FX用経済指標分析

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本日は、

08:50　10月集計分日本通関ベース貿易統計

が発表されます。

本指標発表時には、発表結果が市場予想を上回る（下回る）と売られる（買われる）、事実売り（事実買い）の傾向があります。その一方、直前10-1分足が陽線なら発表結果が市場予想を下回り、陰線なら上回るという予兆的な傾向も見受けられます。
ほとんど反応しない指標のため、狙いは2・3pipsぐらいでいいでしょう。

・ポジションは、指標発表直前に直前10-1分足と逆方向に取得します。ポジション取得後3分で時間切れ解消します。
・もし上記ポジションで利確できたら、東証寄付直前に同方向のポジションを取ります。ポジション取得後3分で時間切れ解消します。


以下は11月23日に追記しています。

チャートを記録していなかったので、結論のみ述べます。
事前に示した取引方針は2つとも外しました。


本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。


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成績を気にするのは、各経済指標の詳細分析記事の結論である事前取引方針の妥当性を検証し続けるためです。

前週の事前分析成績は10勝3敗（予想的中率77％）、前提を満たさなかったことが3回、判定不可が1回でした（予想有効率81％）。判定は、リンク先の詳細分析記事の結論が、今回の発表でも通用したかを判定しています。
前週の取引成績は1勝、それとは別に事前方針にない取引で2勝、取引中止が2回でした。取引時間は52分54秒で、損益は＋33.66pipsでした。

前週の予想的中率と予想有効率が高いのは、週後半の英国指標や複数指標の同時発表で過去詳細分析の無効にしていたからです。過去傾向に基づく取引は、明らかにチャートが荒れているとき取引を避けるのが賢明です。


さて、GBPが荒れています。
14日（閣僚4名辞任）の時速200pips強・持続約1.5時間の下落を最大に、15日（離脱派閣僚の閣内残留）の分速40pips強の上昇・持続約10分でした。首相不信任が不成立なら、これら事象の延長上にあるため、より小さい初期反応となりそうです。成立した場合は、EUとの草案合意が覆る可能性（ほぼ、合意不成立なEU離脱）に繋がるため、どこまで下げるかわかりません。

11月19日〜23日週は、大きな指標発表がありません。また、週後半は米国・日本の祝日があるため、前半株価・後半英欧材料での取引となります。

11月19日（月）
08:50　10月集計分日本貿易統計（通関ベース）

11月20日（火）
注目指標なし

11月21日（水）
22:30　10月集計分米国耐久財受注
24:00　10月集計分米国中古住宅販売件数

11月22日（木）米国祝日
08:50　10月集計分日本CPI

11月23日（金）日本祝日
17:30　11月集計分独国PMI速報値

昨日は18時前の英閣僚辞任のニュースが入ると、時速200pips強のGBPJPY下落が起きました。訳がわからないのは、EU側と交渉を行っていた離脱相が辞任したことです。辞任した閣僚は4名だそうです。
与党内では不信任投票を求める書簡がいくつか提出されているとのことです。不信任投票は、48人要求で実施、315人議員の半数以上賛成で成立、とのことです。

米株は寄付こそ大幅下げで始まりましたが、その後は持ち直して久しぶりに前日差プラスで終えています。驚いたことにFTSE（英株）もプラスで引けました。


本日は、

23:15　10月集計分米国設備稼働率・鉱工業生産・製造業生産

が発表されます。

本指標は、過大反動を起こしそうなときが一撃勝利のチャンスです。
鉱工業生産は前月が＋0.7％以上だったか△0.7％以下だったとき、製造業生産は前月が＋0.6％以上だったか△0.4％以下だったとき、前月の反動を起こして市場予想をオーバーシュート／アンダーシュートしがちです。設備稼働率はWTI原油先物価格の上下動と単月毎に見る限り相関がありません。
ところが、前月は鉱工業生産＋0.3％、製造業生産＋0.2％、でした。当月は、過大反動が期待できません。

もともと反応が小さい指標だし、週末を控えて本指標での取引は適当にしておいた方が良いでしょう。


以下は11月22日に追記しています。

鉱工業生産こそ前回・予想を下回ったものの、総合的には対前月改善でした（事後差異判別式の解がプラス）。がしかし、反応は陰線となりました。


対前月プラス推移は、鉱工業生産・製造業生産ともに5か月連続で、設備稼働率も2016年3月集計分をボトムに上昇基調継続です。


本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
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英閣僚辞任の一報が伝わった17:53のGBPJPY始値は147.07円、1時間後18:53に145.00円までGBPは売られ、この間は時速207pipsの下降でした。そして、次の1時間18:53に145.23円まで少し戻しました。

リスク回避初動は事態発生後1時間、という目安があります。
今回は19:18にとりあえずのボトム144.56円まで下げているので、約1.5時間251pipsの下降でした。
多くのリスク回避の初動は訳がわかりません。ポジションを積みながら追撃し、1時間を過ぎたら両建ての逆ポジションを少しずつ増やしていくのが良いと思います。

この目安は、大きなリスク回避後の大きな戻しにやられないように過去に多いパターンを調べた結果です。今回は1時間を過ぎても下げていたし、まだ事態終了とは言えません。この後、更に戻すか、更にJPY買となるかは、もうわかりません。

昨夜は英離脱草案の閣議承認されました。合意草案は、北アイルランド問題や将来のEUとの関係について先送りする内容と伝えられています。従来は、�@ 英国-EU双方が妥協した合意、�A どちらか一方が妥協した合意、�B 合意なき離脱、の3通りの結末が考えられていたのが、�C 課題の先送り、�D 合意なき離脱、の2通りになったとも言えます。
これだけEU離脱の弊害が表面化しつつあり、再国民投票さえ求める声が高いなか、閣議や議会で�C�Dの選択において�Dを選択することは難しいと考えていました。少なくとも�@�Aに比べて�Cは現実的な解決策と考えられ、課題を先送りすれば再国民投票実施の可能性も出てきます。
それで昨夕はGBP買に徹していたら、ぼろ負けしてしまいました。
あいたたた。


本日は、

09:30　10月集計分豪州雇用統計
18:30　10月集計分英国小売売上高指数取引中止
22:30　10月集計分米国小売売上高・11月集計分米国Phil連銀製造業景気指数・11月集計分米国NY連銀製造業景気指数・10月集計分米国輸入物価指数
が発表されます。



豪州雇用統計



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今日は夕方から指標取引なしでやってましたが、既に100pipsぐらい負けました。こんな日もあります。もったいない気がするけど、夜中のGBP取引は諦めます。

英国のEU離脱条件が草案合意、との報道が昨夜あったそうです。英首相は本日23時（日本時間）に閣議を招集し、EU側も11月25日に特別首脳会議を開く可能性があるとのことです。草案の具体的な文言は公開されていません。
ともあれ、本日欧州時間以降、暫くEURやGBPが荒れそうです。


本日は、

16:00　7-9月期独国GDP速報値
18:30　10月集計分英国物価統計
22:30　10月集計分米国CPI

が発表されます。

本日、欧英指標で過去傾向に基づく取引は行いません。EURやGBPはそんなことより大事なことがあるだろう、という訳です。

以下、11月15日に追記しています。

米国CPIは、市場予想こそ下回ったものの、前回結果を上回りました。反応は、最初陰線で次に陽線に転じました。


指標発表時は「前月集計分ISM非製造業価格指数の実態差異と同じ方向」が採用となり、判定は「〇」です。


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英国物価統計の指標発表前後の反応分析には、消費者物価指数（CPI：Consumer Price Index）の
�@ 前月比
�A 前年比
�B コア前年比
を用います。
同時発表される小売物価指標（RPI：Retail Price Index）、生産者物価指数（PPI：Producer Price Index）は、分析対象に含めません。

本稿は、過去の指標結果と反応方向の関係を分析することによって、本指標発表前後のGBPJPY取引に役立つ特徴を見出すことがテーマです。
なお、この分析の調査範囲は、2015年1月集計分〜2018年9月集計分（2018年10月発表分）の45回分です。

今回の小改訂は数値・図表を最新のものに差し替えました。


結論から述べます。本指標の特徴は以下の通りです。
以下の特徴を踏まえた取引を行うか、その日の値動きが異常なら取引を止めるかがベターな選択と考えています。少なくとも過去の傾向に反した取引方法は、長い目で見ると勝率をさげてしまいがちです。

• 他の主要国ではCPI・RPI・PPIを別々に発表しますが、英国は同時に発表しています。指標発表後の反応方向は、CPI前月比＞CPI前年比、の順に、市場予想との差異の大きさと方向の影響を受けます。
  
  
• RPIやPPIは、CPIが市場予想通りだったときしか反応方向に影響しません。また、RPIやPPIがどうあれ、指標発表前後10分間の方向がどちらになるかわかりません。
  その結果、3回に1回〜4回に1回程度は、前回結果・市場予想・発表結果と無関係な取引となってしまいます。
  
  
• 指標発表前から大きく反応しがちで、指標発表後は以前から安定して反応が大きい指標です。指標発表直後1分足の跳ねは16〜45pipsの間に過去71％が収まり、直後11分足値幅は22pips以下に過去62％が収まっています。

過去の傾向に基づく具体的な取引方針は�V節末尾に記載しています。
本指標に関する説明と上記結論の論拠を以下に示します。



以下、事前差異（＝市場予想ー前回結果）と事後差異（＝発表結果ー市場予想）と実態差異（発表結果ー前回結果）の関係を多用します。差異がプラスのとき陽線・マイナスのとき陰線と対応していれば、反応が素直だと言うことにします。


他の主要国ではCPI・RPI・PPIを別々に発表しますが、英国は同時に発表しています。

CPIは消費者の製品・サービス購入価格を指数化したものです。RPIは（ざっくり言えば）CPIに住宅費を加えた指数で、CPIよりも数値が高くなります。PPIは生産者の出荷価格を指数化したものです。そして、コア指数は価格変動の激しいエネルギー・食品・タバコ・アルコールを除いた数値を指しています。
エネルギー・食品はわかりますが、タバコ・アルコール類を除外というのが英国独特で理由がわかりません。

本指標の意義は、BOE（英中銀）の金融政策に影響を与えることだと言われています。BOEは年2％以上というインフレターゲットを設定しているためです。このターゲットとはCPI前年比のことです。がしかし、過去のBOE金融政策変更時と見比べてターゲットに対する一貫した姿勢は見出せない気がします。
例えば、2011年頃にはCPI前年比が5.2％に達しても、BOEは政策金利を変更しませんでした。当時の政策金利は0.5％でした。その後、ブリグジット投票後の2016年8月にBOEは政策金利を0.25％に下げました。このときのCPI前年比は0.6％でした。2017年11月に政策金利を0.50％に引き上げたときのCPI前年比は3.1％でした。

つまり、この間に政策変更しなかったことも政策変更したことも、インフレターゲットなんて関係なかった訳です。過去の傾向を見る限り、そんなターゲットよりも優先すべき事情に基づいてBOEは金融政策を変更しているようです。それなのに、本指標発表前後の解説記事の多くは、物価指標の良し悪しを先々の金融政策の見通しと絡めていることが多いようです。

物価が中銀政策に影響しないとは言いません。けれども、過去のBOE政策変更は、物価がインフレターゲットから逸脱した時期や程度と一貫した関係を見出せません。それでも、後記詳述する反応分析を見る限り、本指標結果が金融政策に絡むと見なして、反応方向と程度を見込んでおくことが必要です。


前月比・前年比・コア前年比の市場予想と発表結果の推移を下図に示します。


前月比（青●）は毎年1月に悪化します。
前年比（緑●）は2015年11月集計分以降プラス転換し、2018年11月集計分で＋3.1％まで上昇し、その後は高い水準でやや低下しています。
コア前年比（橙●）の上昇は、2015年6月集計分をボトムに始まり、2016年10月集計分から上昇が加速し、2017年8月集計分〜2018年1月集計分までが＋2.7％のピークに達しています。


事前差異は、前年比の事前差異、という判別式を用います。
この判別式の解の符号（プラスが陽線、マイナスが陰線）と直前10-1分足の方向一致率は45％です。

次に、事後差異は、2✕前月比の事後差異＋1✕前年比の事後差異、という判別式を用います。
この判別式の解の符号と直後1分足の方向一致率は69％です。本指標は、市場予想に対する発表結果の良し悪しにかなり素直に反応します。

そして、実態差異は、コア前年比の実態差異、という判別式を用います。
この判別式の解の符号と直後11分足の方向一致率は56％です。

RPIやPPIは、CPIが市場予想通りだったときしか反応方向に影響しないため、判別式に含みません。また、RPIやPPIがどうあれ、指標発表前後10分間の方向がどちらになるかわかりません。
RPIやPPIを判別式に含まない結果、事前差異が0でなかったことは31回（有効率67％）、事後差異が0でなかったことは35回（同78％）、実態差異が0でなかったことは34回（有効率76％）です。


下図はEURGBPの月足終値の推移です。


大きな上下動でEURGBPとCPI前年比は似ているにせよ、毎月の上下動となると両者は違います。特に最近は、月足終値で見る限りほぼ一定です。今は多少のGBP高やGBP安がCPIの上下動と一致するはずありません。



分析は、反応程度の大きさだけを取り上げる方法と、反応方向だけを取り上げる方法と、指標発表後の程度や方向を示唆する予兆がないか、について行います。


過去の4本足チャートの各ローソク足平均値とその分布を下表に纏めておきます。


指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足順跳幅は過去平均で30pipsです。大きく反応する指標です。
順跳幅・値幅の分布を見ると、指標発表後の反応が平均値の2倍を超えることが他の指標より多いようです。


2015年以降の反応平均値の推移を下図に示します。


全体的には以前から一貫して反応が大きな指標です。2018年はほぼ過去平均と同程度の反応となっています。
一方、同じ期間の指標差異を下図に示します。


右端の全平均をご覧ください。事後差異が最も小さく、指標推移の割に市場予想の精度が高いことがわかります。


個別反応分析は、勝率よりも期待値を重視して取引するための分析です。合理的とは言えるものの、例え連敗が続いてもずっと同じやり方で取引を続ける不屈さが必須です。

多くの指標では、事後差異と直後1分足の方向一致率が高くなりがちなことがわかっています。方向一致率さえ高ければ、指標結果の良し悪しを事前に分析する意義がありますが、そうでなければ事前に指標結果の良し悪しを分析しても、取引を行う上で役に立ちません。
また、事後差異の大きさと直後1分足値幅が比例的（相関が強い）になる指標は限られています。相関が強いほど、指標発表後に追撃を続けるべきか逆張りに転じるべきかという判断の確度が高まります。

下図は、事後差異（横軸）と直後1分足終値（縦軸）の関係を示しています。


事後差異がいくらであれ、素直に反応しないことがあることがわかります。
次に、直後1分足終値（横軸）に対する直後11分足（縦軸）を下図に示します。


直後1分足が陽線であれ陰線であれ20pips未満のときは、反転したことも多く追撃できません。


回数反応分析は、何よりも短時間取引で勝率を重視するための分析です。程度を問題にせず、比較対象同士の大小関係や方向一致した回数だけに注目します。けれども、利確や損切のタイミングを見切れないと、分析結果を活かせないという欠点があります。

この分析には、指標一致性分析と反応一致性分析を用います。ともに、程度や平均値を問題にせず、方向が一致した回数のみを扱う分析です。
指標一致性分析は、事前差異・事後差異・実態差異といった各差異の符号（プラスが陽線に対応、マイナスが陰線に対応）が、反応方向のどれだけ一致したかを調べています。反応一致性分析は、先に形成されたローソク足と後で形成されるローソク足の方向一致率を調べています。



事前差異は過去プラス率が71％、と偏りがあります。直後1分足との方向一致率は71％となっており、市場予想が前回結果より良ければ陽線、悪ければ陰線になりがちです。
事後差異と直後1分足の方向一致率は69％で、発表結果の市場予想に対する良し悪しに素直に反応しがちです。

直前10-1分足は過去陽線率が68％、直前1分足は過去陰線率が74％、と偏りがあります。
直後1分足と直後11分足の方向一致率が66％で、あまり高い数字ではありません。

次に、反応性分析を用いて、過去発表後に反応を伸ばしたか否かを調べています。直後1分足と直後11分足の跳幅同士・値幅同士を比べます。この分析も、どの程度反応を伸ばしたかを問題にせず、反応を伸ばした回数だけを取り上げています。


直後1分足と直後11分足の方向一致率は66％です。この66％の方向一致時に、直後11分足跳幅が直後1分足跳幅を超えて反応を伸ばしたことは76％です。
方向一致率が高く、反応を伸ばしているのだから、初期反応方向を確認したら早期追撃開始です。

直後1分足と直後11分足の終値同士を比べると、指標発表から1分が経過してその後も反応を伸ばしたことは32％です。むしろ、指標発表から1分経過すると、直後1分足の値幅を削ったり反転したことの方が多く、逆張りの方が良さそうです。

• 反応は以前から大きいものの、事後差異の大きさとの相関はあまり見受けられません。単に反応が大きいとしか言えません。
  
• 反応方向は全体的に素直なものの、事後差異の大小に関わりなく素直に反応しないことがあります。
  
• 指標発表から1分を過ぎると、そのまま反応を伸ばすことより、直後1分足の値幅を削ったり反転することが多いようです。直後1分足が20pips未満のときは特にそうです。

以下に過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示し、それぞれの期間の取引方針を纏めておきます。


下図は直前10-1分足の始値基準ローソク足です。


直前10-1分足は、過去平均跳幅が13pips、過去平均値幅が8pipsです。跳幅が13pipsということは他の平均的な指標発表直後の反応と同程度が動きます。安易にポジションを持つべきではありません。

直後10-1分足の方向は過去陽線率が68％に達しています。けれども、2018年に入ってからは陽線が4回、陰線が5回となっています。いま、過去陽線率はアテにできません。


次に、下図は直前1分足の始値基準ローソク足です。


直前1分足の過去平均跳幅は9pips、過去平均値幅は6pipsです。陽線側に3〜6pipsの逆ヒゲを形成することが多いようです。

直前1分足の方向は過去陰線率が74％です。
指標発表の1・2分前に陽線側に3pips以上跳ねたらショートをオーダーし、3〜6pipsを利確／損切の目安にしておけば、年間を通して負けることはないでしょう。

注意すべきことは、そのまま発表時刻を跨がないことです。直前1分足と直後1分足の方向一致率は48％で、指標発表直後の反応の大きさを考えたら、アテに出来る確率ではありません。


そして、下図は直後1分足の始値基準ローソク足です。


直後1分足は過去平均跳幅が30pips、同値幅は20pipsです。平均的なヒゲの長さが10pipsにも達しており、追撃開始のタイミングには気を付けないと戻しでやられます。

直後1分足は事前差異との方向一致率が71％です。指標発表直前に事前差異と同じ方向にポジションを取り、指標発表直後の跳ねで利確／損切です。利確／損切の目安は、20pips前後にしておけば良いでしょう。

また、直前10-1分足が20pips以上跳ねたときに直後1分足が同方向に反応したことは71％、直前1分足が10pips以上跳ねたときにその逆方向に直後1分足は反応したことが62％です。但し、いずれもまだ事例数が少ないため、あまり推奨できません。

積極的に追撃するには、直後1分足と直後11分足との方向一致率は66％で、あまりアテに出来ない数字です（それでもほぼ3回に2回が同方向です）。その66％の方向一致時に直後11分足跳幅が直後1分足跳幅を超えたことは76％です。指標発表直後の初期反応方向を見てから追撃するには少し微妙な数字ですが、指標発表から1・2分程度なら追撃しても良いでしょう。
追撃は、初期反応が16pips以下のとき開始して、10〜15pips程度を利確の目安とし、10pipsを損切を目安にしておくと良いでしょう。但し、このポジションは指標発表から1分を過ぎて長く持ちたくありません。


最後に、直後11分足の始値基準ローソク足を下図に示します。


直後11分足の過去平均跳幅は37pips、値幅のそれは22pipsです。平均的なヒゲの長さが15pipsもあることを踏まえると、上手く上下動に乗ることが大切です。

指標発表から1分を過ぎると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が反応を伸ばしていたことは32％（3回に1回）しかありません。逆に言えば、直後1分足跳幅のピーク付近（30pips付近）か、直後1分足終値が付いてから直後1分足終値を超えて反応を伸ばしているときに逆張りした方が勝率が稼げそうです。
但し、逆張りは短時間取引が基本で、それだけに利確・損切の目安も小さく見込んでおきましょう。利確・損切ともに5pips程度と見込んでおきましょう。

• 直前1分足は、指標発表の1・2分前に陽線側に3pips以上跳ねたらショートをオーダーし、3〜6pipsを利確／損切の目安にします。
  
• 指標発表直前に事前差異と同じ方向にポジションを取り、指標発表直後の跳ねで利確／損切です。指標発表直後の跳ねで利確／損切です。
  
• それとは別に、直前10-1分足が20pips以上跳ねたときは指標発表発表直前に同じ方向にポジションをオーダーします。指標発表直後の跳ねで利確／損切です。
  
• 追撃は、初期反応が16pips以下のとき開始して、10〜15pips程度を利確の目安とし、10pipsを損切を目安にしておくと良いでしょう。但し、このポジションは指標発表から1分を過ぎて長く持ちたくありません。
  
• 直後1分足跳幅のピーク付近（30pips付近）か、直後1分足終値が付いてから直後1分足終値を超えて反応を伸ばしているときは、逆張りした方が勝率が稼げそうです。但し、逆張りは短時間取引が基本で、それだけに利確・損切の目安も小さく見込んでおきましょう。利確・損切ともに5pips程度と見込んでおきましょう。

本指標の特徴は以下の通りです。
これら特徴を踏まえた取引を行うか、その日の値動きが異常なら取引を止めるかがベターな選択と考えています。少なくとも過去の傾向に反した取引方法は、長い目で見ると勝率をさげてしまいがちです。

• 他の主要国ではCPI・RPI・PPIを別々に発表しますが、英国は同時に発表しています。指標発表後の反応方向は、CPI前月比＞CPI前年比、の順に、市場予想との差異の大きさと方向の影響を受けます。
  
  
• RPIやPPIは、CPIが市場予想通りだったときしか反応方向に影響しません。また、RPIやPPIがどうあれ、指標発表前後10分間の方向がどちらになるかわかりません。
  その結果、3回に1回〜4回に1回程度は、前回結果・市場予想・発表結果と無関係な取引となってしまいます。
  
  
• 指標発表前から大きく反応しがちで、指標発表後は以前から安定して反応が大きい指標です。指標発表直後1分足の跳ねは16〜45pipsの間に過去71％が収まり、直後11分足値幅は22pips以下に過去62％が収まっています。

下表は、適宜、最新のものに差替えを行っていきます。

取引成績は、この分析に記載方針に沿って実際に取引を行った結果だけを纏めています。実際に取引した結果以外は、例え事前方針が妥当だったとしてもここには含みません。また、事前方針に挙げていない取引（方針外取引）の成績は、この表には含めていません。

実際の取引は、例え結果的に陽線だったとしても終値1秒前まで長い陰線側へのヒゲをずっと形成していたりします。そういった場合、事前のその期間の取引方針がロングが正解かショートが正解か、わかりません。実際の取引で利確できたか損切せざるを得なかったかだけが公平な判定基準だと言えます。そして、方針外取引をここに含めると、事前分析の有効性が後日検証できなくなってしまいます。

取引方針の記述を、勝ちやすく・分析結果を誤解しにくく・自己裁量部分がわかるように、進歩・改善していくしかありません。記述はがんじがらめ過ぎても取引がうまくいきません。その兼ね合いが難しいので、試行錯誤しています。




本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。


有名なFX会社ですが、スプレッドは新興FX会社に引けを取らない最狭水準です。
口座開設時のキャッシュバックだけでなく、取引量に応じたキャッシュバックや食品プレゼントがある点が特徴です。

ダウは大きく下げ、米副大統領も来日しています。JPYとUSDが買われておりVIXも20超で、選挙前のリスクオフに戻ったみたいです。

今週は本日から英国指標発表が雇用・物価・小売と続きます。いずれも大きく反応する指標なので、これらでGBP下げを加速する結果がでそうな指標を探しています。


本日は、

18:30　9月・10月集計分英国雇用統計
19:00　11月集計分独国ZEW景況感調査
が発表されます。


英国雇用統計は、取引が難しい指標です。発表前は失業率の事前差異に、発表後は平均所得と失業率の事後差異に注目しましょう。

市場予想（前回結果）
・平均所得（含ボーナス）前年比＋3.0％（＋2.7％）
・失業率4.0％（4.0％）
失業率市場予想は前回結果と同値のため、事前差異判別式の解は0となります。市場予想は発表まで改訂されることがあるので、指標発表前にもう一度確認しましょう。

なお、翌14日発表予定のCPI前年比市場予想は＋2.5％（前回＋2.4％）です。最新の実質所得見込みは、平均所得前年比の事前差異ーCPI前年比の事前差異、となりますが、この式の解と直前10-1分足の方向には相関がありません。最新実質所得見込みと直後1分足の相関が認められるのは、平均所得前年比の事後差異ーCPI前年比の事前差異、です。

過去反応平均順跳幅／値幅pips（2018年平均pips）：GBPJPY
・直前10-1分足14／11（14／9）
・直後1分足29／21（24／19）
・直後11分足38／26（35／24）
多くの指標で2018年に入ってからの反応は小さくなっていますが、本指標は違います。指標発表前から、そんじょそこらの米国指標より大きく動くのでご注意ください。

過去傾向に基づく取引方針
・直前10-1分足は事前差異と逆方向にオーダーし、利確／損切の目安は10pipsです。事前差異が0のときは取引を見合わせます。
・直前1分足は事前差異と同じ方向に3pipsを狙い、指標発表の5秒前にはポジション解消しておきましょう。事前差異が0のときは取引を見合わせます。
・直前1分足跳幅が10pips以上に達したら、指標発表前にそれとは逆方向にオーダーし、指標発表直後の跳ねで利確／損切です。但し、直後1分足順跳幅の過去平均は30pips近くあります。相応の覚悟はしておきましょう。
・指標発表直後の追撃は短時間が良いでしょう。既に跳ねてから追撃することになるので、あまり欲張らないことが肝心です。反応が小さいときは反応を伸ばさないことが多い指標です。
・再追撃を行うのは、事後差異がプラスか△2未満のとき、あるいは、直後1分足値幅が20pips以上のときです。既に直後1分足が20pipsも反応してから再追撃を行うのは不安があります。でも、利確／損切の目安5pipsとすると、直後1分足値幅20pips以上で再追撃を行う方が、同20pips未満で再追撃を行うときより勝率が稼げます。
・直後1分足跳幅が40pipsに達したら再追撃し、直後11分足終値がつく頃の利確を狙います。「抜けたら追う」べき閾値が、直後1分足跳幅40pips付近にあります。反応が大きいときの追撃のため、半値戻しでナンピンを1回だけ許容するか、半値戻しで損切を予め決めておいた方が良いでしょう。但し、ナンピン実施時の損切は確実に行うようにしましょう。


独国ZEW景況感調査は、多くの指標解説で期待指数に注目が集まるように誘導されています。けれども、指標発表直後の反応方向との一致率が高いのは現況指数の方です。現況指数の事後差異（発表結果ー市場予想）と直後1分足の方向一致率は66％です。期待指数のそれは56％です。

市場予想（前回結果）
・期待指数△24.2（△24.7）
・現況指数＋65.0（＋70.1）

過去反応平均跳幅／値幅pips（2018年平均pips）
・直前10-1分足7／4（6／2）
・直後1分足7／5（6／4）
・直後11分足13／8（13／8）
最近（2018年）の反応は小さくなっています。

過去傾向に基づく取引方針
・直前1分足はショートをオーダーします。
・直後1分足は、直前10-1分足が10pips以上跳ねたときは、指標発表直前にその方向にオーダーします。跳ねなかったら指標発表直前に直前1分足と逆方向にポジションをオーダーし、発表直後の跳ねで利確／損切です
・追撃は初期反応方向を確認したら早期追撃開始です。
・再追撃は、直前10-1分足が10pips以上跳ねたら、直後1分足終値がついた段階で、逆張りをオーダーします。


以下、11月13日23時頃に追記しています。

英国雇用統計は、予想に対し悪化、前回に対し改善、となりました。反応は陰線でした。


取引結果を下表に纏めます。


背景が黄色の列は方針外取引です。
本ブログ開始以降の本指標取引成績を下表に纏めておきます。今回は1枚当たり3000円強の利確でしたが、そのほとんどは方針外取引だったため、それはこの成績表には含めていません。



ZEWは、英国雇用統計のGBP追いに注力していたため、取引していません（どうせZEWの反応は小さい、と思っていたから）。
指標結果は悪化だったものの、反応は発表と同時に陰線側に跳ねたものの数秒後には戻し始め、直後1分足は陽線で終わりました。がしかし、やはり過去の傾向通り、すぐにまた陰線側に転じました。


指標発表時刻を跨ぐポジションは、直前1分足と逆方向にオーダーなのでロングをしていなければいけません。けれども、上記のように陰線側への跳ねは数秒間だけで、この間に損切することになっていたと思われます。よって判定は「✕」です。

追撃方針は、直後1分足が陽線だったことから「〇」にも思えます。がしかし、上記のように数秒間だけの陰線側への跳ねの最中に追撃していたら、1分過ぎまで陰線側に再反転していないので「✕」です。この方針では勝てなかったと思います。


本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
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英国雇用統計の指標発表前後の反応分析には、
�@ ボーナスを含む平均所得前年比
（以下「平均所得」と略記）
�A ILO方式集計失業率（以下「失業率」と略記））
を用います。求職者給付受給者数 の対前月増減（以下「受給者数増減」と略記）は用いません。

本稿は、過去の指標結果と反応方向の関係を分析することによって、本指標発表前後のGBPJPY取引に役立つ特徴を見出すことがテーマです。
なお、この分析の調査範囲は2014年12月集計分〜2018年9月集計分（同年10月発表分）の45回分です。

今改訂では判別式を変更しました。


結論から述べます。本指標の特徴は以下の通りです。
以下の特徴を踏まえた取引を行うか、その日の値動きが異常なら取引を止めるかがベターな選択と考えています。少なくとも過去の傾向に反した取引方法は、長い目で見ると勝率をさげてしまいがちです。

• 反応は大きくちょっと個性的な指標です。他の指標と同じように取引に臨んでも勘やセンスでは勝ちにくい特徴がいくつかあります。
  ご注意ください。初心者やアマチュアには事前取引方針が必須の動きをしがちです。
  
  
• まず、雇用統計では受給者数増減に注目が集まりがちです。けれども、本指標発表時の過去実績を見ると、受給者数増減の反応方向への影響はほぼありません（あっても、何度かの発表で影響がキャンセルされます）。
  本指標は、発表前は失業率の事前差異に、発表後は平均所得と失業率の事後差異に注目した方が良いでしょう。
  
  
• 次に、指標発表後に追撃しても良いのは、事後差異がプラスか△2未満のとき、あるいは、直後1分足値幅が20pips以上のときです。更に、抜けたら追うべき閾値が直後1分足40pips付近にあります。
  反応が小さいときに追撃を控えて大きいときに追撃を行う指標だという点が、初心者やアマチュアの判断を間違わせがちです。反応が大きいときに追撃を行う以上、一時的な戻しも大きくなりがちです。損切に躊躇する人は、この指標で中長期的に勝つことが難しいでしょう。

過去の傾向に基づく具体的な取引方針は�V節末尾に記載しています。
本指標に関する説明と上記結論の論拠を以下に示します。



以下、事前差異（＝市場予想ー前回結果）と事後差異（＝発表結果ー市場予想）と実態差異（発表結果ー前回結果）の関係を多用します。差異がプラスのとき陽線・マイナスのとき陰線と対応していれば、反応が素直だと言うことにします。


日欧を除く主要国では、雇用統計発表直後の反応が他の指標発表時よりも大きくなる傾向があります。
主要国中銀の多くは、法的ミッションとして雇用の最大化が課されています。そのため、雇用者数（あるいは失業保険申請件数）と失業率が発表される雇用統計は、中銀政策に直結する指標と位置付けられ、反応も大きくなりがちです。

けれども、ここ数年は雇用統計が別の側面を持ち始めました。被雇用者の平均所得（賃金）が物価上昇を上回らないと、消費（経済成長）に繋がらないことが重視されています。その結果、雇用者数の増減は、相対的に反応方向への影響力が弱まっています。影響力がなくなったのではなく弱まったという点で、指標結果への解釈がややこしくなり、発表後のチャートの動きもややこしくなっています。

英国雇用統計でも平均所得は注目されています。
ざっくりとキリの良い数字で英国の賃上げ状況を具体的にイメージするなら、昨年の年収1200万（600万）に対して賃金が1％（2％）上昇すると、今年の月給は昨年より毎月1万円増えるということです。
なお、この水準は日本のバブル末期（1990年頃）の状態とほぼ同じです。


英国における平均所得と物価上昇（CPI前年比）の関係を下図に示します。縦軸は、同月集計分の家計の実質所得の伸び（＝平均所得発表値ーCPI前年比発表値）を表しています。


2016年以前は家計の実質所得はプラスが続いていたものの、2017年以降はその関係が逆転しました。2018年に入ってからはプラスになったりマイナスになったり安定していません。多くの解説記事では、中長期的に実質所得減少に向かうとの予想が多いようです。

さて、実質所得の増減こそ消費の増減に繋がると見なす人が多ければ、指標発表直後の反応方向もそれに従うはずです。けれども、英国指標発表日程では、平均所得の前々月分が発表されてから、後日CPI前年比の前月分が発表されます。平均所得前々月分が発表されるときには、CPI前年比の前月分の市場予想が出始めています。チャートは既に過去の結果については織込済です。
ならば、平均所得発表時点においては、前々月集計分の平均所得事後差異（＝発表結果ー市場予想）と前月集計分のCPI前年比事前差異（＝市場予想ー前回結果）の差が、実質所得増減を示す最新値となるはずです。

この関係を下図に示します。


この図は、雇用統計で受給者数よりも平均所得への関心が高まった最近だけでなく、調査期間全体の直後1分足値幅の分布を示しています。
この図から、最新の実質所得の増減が雇用統計発表直後の反応方向に以前から影響していたことが読み取れます。受給者数増減や失業率の発表結果の良し悪しが、ここに含まれていないことがポイントです。


過去の平均所得の推移から見ていきましょう。

平均所得の市場予想と発表結果の関係は、やや市場予想後追い型の気配があります。
市場予想後追い型とは、市場予想の方が発表より先に行われているのに、市場予想と発表結果を同じグラフにプロットして後から見比べると、市場予想の方が発表結果を追いかけるようになっているような型を言います。

数えてみましょう。
計数ルールは、発表結果が前回結果より下がった／上がったときに、市場予想が発表結果以上／以下ならば1回とカウントします。発表結果と前回結果が同値の場合は計数に含めないことにします。
下図をご覧ください。市場予想が赤い「●」のときが、このルールに反する（後追いしていない）ドットです。


結果は、45回のうち僅か3回しか例外（後追いとは言えない例）がありません。
本当にばっかばかしくて下らなくても、経済指標発表結果が市場予想を上回りはしない／下回りはしないを、これほど外さない予想法があるでしょうか。
何かアホらしくて、真面目に指標の勉強なんかする気が起きなくなってしまうような話です。でも構いません。FXで勝つことだけが目的であり、イギリス人の給料が物価よりも早く上がるか下がるかより、我々には優先すべきことがあるのです。


次に失業率の推移を見てみましょう。


先の平均所得のあほらしい分析と同様に、イギリス人が一人残らず失業したって関係ありません。我々にはFXで勝つという小さな小さな目的があるのです。
数えるまでもなく、失業率の推移は市場予想先行型です。なぜか、失業率は市場予想ほど改善／悪化しないことが多い訳です。

数えてみると、45回のうち僅か4回しか例外（先行とは言えない例）がありません。
計数ルールは、発表結果が前回結果より下がった／上がったときに、市場予想が発表結果以下／以上ならば1回とカウントします。発表結果と前回結果が同値の場合は計数に含めないことにします。
上図において、市場予想が赤い「●」のときが、このルールに反する（先行していない）ドットです。


最後に、分析対象ではありませんが、受給者数増減です。


これもまた、市場予想後追い型です。


平均所得・失業率・受給者数のそれぞれについて、各差異と各ローソク足の方向一致率を求めます。下表1行1列は、平均所得について事前差異と直前10-1分足の方向一致率が過去59％だった、と読みます。


上表から、平均所得は事後差異と直後1分足の相関が高く、失業率は各差異と各ローソク足の全てに相関が高く、受給者数増減は事前差異と直前10-1分足の相関が高いことがわかります。

これらのことから、事前差異判別式は

• 1✕失業率の事前差異

とすると、直前10-1分足との方向一致率が20％（不一致率80％）となります。失業率の市場予想が前回結果から変化するときのみ、判別式は有効となります。

事後差異判別式は、

• 2✕平均所得の事後差異ー1✕失業率の事後差異

とします。このとき、事後差異判別式の解の符号と直後1分足は方向一致率が85％となります。
平均所得だけの判別式だと過去11回が事後差異0となります（判定不能頻度24％）。失業率も判別式に加えることで、判別式の解が0だったことは5回に減らせます（判定不能頻度11％）。

実態差異判別式は、

• 2✕平均所得の実態差異ー1✕失業率の実態差異

とします。
実態差異と直後11分足の方向一致率は58％しかなく、それなら事後差異と直後11分足の方向一致率74％の方がアテになります。


本稿では行いません。

• 雇用統計では受給者数増減に注目が集まりがちです。がしかし、本指標発表時の過去実績は、平均所得と失業率に注目すべきです。
  
• 平均所得とCPI前年比の差は実質所得の伸びを表します。当月発表の平均所得の事後差異と、本指標より後で発表されるCPI前年比の事前差異の差は、最新の実質所得の伸び（の見通し）と考えられます。
  この最新の実質所得の伸びは、過去に直後1分足との方向一致率が高いことがわかっています。
  
• 本指標結果の良し悪しと発表直後の反応方向を比べる限り、指標発表前は失業率の事前差異に、指標発表後は平均所得と失業率の事後差異に注目した方が良いでしょう。

分析は、反応程度の大きさだけを取り上げる方法と、反応方向だけを取り上げる方法と、指標発表後の程度や方向を示唆する予兆がないか、について行います。


過去の4本足チャートの各ローソク足平均値とその分布を下表に纏めておきます。


指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足順跳幅は過去平均で29pipsです。大きく反応する指標です。
順跳幅・値幅の分布を見ると、指標発表後の反応が平均値の2倍を超えることが他の指標より多いようです。


2015年以降の反応平均値の推移を下図に示します。


2015年は別格として、それ以降も安定して反応が大きい指標であることが、この図からわかります。
その2015年は、事後差異・実態差異が大きかったため反応が大きかった、と考えられます。


事前差異判別式は失業率しか扱わないため、解が0の月も多くなっています。
過去平均で事後差異0.1あたり直後1分足7pips、2018年は事後差異0.1あたり直後1分足10pipsの反応となっています。


個別反応分析は、勝率よりも期待値を重視して取引するための分析です。合理的とは言えるものの、例え連敗が続いてもずっと同じやり方で取引を続ける不屈さが必須です。

多くの指標では、事後差異と直後1分足の方向一致率が高くなりがちなことがわかっています。方向一致率さえ高ければ、指標結果の良し悪しを事前に分析する意義がありますが、そうでなければ事前に指標結果の良し悪しを分析しても、取引を行う上で役に立ちません。
また、事後差異の大きさと直後1分足値幅が比例的（相関が強い）になる指標は限られています。相関が強いほど、指標発表後に追撃を続けるべきか逆張りに転じるべきかという判断の確度が高まります。

下図は、事後差異（横軸）と直後1分足終値（縦軸）の関係を示しています。


事後差異が△0.2〜0の間は素直に陰線で反応するとは言えません。
次に、直後1分足終値（横軸）に対する直後11分足（縦軸）を下図に示します。


回帰式（赤線）の傾きは1.15で、平均的には反応を伸ばしていることがわかります。対角線（黒斜線）を見ると、直後1分足が陽線であれ陰線であれ、値幅20pips以下のときは、直後11分足が反転したり直後1分足の値幅を削ったことも多いようです。


回数反応分析は、何よりも短時間取引で勝率を重視するための分析です。程度を問題にせず、比較対象同士の大小関係や方向一致した回数だけに注目します。けれども、利確や損切のタイミングを見切れないと、分析結果を活かせないという欠点があります。

この分析には、指標一致性分析と反応一致性分析を用います。ともに、程度や平均値を問題にせず、方向が一致した回数のみを扱う分析です。
指標一致性分析は、事前差異・事後差異・実態差異といった各差異の符号（プラスが陽線に対応、マイナスが陰線に対応）が、反応方向のどれだけ一致したかを調べています。反応一致性分析は、先に形成されたローソク足と後で形成されるローソク足の方向一致率を調べています。



事前差異判別式の解は失業率しか扱っておらず、失業率は市場予想先行型のためマイナス率が100％となっています。
事後差異・実態差異判別式は、市場予想後追い型の平均所得の係数が失業率の係数より大きいため、過去プラス率・過去陽線率が高くなっています。

事前差異は直前10-1分足との方向一致率が20％（不一致率80％）です。事後差異は直後1分足・直後11分足との方向一致率が各85％・74％です。
指標発表前のローソク足方向は、指標発表直後のローソク足方向を示唆していません。

次に、反応性分析を用いて、過去発表後に反応を伸ばしたか否かを調べています。直後1分足と直後11分足の跳幅同士・値幅同士を比べます。この分析も、どの程度反応を伸ばしたかを問題にせず、反応を伸ばした回数だけを取り上げています。


直後1分足と直後11分足との方向一致率は82％です。指標発表直後は、暫く同じ方向に反応を伸ばすと信じるしかありません。82％の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは67％です。

指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは50％です。指標発表後の反応が伸びるか伸びないかは半々なので、しつこい追撃には向いていません。

• 指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足順跳幅は過去平均で29pipsです。過去平均で事後差異0.1あたり直後1分足7pips、2018年は事後差異0.1あたり直後1分足10pipsの反応となっています。
  
• 事後差異が△0.2〜0の間は素直に陰線で反応するとは言えません。
  また、直後1分足が陽線であれ陰線であれ、値幅20pips以下のときは、直後11分足が反転したり直後1分足の値幅を削ったことが多いようです。指標発表後の追撃が難しい指標です。
  
• 直後1分足と直後11分足の方向一致率は82％で、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは67％です。直後1分足と直後11分足の終値同士だと、同じ方向に反応を伸ばしていたことは50％まで下がります。
  やはり追撃には向かない指標です。

以下に過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示し、それぞれの期間の取引方針を纏めておきます。


下図は直前10-1分足の始値基準ローソク足です。


直前10-1分足は、過去平均順跳幅が14pips、同値幅が11pipsです。この反応程度は、平均的な指標発表後と同程度です。指標発表前であっても、安易にポジションを取るべきではありません。

直前10-1分足は、事前差異との方向一致率が20％（不一致率80％）です。事前差異判別式は、失業率だけを扱うため、失業率の市場予想が前回結果と差があるときのみ、その差の符号と逆方向にポジションをオーダーします。利確／損切の目安は10pipsとしておけば良いでしょう。
陰線側に反応する場合は、長いヒゲが目立つので注意しましょう。

なお、直前10-1分足跳幅が20pips以上だったことは過去9回（頻度20％）あります。けれども、この9回の直前10-1分足と直後1分足の方向は一致したことが4回です（一致率44％）。つまり、直前10-1分足が大きく跳ねたからと言って、そのことが直後1分足の方向を示唆しているとは言えません。
慌ててつられないようにしましょう。


次に、下図は直前1分足の始値基準ローソク足です。


この期間の反応程度は過去平均順跳幅が7pips、同値幅が5pipsです。
過去の陰線率が64％あるものの、最近は陰線よりも陽線になることが多くなっています。

直前1分足は、事前差異との方向一致率が80％に達しています。利確／損切の目安を3pipsとし、指標発表の5秒前にはポジション解消しておきましょう。発表時刻のせいか、出先でスマホ取引だと決済に時間がかかることが多い気がします。


そして、下図は直後1分足の始値基準ローソク足です。


直後1分足は過去平均順跳幅が29pips、同値幅が21pipsです（2018年は各24pips・19pips）。

直前1分足跳幅が10pips以上だったことは過去12回（頻度27％）あります。この12回の直前1分足と直後1分足の方向は4回（33％）しか一致していません。つまり、直前1分足が大きく跳ねたときは、直後1分足は反対方向に反応しがちです。
よって、直前1分足跳幅が10pips以上に達したら、指標発表前にそれとは逆方向にオーダーし、指標発表直後の跳ねで利確／損切です。
がしかし、直後1分足順跳幅の過去平均は30pips近くあります。相応の覚悟はしておきましょう。反応の大きさと、抜けたら追うべき閾値が存在する指標なので、外したときの損切は必須です。
このポジションの過去実績は発生頻度27％で勝率67％です。つまり、この方法で1度負けると、それを取り返すため同じ方法で2度勝つまで6・7か月を要します。
私のように同じ方法でずっと取引しない人には、サインがあってもあまりポジション取得を勧められません。

追撃は指標発表後に短時間が良いでしょう。既に跳ねてから追撃することになるので、あまり欲張らないことが肝心です。
直後1分足と直後11分足との方向一致率は82％です。指標発表直後は、暫く同じ方向に反応を伸ばすと信じるしかありません。82％の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは67％です。がしかし、指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは50％です。指標発表後の反応が伸びるか伸びないかは半々なので、しつこい追撃には向いていません。


最後に、直後11分足の始値基準ローソク足を下図に示します。


直後11分足の過去平均順跳幅は38pips、同値幅は26pipsです（2018年は各35pips・26pips）。平均的なヒゲが10pipsぐらい、という目安は覚えておきましょう。

先に注意点です。
事後差異が△0.2〜0の間は素直に陰線で反応するとは言えません。また、直後1分足が陽線であれ陰線であれ値幅20pips以下のときは、直後11分足が反転したり直後1分足の値幅を削ったことが多いようです。これらの場合、再追撃は諦めましょう。
再追撃を行うのは、事後差異がプラスか△2未満のとき、あるいは、直後1分足値幅が20pips以上のときです。既に直後1分足が20pipsも反応してから再追撃を行うのは不安があります。でも、利確／損切の目安5pipsとすると、直後1分足値幅20pips以上で再追撃を行う方が、同20pips未満で再追撃を行うときより勝率が稼げます。

また、直後1分足跳幅が40pips以上だったことは過去11回（頻度24％）あります。
この11回の直後1分足値幅は平均40pipsで、直後11分足値幅は平均52pipsです。直後1分足跳幅が大きいときは、平均的にヒゲが短く、なるべく早く追撃に参加しても直後11分足の終値がつく頃までに反応を伸ばしがちなようです。
pips平均でなく回数を見てみると、直後1分足跳幅が40pips以上だったときに、直後1分足終値よりも直後11分足終値が伸びていたことは、11回のうち8回（73％）です。いわゆる「抜けたら追う」べきポイントが直後1分足跳幅40pips以上と考えておけば良いでしょう。

• 直前10-1分足は事前差異と逆方向にオーダーし、利確／損切の目安は10pipsです。
  
• 直前1分足は事前差異と同じ方向に3pipsを狙い、指標発表の5秒前にはポジション解消しておきましょう。
  
• 直前1分足跳幅が10pips以上に達したら、指標発表前にそれとは逆方向にオーダーし、指標発表直後の跳ねで利確／損切です。
  但し、直後1分足順跳幅の過去平均は30pips近くあります。相応の覚悟はしておきましょう。
  
• 指標発表直後の追撃は短時間が良いでしょう。
  既に跳ねてから追撃することになるので、あまり欲張らないことが肝心です。反応が小さいときは反応を伸ばさないことが多い指標です。
  
• 再追撃を行うのは、事後差異がプラスか△2未満のとき、あるいは、直後1分足値幅が20pips以上のときです。既に直後1分足が20pipsも反応してから再追撃を行うのは不安があります。でも、利確／損切の目安5pipsとすると、直後1分足値幅20pips以上で再追撃を行う方が、同20pips未満で再追撃を行うときより勝率が稼げます。
  
• 直後1分足跳幅が40pipsに達したら再追撃し、直後11分足終値がつく頃の利確を狙います。「抜けたら追う」べき閾値が、直後1分足跳幅40pips付近にあります。
  反応が大きいときの追撃のため、半値戻しでナンピンを1回だけ許容するか、半値戻しで損切を予め決めておいた方が良いでしょう。但し、ナンピン実施時の損切目安が30pipsを超えると、長期的にも勝てなくなる期待的中率であることをお忘れなく。

本指標の特徴は以下の通りです。
これら特徴を踏まえた取引を行うか、その日の値動きが異常なら取引を止めるかがベターな選択と考えています。少なくとも過去の傾向に反した取引方法は、長い目で見ると勝率をさげてしまいがちです。

• 反応は大きく個性的な指標です。他の指標と同じように取引に臨んでも勘やセンスでは勝ちにくい特徴がいくつかあります。
  ご注意ください。
  
  
• まず、雇用統計では受給者数増減に注目が集まりがちです。けれども、本指標発表時の過去実績を見ると、受給者数増減の反応方向への影響はほぼありません（あっても、何度かの発表で影響がキャンセルされます）。
  本指標は、発表前は失業率の事前差異に、発表後は平均所得と失業率の事後差異に注目した方が良いでしょう。
  
  
• 指標発表後に追撃しても良いのは、事後差異がプラスか△2未満のとき、あるいは、直後1分足値幅が20pips以上のときです。更に、抜けたら追うべき閾値が直後1分足40pips付近にあります。
  反応が小さいときに追撃を控えて大きいときに追撃を行う指標だという点が、初心者やアマチュアの判断を間違わせがちです。反応が大きいときに追撃を行う以上、一時的な戻しも大きくなりがちなので、ナンピンを半値戻しで1度だけと決めておくことや、損切実施の目安を少し大きめに見立てて着実に行うことは必須です。
  損切に躊躇する人は、この指標で中長期的に勝てません。

下表は、適宜、最新のものに差替えを行っていきます。

取引成績は、この分析に記載方針に沿って実際に取引を行った結果だけを纏めています。実際に取引した結果以外は、例え事前方針が妥当だったとしてもここには含みません。また、事前方針に挙げていない取引（方針外取引）の成績は、この表には含めていません。

実際の取引は、例え結果的に陽線だったとしても終値1秒前まで長い陰線側へのヒゲをずっと形成していたりします。そういった場合、事前のその期間の取引方針がロングが正解かショートが正解か、わかりません。実際の取引で利確できたか損切せざるを得なかったかだけが公平な判定基準だと言えます。そして、方針外取引をここに含めると、事前分析の有効性が後日検証できなくなってしまいます。

取引方針の記述を、勝ちやすく・分析結果を誤解しにくく・自己裁量部分がわかるように、進歩・改善していくしかありません。記述はがんじがらめ過ぎても取引がうまくいきません。その兼ね合いが難しいので、試行錯誤しています。




本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。


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