FX用経済指標分析

2017年2月14日16:00に欧州経済指標「独国四半期GDP（季調済）速報値」の発表が行われます。今回の発表は、2016年10-12月期の速報データとして公表されます。

以下にポイントを整理しておきます。

• 過去の傾向から言って、本指標は発表結果が良くても悪くても、反応方向に規則性がありません。むしろ、指標結果がどうであれ、少なくとも過去12回の発表では、発表直前・直後といったタイミングによって反応方向に偏りが見受けられます。
  
• 反応一致性分析に依れば、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率は20％（不一致率は80％）となっています。そして、直前1分足の陰線率は82％です。よって、直前10-1分足は陽線となる公算が高い、と予想されます。
  直前10-1分足跳幅・値幅の過去平均値はそれぞれ9pips・5pips、直前1分足のそれらは4pips・2pipsです。
  
• 反応一致性分析の結果に依れば、直後1分足は陽線率が75％となっています。そして、直後1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ9pips・6pipsとなっています。
  
• 直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ17pips・12pipsとなっています。
  過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は92％にも達しています。そして、それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは73％となっています。

以下の「�T.調査」「�U.分析」は事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。

残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。


本項は指標発表前に事前投稿しています。調査は過去2年ぐらいは遡って行っているため、主要な傾向は最終更新日から数か月ぐらいは同じだと言えます。

【1. 指標概要】

GDPの意味についての説明は不要だと思います。独国GDPはEUの約3割を占め、世界的には日本に次いで4位となっています。
にも関わらず、反応は（少なくとも過去12回の発表では）発表直前・直後といったタイミングによって反応方向に偏りが見受けられます。GDP速報値の発表であるにも関わらず、その改善・悪化が関係ないように反応するように見受けられる、という不思議な指標です。



本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2013年1-3月以降前回発表までの12回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は9pipsとなっています。そして、平均値である11pipsを超えたことは42％です。調査期間中、最も反応が大きかったときは21pipsでした。


本指標の過去の動きを下図に示します。


前期比は2014年4-6月期にマイナスとなって以降、プラスが続いています。その結果、前年比も着実に伸びており、まもなく2.0％に近づいています。
ちなみに、前回の前年比1.7％は5年ぶりの良い数字だったようです。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。


直前10-1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ9pips・5pipsとなっています。
後記する反応一致性分析に依れば、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率は20％（不一致率は80％）となっています。そして、直前1分足の陰線率は82％です。
よって、直前10-1分足は陽線となる公算が高い、と予想されます。


直前1分足の陰線率は82％となっています。そして、直前1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ4pips・2pipsとなっています。


後記する反応一致性分析の結果に依れば、直後1分足は陽線率が75％となっています。そして、直後1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ9pips・6pipsとなっています。


直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ17pips・12pipsとなっています。
過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は92％にも達しています。そして、それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは73％となっています。


本指標前回発表後のロイター記事（2017年1月13日、ベルリン発）に依れば、前回発表の「速報値は前年比1.9％増と、5年ぶりの大きな伸び」となっていたそうです。
定性的な説明としては「同国経済成長は、主要な貿易相手国や新興国からの外需が減る一方で、個人消費の拡大や移民や難民への支援増加による恩恵を受けている」ため、という理由を挙げています。
定量的な説明としては「（内訳が）個人消費が2.0％増えたことがGDP全体（1.9％増のうち）で1.1％寄与」した、という理由を挙げています。

さて、残念ながら独国個人消費を直接示す指標を調べることはできませんでした。がしかし、10-12月の小売売上高指数は、次のように発表されています。


今回、10-12月四半期GDP速報値が前回結果よりも前年比で0.1増・前月比で0.3増という市場予想は、個人消費（ここでは小売売上高指数で置き換えて考えた）の同時期の推移を見る限り、説明がつかないように見受けられます。
これは気のせいでしょうか。

ともあれ、先に述べたように過去データを見る限り、本指標は発表結果の良し悪しと反応方向が関係ないように見受けられる指標です。突っ込んでも意味がないので、この辺にしておきます。



解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。


この過去データからも、指標発表結果が示す方向と反応方向が一致とも不一致とも言えないことが示されています。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


※ 表中の「米大統領辞任」は「米大統領補佐官辞任」の誤りです。


取引結果は次の通りでした。




事前分析では、本指標が「発表結果が良くても悪くても、反応方向に規則性がなく、少なくとも過去12回の発表では、発表直前・直後といったタイミングによって反応方向に偏りが見受けられる」と結論付けていました。
発表結果は、市場予想に対し前期比・前年比とも悪化、前回結果に対し前期比が改善・前年比が横這いでした。事後差異はマイナスということになります。対して、反応は直後1分足・直後11分足ともに陽線となりました。
事前分析は1回々々の発表についてでなく全般的傾向を述べたものですが、今回は分析通りになりました。

事前の反応一致性分析では、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率が20％（不一致率は80％）となっていました。そして、直前1分足の陰線率が82％でした。よって、直前10-1分足は陽線となる公算が高い、と予想していました。
結果は分析通り、直前10-1分足が陽線側に4pipsのヒゲを残して同値終了、直後1分足が陰線となりました。

事前の反応一致性分析では、直後1分足は陽線率が75％となっていました。
結果は分析通り陽線となりました。反応は僅か跳幅2pips・値幅1pipsですから、過去平均（跳幅9pips・値幅6pips）より小さくなりました。

そして、反応性分析では、直後1分足と直後11分足の方向一致率が92％にも達していました。それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは73％となっていました。
結果は分析通り、直後1分足値幅1pipsに対し直後11分足値幅は5pipsとなりました。

直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ17pips・12pipsとなっています。
過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は92％にも達しています。そして、それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは73％となっています。

巻頭要点には挙げなかったものの「2-3. 関連指標」の項で、今回の市場予想に疑問を呈していました。すなわち、今回の市場予想は改善と予想されていました。がしかし、本指標の前回発表後のロイター配信記事における「前回GDPが大きく改善した理由が個人消費の増加によるもの」を挙げていました。そこで10月・11月・12月の小売売上高指数を見て、その市場予想には疑問が残りました。
結果は悪化であり、市場予想は外れ、GDPに影響が大きな個人消費（ここでは小売売上高で代用）の傾向から読み解く方が当たりました。
次回以降も独GDPを事前分析する際には、同様のチェックをしておきたいと思います。


幸い、4つのシナリオに対し、4つとも利確することができました。
それぞれ利確幅は小さいものの（4つ合計して2pips強）、大切なことは分析と結果が狙い通りで、実際のチャート上でうまくポジションを取って利確することです。
事前分析に挙げた通り、本指標が「発表結果が良くても悪くても反応方向に規則性がなく、少なくとも過去12回の発表では、発表直前・直後といったタイミングによって反応方向に偏りが見受けられる」点は、とりあえず疑問を残さず次回も注視しておきましょう。

なお今回、この時刻におけるEURJPYが発表結果に反して陽線側に振れたことは、EURが買われたというより、同日午後に米大統領補佐官辞任のニュースがあってUSDが売られていたため、と解釈できます。

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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。