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2014年02月07日

カースト

カースト(英語:caste)[1]とは、ヒンドゥー教における身分制度(ヴァルナやジャーティ)を指すポルトガル語、英語である[2]。インドでは現在も「カースト」でなく「ヴァルナ:varna」である[3]。

紀元前13世紀頃に、アーリア人のインド支配に伴い、身分制度カーストの枠組みがつくられ、その後、バラモン・クシャトリア・ヴァイシャ・シュードラの4つの身分に大きく分けられるヴァルナとし定着した。現実の内婚集団であるジャーティもカースト制度に含まれる。基本的にはカースト間の移動は認められておらず、カーストは親から子へと受け継がれる。結婚も同じカースト内で行われる。

インドでは1950年に制定されたインド憲法で全面禁止が明記され、また最下層の民を「神の子(ハリジャン)」と呼び、制度改善に取り組んものの、現在でも身分制度はヒンドゥー社会に深く根付いている[3]。



目次 [非表示]
1 「カースト」名称の形成 1.1 語源
1.2 植民地主義における呼称

2 インドにおけるカースト:ヴァルナ 2.1 ヒンドゥー社会の原理

3 歴史 3.1 発祥
3.2 他宗教とのかかわり
3.3 植民地支配時代

4 現代の状況 4.1 職業とカースト
4.2 カーストと選挙
4.3 児童とカースト
4.4 結婚とカースト
4.5 改宗問題
4.6 国連人権委員会とカースト

5 その他の国のカースト 5.1 ミャンマー
5.2 ネパール
5.3 バリ島

6 比喩的用法
7 脚注
8 参考文献
9 関連項目


「カースト」名称の形成[編集]

語源[編集]

カーストという単語はもとポルトガル語で「血統」を表す語「カスタ」(casta) である。ラテン語の「カストゥス」(castus)(純粋なもの、混ざってはならないもの。転じて純血)に起源をもつ[2]。

植民地主義における呼称[編集]

15世紀にポルトガル人がインド現地の身分制度であるヴァルナとジャーティを同一視して「カースト」と呼んだ[3]。そのため、「カースト」は歴史的に脈々と存在したというよりも、植民地時代後期の特に20世紀において「構築」または「捏造されたもの」ともいわれる[4]。

植民地の支配層のイギリス人は、インド土着の制度が悪しき野蛮な慣習であるとあげつらうことで、文明化による植民地支配を正当化しようとした[4]。ベテイユは「インド社会が確たる階層社会だという議論は、帝国支配の絶頂期に確立された」と指摘している[4]。インド伝統の制度であるヴァルナとジャーティの制度体系は流動的でもあり、固定的な不平等や構造というより、運用原則とでもいうべきもので、伝統制度にはたとえば異議申し立ての余地なども残されていた[4]。ダークス、インデン、オハンロンらによれば「カースト制度」はむしろイギリス人の植民地支配の欲望によって創造されてきたものと主張している[4]。またこのような植民地主義によって、カーストは「人種」「人種差別」とも混同されていったといわれる[4]。

ホカートは、カーストと認定された「ジャーティ」は、実際には非常に弾力的で、あらゆるたぐいの共通の出自を指し示しうるものと指摘している[4]。

カーストに対応するインド在来の概念としては、ヴァルナとジャーティがある。外来の概念であるカーストがインド社会の枠組みのなかに取り込まれたとき、家系、血統、親族組織、職能集団、商家の同族集団、同業者の集団、隣保組織、友愛的なサークル、宗教集団、宗派組織、派閥など、さまざまな意味内容の範疇が取り込まれ、概念の膨張がみられた。
ヴァルナ・ジャーティ制
カースト制を、在来の用語であるヴァルナ・ジャーティ制という名称で置き換えようという提案もあるが、藤井毅は、ヴァルナがジャーティを包摂するという見方に反対しており、近現代のインドにおいて、カーストおよびカースト制がすでにそれ自体としての意味をもってしまった以上、これを容易に他の語に置換すべきでないとしている[2]。

インドにおけるカースト:ヴァルナ[編集]

ヒンドゥー社会の原理[編集]

「ヴァルナ (種姓)」を参照

カーストは一般に基本的な分類(ヴァルナ - varṇa)が4つあるが、その中には非常に細かい定義があり、結果として非常に多くのジャーティその他のカーストが存在している。カーストは身分や職業を規定する。カーストは親から受け継がれるだけであり、生まれたあとにカーストを変えることはできない。ただし、現在の人生の結果によって次の生で高いカーストに上がることができる。現在のカーストは過去の生の結果であるから、受け入れて人生のテーマを生きるべきだとされる。まさにカーストとはヒンドゥー教の根本的世界観である輪廻転生(サンサーラ)観によって基盤を強化されている社会原理といえる[3]。

一方、アーリア文化の登場以前の先住民の信仰文化も残存しており、ヒンドゥーカーストは必ずしも究極の自己規定でも、また唯一の行動基準であったわけでもないという指摘もある[5]。

ヴァルナの枠組み
ブラフミン(サンスクリットでブラーフマナ、音写して婆羅門〔バラモン〕)神聖な職に就いたり、儀式を行うことができる。ブラフマンと同様の力を持つと言われる。「司祭」とも翻訳される。クシャトリヤ王や貴族など武力や政治力を持つ。「王族」「武士」とも翻訳される。ヴァイシャ商業や製造業などに就くことができる。「平民」とも翻訳される。シュードラ(スードラ)一般的に人が忌避する職業のみにしか就くことしか出来ない。ブラフミンに対しては影にすら触れることを許されない。「奴隷」とも翻訳されることがある。元来は先住民族でありながら、支配されることになった人々と推定されている。ヴァルナをもたない人びと
ヴァルナに属さない人びと(アウト・カースト)もおりアチュートという。「不可触賎民(アンタッチャブル)」とも翻訳される。不可触賎民は「指定カースト」ともいわれる[6]。1億人もの人々がアチュートとしてインド国内に暮らしている。彼ら自身は、自分たちのことを『ダリット』(Dalit) と呼ぶ。ダリットとは壊された民 (Broken People) という意味で、近年、ダリットの人権を求める動きが顕著となっている。

歴史[編集]

発祥[編集]

「ヴァルナ (種姓)」を参照

アーリア人がカースト制度のヴァルナ (種姓)を作った理由はすでにかなり研究されている。アーリア人はトゥーラーン近郊を起源としているが、当然、このあたりに存在する疾患にしか免疫(液性免疫・細胞性免疫)を有していなかった。アーリア人の侵略の初期においては、ドラヴィダ人などの原住民と生活圏をともにし、時には婚姻関係さえ結んでいた。しかし、侵略範囲が広大化してくると、トゥーラーンから離れれば離れるほど、アーリア人が経験したことのない感染症を原住民が保有・保菌している事態が出てきた。 原住民はすでにそれらの感染症に免疫を獲得しているが、アーリア人はまったく免疫を持っていないため、次々とアーリア人のみが風土感染症により死亡する事態が出てきた。 これらに対応するためにアーリア人が取った政策がアーリア人とそれ以外の民族との「隔離政策」「混血同居婚姻禁止政策」である[7]。制度発足時は「純血アーリア人」「混血アーリア人」「原住民」程度の分類であったとされ、「混血アーリア人」を混血度によって1〜2階層程度に分けたため、全体で3〜4の階層を設定した[8]。その後アーリア人はこの政策を宗教に組み入れ、ヴァルナに制度として確立させた。

他宗教とのかかわり[編集]
仏教
紀元前5世紀の仏教の開祖であるゴータマ・シッダッタは、カースト制度に強く反対して一時的に勢力をもつことが出来たが、5世紀以後に勢力を失って行ったため、カースト制度がさらにヒンドゥー教の教義として大きな力をつけて行き、カースト制度は社会的に強い意味を持つようになった。

仏教は、衰退して行く過程でヒンドゥー教の一部として取り込まれた。仏教の開祖の釈迦はヴィシュヌ神の生まれ変わりの一人であるとされ、彼は「人々を混乱させるためにやって来た」ことになっている。その衰退の過程で、仏教徒はヒンドゥー教の最下位のカーストに取り込まれて行ったと言われる。ヒンドゥーの庇護のもとに生活をすることを避けられなかったためである。
キリスト教
イエズス会がインドでキリスト教を布教した際は、方便としてカーストを取り込んだ。宣教師らはそれぞれの布教対象者をカースト毎で分け合い、上位カーストに対する布教担当者はイエズス会内部でも上位者、下位カーストに対する布教担当者は下位者とみせかける演技を行った。
イスラム教
ムガル帝国におけるイスラム教の経済力と政治力や武力による発展のなかで、ヒンドゥー教からの改宗者が多かったのは、下位のカーストから抜け出し自由になるのが目的でもあった。

植民地支配時代[編集]

大英帝国支配下のイギリス領インド帝国時代、イギリス人を支配階級に戴くにあたって、欧米諸国の外国人を上級カースト出身者と同等に扱う慣習が生じた。これは後のインド独立時において、カーストによる差別を憲法で禁止する大きな要因となった。
カースト差別撤廃運動
19世紀後半から20世紀初頭にかけて、アーリヤ・サマージやブラフモ・サマージなど、カースト差別撤廃を謳うヒンドゥー教改革運動がうまれた。

アーリア人に征服されたドラヴィダ民族というアイデンティティから「非バラモン運動」が正義党(南インド自由党)などによって展開した[9]。1925年には非バラモン運動には限界があるとしてラーマスワーミ・ナーイッカルが先住民族であるドラヴィダ民族は自尊すべきであるという自尊運動をはじめ、カースト制を否定した[9]。

現代の状況[編集]

最近の都市部ではカーストの意識も曖昧になってきており、ヒンドゥー教徒ながらも自分の属するカーストを知らない人すらもいるが、農村部ではカーストの意識が根強く残り、その意識は北インドよりも南インドで強い。アチュートの人々にヒンドゥー教から抜け出したり、他の宗教に改宗を勧める人々や運動もある。

職業とカースト[編集]

カースト制度における職業と所有権は固定され、強制的であり、生まれによって職業の自由が制限されている[6]。他方、下層カーストやカースト外のアチュートであっても何らかの手段で良い職業に就くこともできる。コチェリル・ラーマン・ナラヤナンはイギリスで教育を受けた後に帰国し、インド大統領となった。

IT関連産業などはカースト成立時期には存在しなかったので、カーストの影響を受けないと言われる。インドでIT関連事業が急速に成長しているのは、カーストを忌避した人々がこの業界に集まってきているからと言われている。しかし、高等教育を受けることが出来ない下層カースト出身者は高度な仕事が出来ない上に、仮に優秀であったとしても上層カースト出身者で占める幹部が下層カースト出身者を重要なポストに抜擢することはなく、表面的にはカーストの影響を受けないIT関連事業においてもカーストの壁が存在するのが現状である[10]。

カーストと選挙[編集]

現在でも、保守的な農村地帯であるパンジャブ州では、国会議員選挙に、大地主と、カースト制度廃止運動家が立候補した場合、大地主が勝ってしまうという。現世で大地主に奉仕すれば、来世ではいいカーストに生まれ変われると信じられているからである。このように1950年のインド憲法施行による共和国成立によるカースト全廃後もカーストは生き残っており、それがインドの発展の妨げになっているという声もインド国内にて聞かれる。

児童とカースト[編集]

児童労働問題やストリートチルドレン問題は、インドにおいては解決が早急に求められるまでになっている。ダリットの子どもは寺院売春を強制されていると国連人権委員会では報告されている[11]。児童労働従事者やストリートチルドレンの大半は下級カースト出身者が圧倒的に多い一方、児童労働雇用者は上級カースト出身で、教育のある富裕層が大半である、と報告される。子供を売春や重労働に従事させ逮捕されても、逮捕された雇用者が上級カースト出身者であったがために無罪判決を受けたり、起訴猶予や不起訴といった形で起訴すらもされない、インド国内の刑務所内の受刑者の大半が下級カースト出身者で占められているという報告もある。1990年代後半インド政府は児童労働の禁止やストリートチルドレンの保護政策を実行し、2006年10月、児童の家事労働従事が禁止された。

結婚とカースト[編集]

ヒンドゥー教徒の結婚は現在も見合い結婚、それも同一カースト内での結婚が大原則となっており、逆に、恋愛結婚・異カースト同士の結婚は増えつつあるとは言え、一部の大都市でしか未だ見る事ができない。ダヘーズなどのヒンドゥー教の慣習も残っている。

ダウリというヒンドゥー風習では花婿料(嫁の持参金)として花婿側へ支払われるが、金額が少ない場合、殺害事件に発展することもある[12]。1961年にダウリは法律では禁止されているが、風習として残っている[12]。

改宗問題[編集]

改宗してヒンドゥー教徒になることは可能であり歓迎される。しかし、他の宗教から改宗した場合は最下位カーストのシュードラにしか入ることができない。生まれ変わりがその基本的な考えとして強くあり、努力により次の生で上のカーストに生まれることが勧められる。現在最下位のカーストに属する人々は、何らかの必要性や圧力によりヒンドゥー教に取り込まれた人々の子孫が多い。

ヒンドゥー教から他宗教へ改宗することによってカースト制度から解放されることもあり、1981年にミーナクシプーラム村で不可触民が抗議の意味もふくめてイスラム教に改宗した[9]。またジャイナ教やシク教、ゾロアスター教では現実的な影響力や力によりその社会的地位が決まり、ヒンドゥー制度から解放されているため、カースト上位でない裕福層に支持されている。

しかし近年、イスラムとヒンドゥー・ナショナリズムの勢力争いが激化し、1993年には衝突やテロ事件もおこるようになり、1998年の爆弾テロ事件では56名が死亡した[9]。こうしたことを背景にタミル・ナードゥ州でカースト制根絶を訴えてきた全インド・アンナー・ドラヴィダ進歩連盟(AIADMK)は2002年、不可触民がキリスト教やイスラムに改宗することを禁止する法案の強制改宗禁止法を制定した[9]。その後2006年にドラヴィダ進歩連盟(DMK)がタミル・ナードゥ州で政権を掌握すると、強制改宗禁止法は廃止された[9]。

また、現代インドにおける仏教の復興は、カースト差別の否定が主な原動力となっている。ヒンドゥー・ナショナリズムの限界が露呈していく一方で、ビームラーオ・ラームジー・アンベードカルの支持勢力が拡大し、アンベードカルが提唱した「ダリット」(被差別者)というアイデンティティが獲得されてもいる[9]。

国連人権委員会とカースト[編集]

2001年9月3日、南アフリカのダーバンで開かれた国連反人種主義差別撤廃世界会議 (UNWCAR)NGOフォーラム宣言においては、主要議題の一つとして、南アジアのダリット、日本の被差別部落民、ナイジェリアのオス人・オル人、セネガルのグリオット人などのカースト制度が扱われたが、最終文書には盛り込まれなかった[11]。

2002年の国連人種差別撤廃委員会における会合で一般的勧告29『世系に基づく差別』が策定され、インドのカースト差別を含む差別が、国際人権法にいわれるところの人種差別の一つであることが明記された。2007年には中央大学法科大学院の横田洋三とソウル大学女性研究所の鄭鎮星が、国連人権擁護促進小委員会にて『職業と世系に基づく差別[13]』に関する特別報告をおこない、バングラデシュ、ネパールの実態とともに、差別撤廃のための指針が提示された[14]。

2011年、ユニセフは差別の形態の一つとしてカーストを挙げ、低いカーストに生まれたことで世界の2億5千万人が差別を受けていると推計している[15]。

その他の国のカースト[編集]

ミャンマー[編集]

ミャンマーに住むカレン族は、タイ王国との国境地帯に居住する民族である。彼らは、キリスト教宣教師やイギリス植民地政府らによって下位カースト人口(low-caste people)や汚れた民(dirty-feeders)として扱われたとしている[16]。

ネパール[編集]

ネパールではヒンドゥー教徒が多く、インドと同様、伝統的にカースト制度を有していた。しかし、ネパールの多数派であるパルバテ・ヒンドゥーの伝えるカーストは、インドのものとは若干異なる。また、ネパールの少数民族のネワールやマデシもまた独特のカースト制度を持つ。ネパールのカーストは民族と結びついているので複雑である。

ネパールでは1854年のムルキ・アイン法によってカースト制度が導入された[17]。上級カーストはインド・アーリア系のバフン、次にチェトリ、第三位にモンゴロイド系のマトワリ、不浄階層としてナチュネ(ダリット)がある[17]。

ネパール内戦を戦ったネパールのマオイストの主力は山岳地帯のマトワリといわれる[17]。

ネパールのダリット「カミ」は、寺院に入ることや共同の井戸から水を飲むことなどが禁止されている[18]。

バリ島[編集]

詳細は「バリ・ヒンドゥー」を参照

インドネシアではイスラム教が多数を占めるが、かつてはクディリ王国やマジャパヒト王国など、ヒンドゥー教を奉じる国家が栄えていた。その伝統を今に受け継ぐバリ島などでは、仏教やイスラム教、土着の信仰の影響を受けて変質したバリ・ヒンドゥーと共に、独特のカーストが伝えられている。バリのカーストで特徴的なのは、いわゆる不可触民に相当する身分が無いことである。元々、バリ島では身分差が曖昧であり、オランダの植民地支配が始まり、徴税のためにカーストを整備するまで、カーストそのものの区別が曖昧な状態であった[19]。

比喩的用法[編集]

日本においては、人間関係において上下の差が生じる事を、比喩的にカースト制度に喩える事例が散見される。スクールカーストやママカーストはその一例である。
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