元気が一番

予定していた東京オリンピック・パラリンピック開催まで

もう2ヶ月を切りましたね。

一方、東京をはじめ緊急事態宣言はどうやら再延長の様相を

見せています。

6月半ばまでの延長になる見込みですね。

そんな中、東京オリンピック・パラリンピック開催の是非が

引き続き問われています。

相変わらず、中止や延期を望む声が多数を占めているようです。

そんな中で先日、アメリカが新型コロナ感染状況を理由に、

日本への渡航中止を勧告したのです。

当然、東京オリンピック・パラリンピックの中止論に追い風を

巻き起こすことになるのは必至でしょう。

諸外国にも渡航中止や、しいては東京オリ・パラ開催に対する

反対論が高まることは避けられないでしょうね。

アメリカだけではなくすでに、オーストラリア、ニュージーランド、

ベトナム、ラオスも日本への渡航中止を勧告しているようです。

また、北朝鮮はいち早く東京オリ・パラへの不参加を表明していますよね。

日本国内の感染状況が改善しなければ、さらに広がる可能性が大では

ないでしょうか。

コロナ感染を抑え込まないとアメリカだって参加しなくなることも

あり得るでしょう。

こういう時期に緊急事態宣言の再延長ですよ。

こうなると諸外国に与える印象は悪くなる一方で、東京オリ・パラへの

危惧心と不信感は高まるしかないですよね。

勿論、国内でも反対論は一層強くなるでしょう。

それにしても、ここまでくるともう開催したところで、

しらけるばかりで、本来のオリンピック・パラリンピックの

趣旨からかけ離れてしまうのではないでしょうか。

開催したところで、不参加国も多く今一盛り上がらないような

ことになるのが十分考えられますよね。

安心・安全なイベントになるよりも不安と不信の中での開催に

なりかねないのが心配でなりませんね。

ある研究所の試算によると、開催を中止した場合、経済的な

損失が1兆８千憶円規模になるらしいですよ。

一方、開催をきっかけに新型コロナ感染が再拡大して再度

緊急事態宣言などが発令されれば、その経済損失はそれ以上に

上るという指摘もあります。

さて、どう決断されるのか注目せざるを得ないですね。

いずれにしても、コロナ感染を一刻も早く収束させることを

最優先すべきことは言うまでもないでしょう。