FX用経済指標分析

雇用統計翌週から次の雇用統計までの指標分析結果と取引結果を前月の月次成績とします。10月8日〜11月2日に発表された経済指標のうち、前日乃至は当日に事前分析記事を参考に取引方針を事前に示していた指標が対象です。

成績を気にするのは、各経済指標の詳細分析記事の結論である事前取引方針の妥当性を検証し続けるためです。



詳細分析記事に挙げている過去の傾向を踏まえた取引方針の成績は次の通りです。
この成績にオカルトは含めず、判定はリンク先の詳細分析記事の結論が今回の発表でも通用したのかを判定しています。個別の判定が自己弁護になっていないかズルが気になるなら、個別の結果検証済の記事に判定根拠を示しているので、そちらを参照願います。

• 事前分析成績は39勝12敗（勝率76％、採用回数51回）
  
• 事前分析の取引方針を採用できなかったことは、前提を満たさずに取引できなかったことが16回、判定不可だったことが7回で、計23回です（74回の取引を事前準備し、うち51回で取引可能＝方針採用率69％）。
  
• この結果は、現在の経済状況なんて一切関係なく、過去の傾向さえ分析すれば、7割弱の指標での取引が可能で、前提さえ満たせば76％の期待的中率だったということです。

問題ありません。

注目指標の事前分析の成績を、1か月に亘って連続して記録し続けたのは、前月に引き続き2度目です。
ちなみに、前月は勝率60％・方針採用率63％でした。


次に実際の取引成績です。

事前取引方針は、細かく決めすぎると裁量の余地がなくなって、自動取引と同じになってしまいます。がしかし、少なくとも現時点では、まだ自動取引のプログラムは経済指標発表前後の取引が苦手なことがわかっています（指標発表直後の一瞬を除く）。自動取引プログラムとの違いは、事前取引方針でどこを事前に決めずに自分の裁量でやるかがポイントとも言えます。

また、事前取引方針を決めていても、ポジションをオーダーするタイミングを逸したら取引を止めることができます。そしてもし、たった数秒間だけチャートの動きの先読みが50％以上当てられるようになれば、特に追撃方針の取引で利幅を事前方針よりも少し稼げます。

だから、こうしたやり方だと、実際の取引の勝率が期待的中率よりもやや高くなるのは当然です。
結果は次の通りでした。

• 過去分析に基づく事前方針に沿った取引は、51回行って39勝12敗でした（勝率76％、取引不可を除く事前取引方針に対する方針実施率89％）。
  
• それとは別に、過去分析に基づかない、もしくはポジション保有時間延長による取引は11勝2敗でした（全取引64回に対する方針順守率80％）。
  この13回の多くは、事前方針にない指標発表後の追撃や逆張りに依るものです。今成績期間は米長期金利上昇に伴う株安によって、指標結果が良くてもすぐにリスクオフの動きに復することが多かったためです。円クロスでの取引では、陽線で反応した後にJPY買（陰線）に戻ることが多かったと思います。
  
• この月次期間での取引時間は2時間52分34秒、損益は＋166.29pipsでした。1分足1本当たりの損益は＋0.96pipsということになります。
  この結果は、2017年成績に比べ効率が悪化しています。

こうした結果は、それぞれ以下の原因によると考えられます。

1. 事前方針の勝率（的中率）76％に対し、実際の取引での勝率76％の一致は偶然です。
   前月の取引勝率67％よりも当月の取引勝率が76％と高くなったのは、当月期間の大半でリスクオフがはっきりしていたからです。円クロスで陽線で追撃をしつこく行うことを控えたことが、前月より成績を向上しやすかった理由と考えています。
   
2. 方針外取引の成績が良い理由も同様です。
   
3. 1分足1本当たり約1pipsを稼げています。取引時間は目安の4時間を下回っており問題ありません。当月は取引勝率が高かったことが効率が良かった理由です。

指標結果が良ければその国の通貨が買われ、悪ければ売られることを素直な反応と呼んでいます。

素直な反応さえ一定時間・一定確率以上の再現性で生じれば、金融や経済の専門家でもない我々アマチュアの分析でも、専門家の意見に同等レベルに近づけます。むしろ、彼ら専門家の分析対象期間は、指標発表前後に長い分だけ経済指標以外の要素が複雑にチャートに現れ、臨機応変に劣るアマチュアがそれを信じて取引することに無理がある点を重視すれば、専門家を凌ぐ可能性もあります。
多くの経済指標発表前後の影響は存在するものの、かなり持続時間が短く、方向再現率が60〜80％程度ということが多い、ということがわかっています。

一方、ひとつの経済指標の影響が数時間・数日に亘って持続することは稀です。そうしたことが起きる条件は、他の複数の指標結果も矛盾なく方向一致していることや、金融政策の狙いと一致していることや、経済指標以外の大きな取引材料がない場合に限られます。そんなことは滅多にありません。よって、個々の経済指標結果が反応方向に与える影響のうち、素直さが期待できる時間（影響持続時間）が短いのは当然です。
こうした現象を利用する方法で、高い勝率を長期に亘って安定して維持するためには、何より経済指標発表前後の反応が素直でなければいけません。

下表は、当該期間に発表された主要経済指標が素直に反応したかを検証するものです。
XXXJPY・XXXUSDは、米国指標の場合、USDJPY・EURUSDです。米国以外の指標では、その国の通貨と円やドルとのクロスになります。例えば欧州指標なら、EURJPY・EURUSDです。
各指標の事後差異と直後1分足の方向が一致していれば青、不一致なら赤で示しています。方向の一致とは、事後差異がプラスのときその国の通貨が買われたか、マイナスのとき売られたか、です。


円クロスでは15青3赤（青率83％）、ドルストレートでは11青4赤（青率73％）です。経済指標発表前後に関する限り、円クロス取引はドルストレート取引よりも相変わらず素直です。
青率83％は素直な反応が再現されている根拠として十分です。