

また高額療養費制度が設けられており、年齢、所得に応じて、月に支払う上限額が決められています。

そのため、どこまでも医療費がかかり続けるということはありませんが、それでもがんになった際には、治療に専念して仕事を休む必要なども生じてくるので、こういった状況にも手厚く備えておく必要があります。

特に大黒柱として働き盛りの男性の収入が途絶えてしまうと、家族が暮らしていくお金にたちまち困ってしまいます。

会社員であれば傷病手当がもらえますが、満額ではありませんし、そこから給料から天引きしているお金を支払い、医療費を支払うと家族が生活するのに十分なお金が残りません。

自営業であれば、傷病手当はないので、もっと手厚く備えておく必要が出てきます。

私の夫は31歳の若さで胃がんになりました。

医療保険には加入していましたが、がん保険には加入しておらず、手術のための入院費用は医療保険から補てんされましたが、その後1年間の抗がん剤治療は通院だったので保障されませんでした。

また仕事を3ヶ月も休んだので、その時の生活費も何とかやりくりをしましたが、どうなることかと思いました。

そのような経験からいつ誰ががんになるかはわからないと思います。

しっかりと備えておけばお金のことを気にかけなくて済みます。

病気になってからでは加入できないので、元気なうちに加入していざという時に備えておく必要性を感じました。

がんは必要以上に恐れる病気ではありませんが、やはりまだむだ命に関わる重い病気でもあります。

がんにかかった時にお金を心配して、治療の選択肢が狭まらないように、治療に専念できるようにお金を用意しておくために、がん保険への加入は大事です。

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